従業員エンゲージメントのセミナー登壇者ガイド【2026年最新】

従業員エンゲージメントとは、会社の理念やビジョンに共感し、自ら貢献したいと感じる意欲や、企業との結びつきのことです。その土台にあるのは、会社と従業員の信頼関係。自分の声が届くこと、挑戦を応援してもらえること、日々の仕事が誰かの役に立っていると実感できることが、その結びつきを育みます。会社が一人ひとりを大切にし、従業員も会社の未来に希望を持てる。そうした関係が、「ここで働き続けたい」「もっと力になりたい」という気持ちにつながっていきます。「Engagement」は、契約や積極的な関与といった意味があり、愛社精神、愛着心などと呼ばれる場合もあります。

このレポートは、2019〜2027年開催の「従業員エンゲージメントのセミナー登壇者ガイド」に関連する講演をもとに作成されています。

従業員エンゲージメントのセミナー登壇者ガイドについて、次の講演者がそれぞれの視点から語っています。掲載された講演では、従業員の誇りやエンゲージメントを顧客体験に結び付ける視点と、エンゲージメントサーベイを組織づくりに活用する視点が示されています。一貫しているのは、従業員の意欲や組織の熱量を、日々の仕事や顧客への価値提供につなげる問題意識です。近年は特に、AI時代のCX(顧客体験)とEX(従業員体験)の連動や、エンゲージメントサーベイを組織の熱量向上に活用する方法が取り上げられています。

畑中伸介氏(株式会社ラーニングイット 代表取締役)は、「AI時代の『おもてなし』リデザイン:CXとEXを直結させるヒント~テクノロジーと心の通った体験の融合〜」に登壇しています。従業員の誇りやエンゲージメントを顧客感動につなげ、テクノロジーと人間味のある応対品質を一体で高める視点を紹介しています。

大西美佳氏(インサイト株式会社 代表取締役)は、畑中伸介氏と同じ講演に登壇しています。現場評価の知見などを踏まえ、次世代のおもてなしを実現するための実践的なヒントを取り上げています。

渡邉貴志氏(株式会社VITAL DESIGN 代表取締役)は、「タレントインテリジェンス総研ゼミ Vol.3 元伊藤忠人事と考える、エンゲージメントサーベイの活用方法と組織の熱量を高めるFANSモデル」に登壇しています。

表孝憲氏(株式会社カオナビ タレントインテリジェンス総研 所長)は、同講演に登壇しています。エンゲージメントサーベイの活用方法と、FANSモデルを通じて組織の熱量を高める視点を取り上げています。

次回開催する従業員エンゲージメントのセミナー登壇者ガイドの講演

結木啓太

データとAIで捉える、離職の要因 〜エンゲージメント低下を前に、経営者と人事が変えること〜

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
結木啓太 | 株式会社ラフール | 代表取締役社長

宮城県仙台市出身。営業支援会社などを経て、2011年、株式会社ラフールを設立し、代表取締役社長に就任。累計導入社数2,200社を超える組織改善ツール「ラフールサーベイ」、採用適性検査「テキカク」を開発・運営。組織と人材のビッグデータを活用し、企業の人的資本/ウェルビーイング経営支援を行う。

※役職等は講演当時のものです

橘大地

データとAIで捉える、離職の要因 〜エンゲージメント低下を前に、経営者と人事が変えること〜

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
橘大地 | 株式会社PeopleX | 代表取締役CEO

2010年東京大学法科大学院修了。弁護士資格取得後、株式会社サイバーエージェント、GVA法律事務所にて、弁護士として企業法務活動に従事。 2015年に弁護士ドットコム株式会社に入社し、クラウド契約サービス「クラウドサイン」の事業責任者に就任。 2018年4月より同社執行役員に就任、2019年6月より取締役に就任。 2024年4月株式会社PeopleXを創業。2025年4月より「AIによる採⽤⾯接・⼈事評価サービス協議会」(AIAC)を創設し、代表理事に就任。

※役職等は講演当時のものです

近藤久美

サーベイ×AIインタビューで、スコアの真因を突き止める。プレミアグループが従業員の本音と向き合い、打ち手を決めるまで

エンゲージメントサーベイのスコアがなぜ高いのか、低いのか。 要因までは特定できず、効果的な打ち手は見えないままで止まってしまっている。そのような状態にある企業は多いのではないでしょうか。 プレミアグループは2026年6月、エンゲージメントサーベイと、従業員の声を集めるAIインタビューを全従業員に向けて実施。 集まった2,000件を超える声に向き合い、自分たちの強みと課題を本部ごとに特定しました。 結果を踏まえ、各本部の代表である経営陣と膝を突き合わせて何度も会話を重ね、優先課題について読み解き、打ち手を考えています。 本セッションでは、推進役を担う執行役員 CHROの近藤氏と、グループ人財部 副部長の阪脇氏が登壇。 従業員の声と向き合う難しさをどのように乗り越えたのか。組織課題の真因を見つけ出し、どう打ち手につなげているのかを、U-ZEROの担当コンサルタントが伺います。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
近藤久美 | プレミアグループ株式会社 | 執行役員 CHRO

※役職等は講演当時のものです

阪脇由佳

サーベイ×AIインタビューで、スコアの真因を突き止める。プレミアグループが従業員の本音と向き合い、打ち手を決めるまで

エンゲージメントサーベイのスコアがなぜ高いのか、低いのか。 要因までは特定できず、効果的な打ち手は見えないままで止まってしまっている。そのような状態にある企業は多いのではないでしょうか。 プレミアグループは2026年6月、エンゲージメントサーベイと、従業員の声を集めるAIインタビューを全従業員に向けて実施。 集まった2,000件を超える声に向き合い、自分たちの強みと課題を本部ごとに特定しました。 結果を踏まえ、各本部の代表である経営陣と膝を突き合わせて何度も会話を重ね、優先課題について読み解き、打ち手を考えています。 本セッションでは、推進役を担う執行役員 CHROの近藤氏と、グループ人財部 副部長の阪脇氏が登壇。 従業員の声と向き合う難しさをどのように乗り越えたのか。組織課題の真因を見つけ出し、どう打ち手につなげているのかを、U-ZEROの担当コンサルタントが伺います。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
阪脇由佳 | プレミアグループ株式会社 | グループ人財開発本部 グループ人財部 副部長

※役職等は講演当時のものです

多田裕之介

従業員の「声なき声」を引き出し、読み解き、返す。味の素冷凍食品の、現場と経営をつなぐ仕組みづくり

「毎年サーベイに答えても、何も変わらない」。そう感じる従業員が増えると、回答は形だけのものになり、結果は報告書に載るだけの数字になっていきます。エンゲージメントを高めるために始めたはずのサーベイが、いつの間にか年に一度の恒例行事になっている。そんな企業は少なくないのではないでしょうか。 味の素冷凍食品は2026年3月、エンゲージメントサーベイの深掘り調査として、工場や営業拠点を含む従業員930名を対象にAIインタビューを実施しました。開始前に経営層と人事部が従業員に約束したのは、「結果は必ず返す」ことです。寄せられた約2,800件の声には役員が事前にすべて目を通し、社長を含む役員と人事部のワークショップで重点テーマを2つに絞りました。そして社長自らが、従業員の言葉を引きながら、今後の方針を全社員に伝えています。 本セッションでは、プロジェクトの推進役を担った人事部長の多田氏が登壇。高いエンゲージメントを保ってきた同社が、なぜ現状にとどまらず、従業員の声を聴くことから始めたのか。役員をどう巻き込み、「結果は必ず返す」という約束をどう果たしたのか。U-ZEROの担当コンサルタントが聞き手となり、多田氏に伺います。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
多田裕之介 | 味の素冷凍食品株式会社 | コーポレート本部 人事部長

※役職等は講演当時のものです

三村真宗

「フィードバック経営」で人的資本を企業価値へ。「沈黙の組織」から「高め合う組織」へ

人的資本の情報開示が求められるようになり、エンゲージメントスコアなどの指標を開示する企業が増えています。しかし、指標を並べるだけでは企業価値は上がりません。 現場の従業員が問題に気づいていても声を上げず、経営に届かない。そんな「沈黙の組織」のままでは、従業員の知恵や問題意識が経営判断に生かされないからです。 本講演では、前職のコンカーで「働きがいのある会社」ランキング7年連続第1位を実現した三村が、12年かけてたどり着いた経営モデル「フィードバック経営」をお話しします。 従業員の声を集め、経営が応え、現場の行動が変わる。この循環を回し、社員が互いに高め合う組織をつくることで、人的資本を企業価値に結びつけていく。その考え方と実践プロセスをご紹介します。

企業価値向上・ROIC経営・ESG経営・人的資本経営 組織づくり・エンゲージメント リーダーシップ・ビジネスマインド
三村真宗 | 株式会社U-ZERO | 代表取締役CEO 兼 CPO

※役職等は講演当時のものです

鈴木紀智

従業員がAIエージェントを当たり前につくる企業へ ― 三菱UFJ信託銀行が挑むAI開発民主化×エンゲージメントの仕組み ―

仕事の困りごとを、従業員自らAIエージェントをつくり、課題解決する。三菱UFJ信託銀行はその活動の源泉を「つくる楽しさ、できる喜び」で生み出しています。三菱UFJ信託銀行 鈴木氏自身の実践を起点に、文化・制度・運用の観点から探ります。具体的には、従業員が主体的に学ぶ文化づくり、インセンティブ設計、トレーニングコンテンツ、QA・相談体制、インナーマーケティングについて見ていきます。さらに個人の楽しさ・喜びを、組織に波及していく仕組みづくりについて見ていきます。Microsoft社のソリューションを体系的に活用し、民主化を活性化させている三菱UFJ信託銀行の事例ついて考えていきます。

AI(人工知能) マネジメント・人材育成 組織づくり・エンゲージメント
鈴木紀智 | 三菱UFJ信託銀行株式会社 | デジタル戦略部 / 上級調査役

2011年、三菱UFJ信託銀行に新卒入社。年金事業にて企業年金に係る数理計算(退職給付債務計算)に従事し、顧客年金のIFRS導入に係る新規事務構築や、BPOを活用したBPRを担当。2019年からは大規模システムPJにPMOとして参画。2023年からは再び現場に戻り、マネージャーとして新事業・BPRを企画・推進。2025年から、上記現場経験を活かし、全社DX・AXを担うデジタル戦略部(現所属)にてCopilot、PowerPlatform等を活用した開発民主化に従事。

※役職等は講演当時のものです

青木晃一

従業員がAIエージェントを当たり前につくる企業へ ― 三菱UFJ信託銀行が挑むAI開発民主化×エンゲージメントの仕組み ―

仕事の困りごとを、従業員自らAIエージェントをつくり、課題解決する。三菱UFJ信託銀行はその活動の源泉を「つくる楽しさ、できる喜び」で生み出しています。三菱UFJ信託銀行 鈴木氏自身の実践を起点に、文化・制度・運用の観点から探ります。具体的には、従業員が主体的に学ぶ文化づくり、インセンティブ設計、トレーニングコンテンツ、QA・相談体制、インナーマーケティングについて見ていきます。さらに個人の楽しさ・喜びを、組織に波及していく仕組みづくりについて見ていきます。Microsoft社のソリューションを体系的に活用し、民主化を活性化させている三菱UFJ信託銀行の事例ついて考えていきます。

AI(人工知能) マネジメント・人材育成 組織づくり・エンゲージメント
青木晃一 | 株式会社NINAE | 取締役

神戸大学卒業後に、教育系スタートアップ企業にて、​セールス・マーケティング全般を担当。​その後、AIスタートアップ企業に転職し、生成AIを用いた社内の業務効率化プロジェクトのプロジェクトを推進。 現在は、株式会社NINAEの取締役として大手企業のAI変革を統括している。

※役職等は講演当時のものです

渡邉貴志

タレントインテリジェンス総研ゼミ Vol.3 元伊藤忠人事と考える、エンゲージメントサーベイの活用方法と組織の熱量を高めるFANSモデル

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
渡邉貴志 | 株式会社VITAL DESIGN | 代表取締役

Langara College(カナダ)、上智大学を経て豊田通商、伊藤忠商事にて合計13年にわたり人事・組織開発および新規事業開発を担当。米国公認会計士。データサイエンティスト。ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会研究員。 累計3万人規模の人事データを解析し、社員の潜在的ニーズを発掘、風土改革をリードするなど、企業の組織変革に実績を持つ。新規事業開発プロジェクトにおいては、豊田通商、伊藤忠商事の両社で全社横断型のリーダーとして100件以上の新規案件を審査・伴走。事業化を実現しつつ、人事データサイエンスの知見と経営的視点を掛け合わせ、組織風土改革を牽引。 直近ReHacQ・PIVOT・TBS CROSS CROSS出演回では計70万回再生を記録。 (「部下のやる気は仕組み化できる」著者)

※役職等は講演当時のものです

表孝憲

タレントインテリジェンス総研ゼミ Vol.3 元伊藤忠人事と考える、エンゲージメントサーベイの活用方法と組織の熱量を高めるFANSモデル

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
表孝憲 | 株式会社カオナビ | タレントインテリジェンス総研 所長

京都大学・法学部卒業後、新卒でモルガン・スタンレー証券株式会社の債券部に入社。営業として勤務する傍ら入社後半年から週末は面接官として従事し、採用リーダーとして毎年百人以上の学生と面接を行う。2013年6月に退職。UCバークレーハースビジネススクールに留学し経営学修士(MBA)を取得。 2015年5月に株式会社ミライセルフ(現ミツカリ)を創業。2016年2月に個と組織のミスマッチを無くし、相互理解を深め、持てる力を最大化するサービス「ミツカリ適性検査」を提供開始。2026年7月よりタレントインテリジェンス総研の所長に就任。 高知大学医学部非常勤講師、東京医科歯科大学非常勤講師。

※役職等は講演当時のものです

畑中伸介

AI時代の『おもてなし』リデザイン:CXとEXを直結させるヒント~テクノロジーと心の通った体験の融合〜

AI時代の効率化の先にある「CXとEX」の融合に迫る欲張りな2本立て。真の顧客感動(CX)は現場の従業員の誇りやエンゲージメント(EX)なしには実現しないため、両者は直結してデザインされるべきです。グッドマン理論と現場評価の知見から、テクノロジーと人間の温もりのある応対品質を一体で高め、次世代のおもてなしを創る実践的なヒントをラーニングイット畑中氏・インサイト大西氏から一挙に学びます。

組織づくり・エンゲージメント 顧客体験(CX)
畑中伸介 | 株式会社ラーニングイット/代表取締役

1998年に株式会社プロシードにてCOPC事業を起ち上げ、コールセンターの診断、改善活動を支援。コンタクトセンターのグローバルスタンダードの普及に尽力した。 2011年にラーニングイットを設立、2012年より米国CCMCと提携し、40年にわたりCX実践の第一人者であるジョン・グッドマン氏とともにマネジメントワークショップや問題解決の手法を開発。 国内においてCXワークショップや企業支援プロジェクトを開始した。 主な訳書に「顧客体験の教科書(2016)」「デジタル時代のカスタマーサービス戦略(2021)」がある。(いずれも東洋経済新報社)

※役職等は講演当時のものです

大西美佳

AI時代の『おもてなし』リデザイン:CXとEXを直結させるヒント~テクノロジーと心の通った体験の融合〜

AI時代の効率化の先にある「CXとEX」の融合に迫る欲張りな2本立て。真の顧客感動(CX)は現場の従業員の誇りやエンゲージメント(EX)なしには実現しないため、両者は直結してデザインされるべきです。グッドマン理論と現場評価の知見から、テクノロジーと人間の温もりのある応対品質を一体で高め、次世代のおもてなしを創る実践的なヒントをラーニングイット畑中氏・インサイト大西氏から一挙に学びます。

組織づくり・エンゲージメント 顧客体験(CX)
大西美佳 | インサイト株式会社/代表取締役

1997年、AOLジャパンのコールセンター部門に入社。オペレーター、SVを中心に現場実務の経験を積む。マーケティング部門ではメンバーリテンションなどの業務を担当。後にテレマーケティング会社で複数センターの運営責任者としての実務を担当。独立後、2007年1月にインサイト株式会社を設立し、コールセンター運用支援、オペレーター教育コンサルティングを中心に活動中。NPO法人コンタクトセンターおもてなしコンソーシアム(COC)理事。

※役職等は講演当時のものです

2026年(スコアを測るだけの人事から、声を受け止めて返す経営へ)

エンゲージメントサーベイを続けても、数値の高低の理由が分からず、打ち手につながらない。回答しても何も変わらないという諦めが広がれば、サーベイ自体が形骸化します。2026年の掲載情報では、調査結果を集計・開示するだけでなく、従業員の本音を捉え、経営が応答する仕組みをつくることが課題として前面に出ています。

解決策として注目されたのは、定量データと自由な声を組み合わせて課題の背景を探る方法です。味の素冷凍食品は、930名を対象にAIインタビューを実施し、約2,800件の声を役員が確認。経営層と人事部のワークショップで重点テーマを2つに絞り、社長が方針を全社員に伝えました。プレミアグループもサーベイとAIインタビューを全従業員に実施し、2,000件を超える声から本部別の強みと課題を整理しています。AIは声を集めて分析する段階を支えていますが、打ち手を決めるための経営陣との対話は人が担っています。

代表登壇者の多田裕之介氏は、従業員の声を聴き、役員を巻き込み、「結果は必ず返す」という約束をどう果たすかを語っています。味の素冷凍食品では、声を集めて重点テーマを定め、経営の考えを全社員に返すところまで実装しました。一方、掲載情報からは、その後のエンゲージメントスコアの改善など、定量的な成果は確認できません。AIインタビューの導入は、成果そのものではなく、対話と改善を進めるための実装段階と捉える必要があります。

前年までの掲載情報では、コミュニケーションや組織文化づくり、サーベイの活用が主な論点でした。2026年は、サーベイ後の「分析できない」「回答しても変わらない」という停滞を、AIによる声の収集と経営からのフィードバックで乗り越えようとする動きが明確になっています。ただし、声を集めて返す仕組みが、継続的な行動変化やスコア改善に結びついたかは、今後の検証が必要です。

2025年(施策を届けるだけでなく、現場の声に応える)

2025年の課題は、従業員の本音をつかみきれないことと、調査や施策が現場の変化に結びつかないことでした。掲載された講演では、出社回帰に伴う職場内のコミュニケーションや、M&A後の組織融合も論点になっています。エンゲージメントを高めるには、制度やイベントを用意するだけでなく、現場との接点をつくり、課題を把握した後に対応することが問われました。

その実装を示すのが、株式会社日比谷花壇の事例です。株式会社HRBrainのサーベイで「期待と実感のギャップ」を可視化し、独自のバリューシートでキャリア志向も把握。結果を経営層と共有して、各部署に1on1の実施を促しました。従来のタウンミーティングや満足度調査では拾いにくかった声を、サーベイと対話の組み合わせで施策につなげています。

事例では、1on1実施率が約40%から約80%へ上昇し、サーベイスコアは72.5Pから73.4Pに向上しました。離職率も12.5%から8.0%へ下がっています。従業員から「意見が言える風土になってきた」という声もあり、数値だけでなく、発言しやすさの変化が示されています。掲載情報はこれらを施策の効果として報告していますが、個々の施策が各指標に与えた影響の内訳までは示していません。

前年は、サーベイ結果をどう分析し改善につなげるかが大きなテーマでした。2025年には、課題を把握した後に経営層を巻き込み、1on1など現場の行動に落とし込む実践が具体化しています。エンゲージメント施策を「測定」や「場づくり」で終わらせず、従業員が意見を伝え、会社が対応する循環へ進めた点が変化です。

2024年(調査結果を現場の改善行動につなぐ)

2024年の掲載情報では、エンゲージメントサーベイを実施しても、結果の読み解きや施策化に至らない課題が繰り返し取り上げられています。測定だけでは組織は変わらず、管理職が結果を受け取っても具体策を決められない場合があるためです。代表登壇者の守島基博氏は、日本企業のエンゲージメント状態を業種・規模などで比較する「標準」が分からない課題を示し、サーベイ結果を客観的に捉える必要性を論じています。

実装例の東レ株式会社では、従来の調査で結果の分析やフィードバックに半年程度かかり、現場で活用しにくい状態でした。株式会社HRBrainのEX Intelligenceに切り替え、サーベイを2年に1回から年1回に変更。ライン長が調査の翌日から結果を確認できるようにし、各部署でアクションプランの作成や施策の実行を進めています。工場組織では、キャリア研修や懇話会などが実施されました。

この事例で確認できるのは、サーベイの頻度とフィードバックの速さを見直し、現場が改善を検討・実行する体制を整えたことです。エンゲージメントスコアや離職率などの数値改善は、掲載情報では確認できません。したがって、現場の関与や施策実行が進んだ段階であり、最終成果は今後の測定が必要です。

前年の事例では、サーベイ結果を1on1や経営報告に接続する動きが具体化していました。2024年は、結果が現場に届くまでの時間を短縮し、各部署が改善を担う運用設計が焦点になっています。調査を導入することから、調査結果を現場の行動に変えることへ、課題の重心が移った年です。

2023年(人事データの整備から、社員の選択を施策に反映)

2023年は、人的資本の情報開示への関心が高まるなか、エンゲージメントを測るだけでなく、人材データを人事戦略や組織改善にどう使うかが課題でした。講演では、サーベイの結果を施策に結びつけられない問題や、個人の成長と組織の成果をどう両立するかが扱われています。開示のための数値収集にとどまらず、現場で活用することが問われました。

株式会社大西は、株式会社プラスアルファ・コンサルティングのタレントパレットを導入し、分散していた人事関連データやシステムを統合しました。360度評価や人事考課の情報を参照しながら、すり合わせ会議を行う運用を整えています。また、キャリアアンケートや社内公募を通じて社員の声を集め、希望に沿った異動を毎年複数名で実現しました。人事データの一元化に加え、社員の希望をキャリア開発に反映する仕組みが実装されています。

掲載情報で確認できる成果は、情報共有や会議の活発化、希望に沿った異動の実現です。エンゲージメントスコアの改善など、定量的な変化は示されていません。社員の声を施策に取り入れる基盤は整いましたが、それが組織全体のエンゲージメント向上にどの程度つながったかは判断できません。

前年までの議論では、エンゲージメントを可視化して施策につなげる必要性が中心でした。2023年には、人事データを統合し、キャリア希望や評価情報を配置・育成に活用する実装が表れています。測定から行動への移行に加え、社員の選択を人材戦略に組み込む方向が強まった年といえます。

2022年(エンゲージメントの可視化を、組織改善の起点に)

2022年は、人的資本経営への注目を背景に、エンゲージメントを経営指標として測る動きが広がりました。一方で、スコアを集めても根本原因が分からず、具体的な施策を決められないという問題も明確になっています。代表登壇者の前山匡右氏は、エンゲージメントを測定して施策を打つだけでは組織を変えられず、介入の設計が必要だと論じています。

日本電気株式会社では、現場マネージャーから具体的な行動を知りたいという要望があり、自社のエンゲージメントに関する因果関係を分析するソリューションを構築しました。講演情報によると、2021年度のエンゲージメント割合は25%から35%へ上昇しています。数値を示すだけでなく、現場が行動を選ぶための分析に進んだ点が、同年の実践を象徴しています。

ただし、掲載情報には、スコア改善に寄与した個別施策や、分析ソリューション以外の要因が詳しく示されていません。数値の上昇は確認できますが、特定の施策が改善を引き起こしたとまでは断定できません。また、割合の定義や測定条件の詳細も掲載情報からは分からないため、他社との単純比較には注意が必要です。

前年は、リモートワーク下のコミュニケーション不足や状態把握が大きな課題でした。2022年には、状態の把握に加え、データから組織課題の原因を探り、現場の改善行動に結びつける考え方が前進しています。成果指標の可視化は進みましたが、測定と施策の因果を継続的に検証することが次の課題です。

2021年(離れて働く組織の状態を捉え、つながりを保つ)

2021年は、リモートワークの定着によって、従業員同士や上司との接点が減り、メンバーの状態を把握しにくくなったことが中心課題でした。講演では、コミュニケーションの希薄化、組織の求心力や帰属意識の維持、サーベイ後の施策づくりが扱われています。従来の対面での関わりを前提とせず、離れて働く環境でエンゲージメントを支える方法が求められました。

代表登壇者の牧野敬一朗氏は、ヤマハ発動機株式会社が従業員の声を収集し、全社を挙げて改善アクションに取り組む方法を紹介する講演に登壇しています。また、講演情報では、LINE、ユニリーバ・ジャパン、カルビーなどの取り組みを通じ、物理的な距離がある状況で求心力を保つ実践も論点になっています。離れた状態を前提に、声を集め、会社側の行動につなげる方向が示されました。

この年の素材からは、具体的なスコア改善や離職率の変化など、定量的な成果は確認できません。ヤマハ発動機株式会社についても、声の収集と改善行動の取り組みが紹介されることは分かりますが、実施後の数値は示されていません。コミュニケーション施策やサーベイは、成果が確認された段階というより、運用を整える実装段階として捉えるのが適切です。

2020年に顕在化したリモート環境への対応は、2021年には、つながりをどう維持し、声をどう改善に生かすかという組織運営の課題へ広がりました。前年の掲載情報よりも、従業員の状態を把握するだけでなく、会社が声を受けて行動する重要性が強く意識されています。ただし、取り組みの成果を測る指標は、なお十分に示されていません。

2020年(リモート化で揺らぐ意欲を、リーダーの行動から支える)

2020年の掲載情報では、感染症拡大に伴うリモートワークや営業活動の制限を背景に、従業員の意欲やエンゲージメントを保つことが課題になっています。対面でのやり取りが減る環境で、組織の目標達成と従業員の働きがいをどう両立するかが問われました。

講演では、営業組織のリーダーがどのような思考と行動でエンゲージメントを高めるかが取り上げられています。加えて、従業員エンゲージメントの改善実践を扱う講演もあり、課題認識はありましたが、素材から確認できるのは主に考え方や方法論の提示です。企業が具体的に何を実装し、どのような成果を得たかを示す導入事例や定量情報は確認できません。

2019年の掲載情報では、人材獲得競争のなかで従業員の価値を経営戦略に結びつける考え方が前面にありました。2020年は、そこにリモートワークという環境変化が加わり、離れて働く従業員の意欲をどう支えるかが論点として顕在化しています。ただし、この年の掲載情報だけでは、具体的な成果まで評価することはできません。

2019年(人材獲得から、全従業員の力を引き出す経営へ)

2019年の講演では、採用難のなかで人材を確保するだけでなく、従業員のエンゲージメントやエンパワーメントを高め、組織全体の力を引き出す考え方が示されています。特定の優秀人材に限らず、全従業員の「できる化」を経営戦略に位置づけることがテーマでした。社員や元社員の声を通じて企業文化が可視化される時代に、企業と従業員の関係をどう築くかも課題として挙がっています。

解決策として提示されたのは、従業員の価値を高める人材育成や、対話を通じた組織開発、社内メディアを通じた継続的な情報共有です。エンゲージメントを一度測定して終えるのではなく、企業文化や従業員体験に結びつけ、継続的に高める仕組みが必要だという方向性が見られます。

一方、この年の素材には、特定企業が実装した施策や、スコア・離職率などの改善結果は示されていません。そのため、確認できるのは課題と考え方の提示までです。2020年以降、リモートワーク下でのコミュニケーションや状態把握が課題になる前段階として、人材を採用対象だけでなく、企業価値を共につくる存在として捉える視点が打ち出された年と整理できます。

※登壇者の氏名・所属・役職は講演開催当時の情報です。現在の所属・役職とは異なる場合があります。

※本レポートは、ビズスタに掲載された「従業員エンゲージメントのセミナー登壇者ガイドの成功事例」をテーマにした講演情報と、各社が公開している導入事例を元に傾向を分析しています。

※導入事例の参照:株式会社日比谷花壇「1on1実施率が倍増、離職率は4.5%減。従業員の『過去と未来』をつなぐ、サーベイ起点の戦略的人事とは?」、東レ株式会社「現場主導の組織改善を図る。 従業員がいきいきと働くための取り組みとは」、株式会社大西「社員の声を活かし ボトムアップを促進する人事戦略とは」

編集者:ビズスタ市場調査チーム

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