離職対策のセミナー登壇者ガイド【2026年最新】

離職対策とは、社員が働き続けられる状態をつくり、組織の力を保つための取り組みです。人手不足が常態化し、採用だけでは欠員を埋めきれない状況が続くなかで、大企業でも定着とエンゲージメントの向上が経営課題として扱われるようになっています。掲載された講演では、従業員の意識を捉え、組織づくりに生かす方法が扱われています。

このレポートは、2019〜2027年開催の「離職対策のセミナー登壇者ガイド」に関連する講演をもとに作成されています。掲載された講演の注目点は、エンゲージメントサーベイ(従業員の意識や組織への関与度を把握する調査)の活用と、組織の熱量を高める取り組みを結びつけることです。

離職対策のセミナー登壇者ガイドについて、次の講演者がそれぞれの視点から語っています。株式会社VITAL DESIGN 代表取締役の渡邉貴志氏は、「タレントインテリジェンス総研ゼミ Vol.3 元伊藤忠人事と考える、エンゲージメントサーベイの活用方法と組織の熱量を高めるFANSモデル」で、エンゲージメントサーベイの活用方法とFANSモデル(組織の熱量を高めるモデル)をテーマに講演しています。株式会社カオナビ タレントインテリジェンス総研 所長の表孝憲氏も、同講演でこれらのテーマを扱っています。

掲載された講演に共通する問題意識は、従業員の意識を把握し、組織の活性化や定着につなげることです。近年は特に、エンゲージメントサーベイをどう活用し、組織の熱量を高める取り組みに結びつけるかが議論されています。

次回開催する離職対策のセミナー登壇者ガイドの講演

結木啓太

データとAIで捉える、離職の要因 〜エンゲージメント低下を前に、経営者と人事が変えること〜

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
結木啓太 | 株式会社ラフール | 代表取締役社長

宮城県仙台市出身。営業支援会社などを経て、2011年、株式会社ラフールを設立し、代表取締役社長に就任。累計導入社数2,200社を超える組織改善ツール「ラフールサーベイ」、採用適性検査「テキカク」を開発・運営。組織と人材のビッグデータを活用し、企業の人的資本/ウェルビーイング経営支援を行う。

※役職等は講演当時のものです

橘大地

データとAIで捉える、離職の要因 〜エンゲージメント低下を前に、経営者と人事が変えること〜

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
橘大地 | 株式会社PeopleX | 代表取締役CEO

2010年東京大学法科大学院修了。弁護士資格取得後、株式会社サイバーエージェント、GVA法律事務所にて、弁護士として企業法務活動に従事。 2015年に弁護士ドットコム株式会社に入社し、クラウド契約サービス「クラウドサイン」の事業責任者に就任。 2018年4月より同社執行役員に就任、2019年6月より取締役に就任。 2024年4月株式会社PeopleXを創業。2025年4月より「AIによる採⽤⾯接・⼈事評価サービス協議会」(AIAC)を創設し、代表理事に就任。

※役職等は講演当時のものです

近藤久美

サーベイ×AIインタビューで、スコアの真因を突き止める。プレミアグループが従業員の本音と向き合い、打ち手を決めるまで

エンゲージメントサーベイのスコアがなぜ高いのか、低いのか。 要因までは特定できず、効果的な打ち手は見えないままで止まってしまっている。そのような状態にある企業は多いのではないでしょうか。 プレミアグループは2026年6月、エンゲージメントサーベイと、従業員の声を集めるAIインタビューを全従業員に向けて実施。 集まった2,000件を超える声に向き合い、自分たちの強みと課題を本部ごとに特定しました。 結果を踏まえ、各本部の代表である経営陣と膝を突き合わせて何度も会話を重ね、優先課題について読み解き、打ち手を考えています。 本セッションでは、推進役を担う執行役員 CHROの近藤氏と、グループ人財部 副部長の阪脇氏が登壇。 従業員の声と向き合う難しさをどのように乗り越えたのか。組織課題の真因を見つけ出し、どう打ち手につなげているのかを、U-ZEROの担当コンサルタントが伺います。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
近藤久美 | プレミアグループ株式会社 | 執行役員 CHRO

※役職等は講演当時のものです

阪脇由佳

サーベイ×AIインタビューで、スコアの真因を突き止める。プレミアグループが従業員の本音と向き合い、打ち手を決めるまで

エンゲージメントサーベイのスコアがなぜ高いのか、低いのか。 要因までは特定できず、効果的な打ち手は見えないままで止まってしまっている。そのような状態にある企業は多いのではないでしょうか。 プレミアグループは2026年6月、エンゲージメントサーベイと、従業員の声を集めるAIインタビューを全従業員に向けて実施。 集まった2,000件を超える声に向き合い、自分たちの強みと課題を本部ごとに特定しました。 結果を踏まえ、各本部の代表である経営陣と膝を突き合わせて何度も会話を重ね、優先課題について読み解き、打ち手を考えています。 本セッションでは、推進役を担う執行役員 CHROの近藤氏と、グループ人財部 副部長の阪脇氏が登壇。 従業員の声と向き合う難しさをどのように乗り越えたのか。組織課題の真因を見つけ出し、どう打ち手につなげているのかを、U-ZEROの担当コンサルタントが伺います。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
阪脇由佳 | プレミアグループ株式会社 | グループ人財開発本部 グループ人財部 副部長

※役職等は講演当時のものです

多田裕之介

従業員の「声なき声」を引き出し、読み解き、返す。味の素冷凍食品の、現場と経営をつなぐ仕組みづくり

「毎年サーベイに答えても、何も変わらない」。そう感じる従業員が増えると、回答は形だけのものになり、結果は報告書に載るだけの数字になっていきます。エンゲージメントを高めるために始めたはずのサーベイが、いつの間にか年に一度の恒例行事になっている。そんな企業は少なくないのではないでしょうか。 味の素冷凍食品は2026年3月、エンゲージメントサーベイの深掘り調査として、工場や営業拠点を含む従業員930名を対象にAIインタビューを実施しました。開始前に経営層と人事部が従業員に約束したのは、「結果は必ず返す」ことです。寄せられた約2,800件の声には役員が事前にすべて目を通し、社長を含む役員と人事部のワークショップで重点テーマを2つに絞りました。そして社長自らが、従業員の言葉を引きながら、今後の方針を全社員に伝えています。 本セッションでは、プロジェクトの推進役を担った人事部長の多田氏が登壇。高いエンゲージメントを保ってきた同社が、なぜ現状にとどまらず、従業員の声を聴くことから始めたのか。役員をどう巻き込み、「結果は必ず返す」という約束をどう果たしたのか。U-ZEROの担当コンサルタントが聞き手となり、多田氏に伺います。

AI(人工知能) 人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
多田裕之介 | 味の素冷凍食品株式会社 | コーポレート本部 人事部長

※役職等は講演当時のものです

三村真宗

「フィードバック経営」で人的資本を企業価値へ。「沈黙の組織」から「高め合う組織」へ

人的資本の情報開示が求められるようになり、エンゲージメントスコアなどの指標を開示する企業が増えています。しかし、指標を並べるだけでは企業価値は上がりません。 現場の従業員が問題に気づいていても声を上げず、経営に届かない。そんな「沈黙の組織」のままでは、従業員の知恵や問題意識が経営判断に生かされないからです。 本講演では、前職のコンカーで「働きがいのある会社」ランキング7年連続第1位を実現した三村が、12年かけてたどり着いた経営モデル「フィードバック経営」をお話しします。 従業員の声を集め、経営が応え、現場の行動が変わる。この循環を回し、社員が互いに高め合う組織をつくることで、人的資本を企業価値に結びつけていく。その考え方と実践プロセスをご紹介します。

企業価値向上・ROIC経営・ESG経営・人的資本経営 組織づくり・エンゲージメント リーダーシップ・ビジネスマインド
三村真宗 | 株式会社U-ZERO | 代表取締役CEO 兼 CPO

※役職等は講演当時のものです

渡邉貴志

タレントインテリジェンス総研ゼミ Vol.3 元伊藤忠人事と考える、エンゲージメントサーベイの活用方法と組織の熱量を高めるFANSモデル

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
渡邉貴志 | 株式会社VITAL DESIGN | 代表取締役

Langara College(カナダ)、上智大学を経て豊田通商、伊藤忠商事にて合計13年にわたり人事・組織開発および新規事業開発を担当。米国公認会計士。データサイエンティスト。ピープルアナリティクス&HRテクノロジー協会研究員。 累計3万人規模の人事データを解析し、社員の潜在的ニーズを発掘、風土改革をリードするなど、企業の組織変革に実績を持つ。新規事業開発プロジェクトにおいては、豊田通商、伊藤忠商事の両社で全社横断型のリーダーとして100件以上の新規案件を審査・伴走。事業化を実現しつつ、人事データサイエンスの知見と経営的視点を掛け合わせ、組織風土改革を牽引。 直近ReHacQ・PIVOT・TBS CROSS CROSS出演回では計70万回再生を記録。 (「部下のやる気は仕組み化できる」著者)

※役職等は講演当時のものです

表孝憲

タレントインテリジェンス総研ゼミ Vol.3 元伊藤忠人事と考える、エンゲージメントサーベイの活用方法と組織の熱量を高めるFANSモデル

講演者の登壇内容は、下部の「主催社イベントはこちら」からご覧ください。

人事・総務 組織づくり・エンゲージメント
表孝憲 | 株式会社カオナビ | タレントインテリジェンス総研 所長

京都大学・法学部卒業後、新卒でモルガン・スタンレー証券株式会社の債券部に入社。営業として勤務する傍ら入社後半年から週末は面接官として従事し、採用リーダーとして毎年百人以上の学生と面接を行う。2013年6月に退職。UCバークレーハースビジネススクールに留学し経営学修士(MBA)を取得。 2015年5月に株式会社ミライセルフ(現ミツカリ)を創業。2016年2月に個と組織のミスマッチを無くし、相互理解を深め、持てる力を最大化するサービス「ミツカリ適性検査」を提供開始。2026年7月よりタレントインテリジェンス総研の所長に就任。 高知大学医学部非常勤講師、東京医科歯科大学非常勤講師。

※役職等は講演当時のものです

離職対策の講演者選びは、次の手順で進めることをオススメしています。

1.イベント全体のテーマを決める

まず、イベントで取り上げるテーマを決めましょう。テーマが決まっていれば、具体的な講演内容は講演者と相談しながら詰めることができます。

2.講演の役割を決め、候補者を選ぶ

次に、イベント内における講演枠の位置づけを整理します。例えば、基調講演やクロージングセッションとしてイベントの中心を担っていただくのか、企業のキーパーソンに登壇いただき、業界の先進事例として社内の取り組みを紹介していただくのか、などを決めます。その役割に合う候補者を選び、イベントの概要と発信されたい依頼内容を伝えます。講演者によっては「未来のあるべき姿を話す」潜在層向けのコンテンツが得意な方や「現場向けのノウハウや最新トレンドなどを話す」顕在層向けのコンテンツが得意な方などタイプが分かれますので過去の登壇を参考いただくことがポイントです。

3.イベント参加対象者に合わせて、講演テーマを具体化する

講演者が決まったら、呼び込みたい参加者の層に合わせて、講演テーマや内容を調整します。大企業の経営層、部長・課長などのマネジメント層、現場の担当者では関心や課題が異なります。誰に、何の情報を伝えたいのかを明確にし、講演者と相談して仕上げましょう。

又、イベント開催日と講演者の予定が合わない場合もあるため、講演者の候補は事前に3〜5名ほどご用意しておくとスムーズです。

離職対策の講演テーマの傾向

離職対策の講演テーマで各年の傾向を調査しています。

2026年

従業員の声や人事データを起点に、離職の要因を特定し、具体的な打ち手につなげるテーマが目立ちます。サーベイやAIインタビューによる本音の把握、離職リスクの可視化、評価制度やキャリア支援の見直しなど、データを現場の改善に生かす方法が取り上げられています。エンゲージメント向上にとどまらず、経営や現場を巻き込んだ組織改革、属人化の解消、人材定着の仕組みづくりにも関心が広がっています。人事コンサルタントの上村紀夫氏は、人材定着戦略の全体像を扱っています。古川天氏は、事務所の大量離職を機に取り組んだ可視化・共有化・脱属人化の実践を紹介しています。

2025年

離職の予兆や従業員の本音をつかむサーベイ活用、心理的安全性、メンタルヘルスなど、問題の早期把握と予防に焦点を当てた講演が見られます。Z世代や若手社員の育成・定着、現場のコミュニケーション、キャリア形成といったテーマに加え、福利厚生や組織文化を通じた人材定着の方法も取り上げられています。人材の流動化を背景に、採用後の定着を組織全体で支える考え方が特徴です。

2024年

若手社員の早期離職、中途採用者の定着、内定者フォローやオンボーディングなど、入社前後の支援が中心的なテーマです。離職要因の分析や社員クチコミの活用、キャリア自律、管理職の関わり方、エンゲージメント向上など、多角的な対策が扱われています。また、介護離職やメンタルヘルス不調、福利厚生といった仕事と生活の両立に関する課題も取り上げられています。三和建設の代表取締役社長である森本尚孝氏は、入社3年以内の離職率ゼロを継続する「ひとづくり寮」の取り組みを紹介しています。

2023年

エンゲージメントの向上を軸に、若手の育成・定着、オンボーディング、管理職のマネジメント、職場のコミュニケーションを扱う講演が多く見られます。サーベイや人事データによる組織課題の可視化、メンタルヘルスや健康データの活用、介護離職への備えもテーマとなっています。山本寛氏は、若手社員の活躍を促すリテンション・マネジメントとコミュニケーション施策をテーマに登壇しています。

2022年

人的資本経営への関心の高まりを背景に、エンゲージメントや従業員体験を起点とした離職対策が広がっています。Z世代の育成、キャリア自律、1on1、採用時の見極め、メンタルヘルス、介護との両立支援など、対象や離職要因に応じた具体的なアプローチが取り上げられています。新入社員の組織適応を研究する尾形真実哉氏の講演では、人を組織になじませ、定着や活躍につなげる考え方が扱われています。

2021年

コロナ禍によるリモートワークの普及を受け、コミュニケーションの希薄化や組織への帰属意識の低下を防ぐテーマが目立ちます。エンゲージメントや企業文化の醸成、従業員の状態を把握するサーベイ、オンラインでの対話やオンボーディングなどが取り上げられています。働き方の変化に合わせ、組織と個人の信頼関係を築き直すことが離職対策の重要な視点となっています。

2020年

講演素材では、従業員エンゲージメントの改善や、カスタマーサポートのオペレーターの離職といったテーマが確認できます。とくに顧客対応の現場では、離職率の高さや応対品質の維持、業務負荷による疲弊が課題として挙げられています。働く環境や業務の進め方を見直し、従業員の負担を軽減することが、定着やサービス品質の維持につながる視点として示されています。

2019年

人材の獲得競争が強まるなか、従業員の能力を引き出し、エンゲージメントや従業員体験を経営戦略につなげるテーマが見られます。企業文化の可視化、社内メディアを通じた継続的な情報発信、問いや対話による組織開発など、従業員との関係を築く取り組みが扱われています。採用だけでなく、在籍する従業員が力を発揮し続けられる環境づくりへの関心が表れています。

離職対策の講演者まとめ

事業内容や置かれた環境によって有効な打ち手は異なりますが、本レポートをアイデアのヒントとして、貴社ビジネスイベントの事業拡大を成功させる一助としていただけますと幸いです。

今回の登壇者には、若手の定着や組織適応を研究する尾形真実哉氏、リテンション・マネジメントを専門とする山本寛氏、離職率ゼロを継続する建設会社の取り組みを語る森本尚孝氏がいます。さらに、人材定着戦略の全体像を解説する上村紀夫氏や、組織改革の実践を紹介する古川天氏など、研究者、経営者、現場の改革推進者がそろっています。イベントの目的に応じて、離職の要因分析、若手の育成、職場環境の改善、組織づくりといった異なる視点から講演者を選ぶことができます。

※登壇者の氏名・所属・役職は講演開催当時の情報です。現在の所属・役職とは異なる場合があります。

※本レポートは、ビズスタに掲載された「離職対策のセミナー登壇者ガイドの成功事例」をテーマにした講演情報と、各社が公開している導入事例を元に傾向を分析しています。

編集者:ビズスタ市場調査チーム

↑
ビジネスリーダーの情報源 ビズスタ 人気メールマガジン(完全無料登録)