Opening Remarks
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
早稲田大学理工学部を卒業後、株式会社リクルート入社。 ITサービス事業の立ち上げに携わる。その後、IT業界に特化したプロモーション会社を設立。 20年間、IT企業のマーケティング・コミュニケーション、ブランド、広報、営業戦略の企画・実施に従事する。 2012年より株式会社博展で新規事業、デジタル事業、グローバル戦略を担当。 2015年にサステナブル・ブランド(SB)創設者のコーアン・スカジニア氏と出会い、 翌年SB-Japanを立ち上げ、2017年から毎年SB国際会議をプロデュース。 2024年8月より株式会社Sincに籍を移し、国内外企業および自治体のサステナビリティ推進支援にも取り組む。
持続可能な海洋利用を実現するためのモニタリングシステムの開発
人類は水産業や海運、洋上風力発電など、様々な形で海を活用している。また、大気と海は不可分に繋がっており、気候変動にも大きく関与している。このような背景から、良好な海洋環境が保全されることが人類の存続の基盤であり、かつ海洋の健全な活用が人類の発展の基盤の一つであると考えている。海洋の利用および保全が適切に行われるためには、海洋に関する科学的知見が不可欠である一方で、海はまだ未知の事が多い領域である。そこでMizLinxは海を科学的に解明することを通して、海洋と人類の共生に貢献し、持続可能な未来を実現することを目的としている。本講演では、MizLinxが現在進めている取り組みと、目指す未来について紹介する。
1996年千葉県生まれ。2022年慶應義塾大学大学院理工学研究科修了。 大学院ではシミュレーションによる月面探査車の運動解析の研究に従事。2021年8月、大学院在学中に株式会社MizLinxを設立、代表取締役に就任。（独）情報処理推進機構（IPA） 2021 年度未踏アドバンスト事業採択。Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2023受賞。
Breakthrough in REGENERATION
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
21世紀のブランドが環境的、社会的な目的のためにどのようにイノベーションを活かし、新たなビジネス価値を提供できるかについて、世界的な対話をリードしています。SBの方向性と戦略を指揮するだけでなく、消費者の需要の変化に応じて、ブランドが社会における役割をどのように見直し、それに応えていくべきかについて、世界中で執筆や講演活動も行っています。 また、彼女はハーバード大学のサステナビリティ・リーダーシップ・エグゼクティブ教育プログラムの教員であり、P&Gの外部サステナビリティ諮問委員会のメンバーでもあります。最近では、社会的責任とサステナビリティの分野での優れたリーダーを表彰するASQ(アメリカ品質協会)からハッチンズメダルを授与されました。 2004年にサステナブル・ブランド ワールドワイドおよび親会社であるサステナブル・ライフ・メディアを創立する前は、パーパスを立てて事業を行い、組織の体制を整えることによって財務状況を改善させることを目指したブティック経営コンサルタント会社を設立し、リードしました。 それ以前は、B2Bメディア業界 で 18年間 のキャリアを積み、天然資源 (木材、紙、鉱石など) から新しい技術 (デジタルビデオ、コンピューターゲーム開発、Web など) にいたる幅広いマーケットで、雑誌、会議、展示会など、メディアに関する資産やイベントの立ち上げと運営に責任のある立場として取り組んでいました。こうしたキャリアを通じて、さまざまな製品ブランドの立ち上げと展開に関する幅広い業務経験を積みました。また、企業のブランド戦略を策定し、多くのマーケット分野にわたる一連のグローバルな製品ブランドにそのブランド戦略を統合するという業務も経験しています。メディア業界での最終的な役職は、United Business Media社 の国際部門のシニアバイスプレジデントです。この部門では、150人 のスタッフと年間 5千万ドル のビジネスを管理していました。
Breakthrough in REGENERATION
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
マイケル・デュピーは、企業のサステナビリティとイノベーションの専門家であり、教育者・起業家として、消費財、大学院教育、投資銀行、エコツーリズムなど多様な分野で25年以上の経験を持っています。 彼は、グリーンマウンテン・コーヒー・ロースターズおよびキューリグ・グリーンマウンテン株式会社で、企業サステナビリティ担当副社長およびサステナブル・イノベーション担当副社長を歴任しました。これらの役職において、国際的に評価される企業責任プログラムを立ち上げ、「CERES」による北米初のサステナビリティ報告書賞を共同受賞しました。また、4,800万ドル以上を戦略的フィランソロピーに投資し、生物模倣（バイオミミクリー）やボトム・オブ・ザ・ピラミッド（BOP）プロジェクトなどの革新的な取り組みも推進しました。在任中には、グリーンマウンテン・コーヒー・ロースターズが「CROマガジン」で2度にわたり最優秀企業市民賞を受賞しました。 彼は、バーモント大学のグロスマン・スクール・オブ・ビジネスが提供するグリーンMBAプログラム「サステナブル・イノベーションMBA」では、「持続可能な世界のためのビジネス戦略」、「サステナブル・オペレーションとグリーン・サプライチェーン」、「イノベーションツールとしてのバイオミミクリー」といった科目を担当し、2017年には「Faculty Member of the Year」、2021年には「Best Adjunct Faculty Member」に選ばれています。 また、ゴールドマン・サックスでは副社長として金融資産の投資・管理に携わり、さらに革新的な鉄道バイキングエコツーリズム事業を共同創業しました。環境・社会・ガバナンス（ESG）分野に特化したコンサルティング企業のシニアアドバイザーも務めています。 彼は法学、経営学、生物模倣の大学院学位を取得しており、現在はバーモント州を拠点に息子と暮らし、音楽活動を楽しみながら、野球のプレイとコーチングも行っています。
経営と企業文化の基盤 ―ソニーのサステナビリティ―
クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たすというPurposeのもと、ソニー株式会社では、サステナビリティを経営と企業文化の基盤に据え、事業とも関連が深い「環境」「アクセシビリティ」「ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン」に注力し、持続可能な社会に向けて取り組んでいます。 環境については、環境負荷ゼロ計画「Road to Zero」の実現を目指し、企業としての「責任」を果たす取り組みと、技術やイノベーション、社会との共創によって持続可能な社会の実現に「貢献」する取り組みを行っています。 アクセシビリティでは、誰もが感動を分かちあえる未来に向け、製品、サービス、体験のアクセシビリティを高めるため、商品化プロセスにインクルーシブデザインを取り入れ、アクセシビリティを必要とする当事者ニーズを商品開発に活かしています。「テクノロジーの力で未来のエンタテインメントをクリエイターと共創する」というミッションを果たすべく、障がいのあるクリエイターとのインクルーシブデザインにも取り組み、「誰もがクリエイターになれる」未来を実現していきます。 講演では事例も紹介します。
ソニー株式会社 執行役員 副社長 エンジニアリング、セールス＆マーケティング、オペレーション担当 1987年 ソニー株式会社入社。テレビ事業本部 DDMシステム事業開発 商品設計を担当。アメリカ、スペイン 合計9年の海外駐在を経験。2009年に帰任後、コンスーマ―プロダクツ＆デバイスグループ・ホームエンタテインメント事業本部 副事業部長を経て2013年からTV事業部 事業部長、2015年ソニービジュアルプロダクツ(株) 取締役副社長、2018年からソニー株式会社 執行役員、2021年4月～現職。
発酵と再生：小さな微生物の大きな力
自然を再生する鍵の一つは微生物です。そして、人間の健康や、自然の物質循環を維持しているのもまた微生物です。目に見えないほど小さいため、ふだんあまり意識されることが少ないのですが、地球上のあらゆるシステムが機能するために、実は微生物が非常に大きな役割を果たしていることが明らかになりつつあります。発酵と再生を切り口に、微生物という視点から私たちが目指すサステナブルな世界の姿を考えます。
東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻。博士(理学)。国立環境研究所とマレーシア森林研究所(FRIM)で熱帯林の研究に従事した後に独立。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、一般社団法人 企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)理事・事務局長、一般社団法人日本エシカル推進協議会 理事・副会長。持続可能な調達を中心に、サステナビリティ経営を指導。さらにはそれをブランディングに結びつける総合的なコンサルティングを数多くの企業に対して行っている。2018年からは京都に拠点を置き、地域企業や地域創生にも注力する。環境省をはじめとする中央省庁や京都市等の委員も多数歴任。
発酵と再生：小さな微生物の大きな力
自然を再生する鍵の一つは微生物です。そして、人間の健康や、自然の物質循環を維持しているのもまた微生物です。目に見えないほど小さいため、ふだんあまり意識されることが少ないのですが、地球上のあらゆるシステムが機能するために、実は微生物が非常に大きな役割を果たしていることが明らかになりつつあります。発酵と再生を切り口に、微生物という視点から私たちが目指すサステナブルな世界の姿を考えます。
発酵デザイナー。「見えない発酵菌たちのはたらきを、デザインを通して見えるようにする」ことを目指し、全国の醸造家や研究者たちと発酵・微生物をテーマにしたプロジェクトを展開。東京農業大学で研究生として発酵学を学んだ後、山梨の山の上に発酵ラボをつくり日々菌を育てながら微生物の世界を探求している。2020年4月に下北沢に店舗『発酵デパートメント』オープン。2024年、金沢にて「発酵文化芸術祭」プロデュース。著書に『発酵文化人類学』『日本発酵紀行』『オッス！食国 美味しいにっぽん』『アジア発酵紀行』など。YBSラジオ『発酵兄妹のCOZY TALK』、Podcast「#ただいま発酵中」パーソナリティ。
発酵と再生：小さな微生物の大きな力
自然を再生する鍵の一つは微生物です。そして、人間の健康や、自然の物質循環を維持しているのもまた微生物です。目に見えないほど小さいため、ふだんあまり意識されることが少ないのですが、地球上のあらゆるシステムが機能するために、実は微生物が非常に大きな役割を果たしていることが明らかになりつつあります。発酵と再生を切り口に、微生物という視点から私たちが目指すサステナブルな世界の姿を考えます。
東京大学大学院工学系研究科バイオエンジニアリング専攻道徳感情数理工学講座主宰兼共同研究員 予防医療から在宅終末期医療まで総合的に臨床経験を積み、現在は、鳥取県江府町に移住しながら、プラネタリーヘルス・イニシアティブ代表として、日本のローカルと都市をつなぎ、プラネタリーヘルス社会実装モデル構築を行なっている。 地球環境と腸内環境を微生物で健康にする、プラネタリーヘルスの理論と実践の書『腸と森の「土」を育てる 微生物が健康にする人と環境』（光文社新書）が増刷を重ねる。フジテレビ「ホンマでっか！？TV」（腸活評論家）他、メディア出演多数。
発酵と再生：小さな微生物の大きな力
自然を再生する鍵の一つは微生物です。そして、人間の健康や、自然の物質循環を維持しているのもまた微生物です。目に見えないほど小さいため、ふだんあまり意識されることが少ないのですが、地球上のあらゆるシステムが機能するために、実は微生物が非常に大きな役割を果たしていることが明らかになりつつあります。発酵と再生を切り口に、微生物という視点から私たちが目指すサステナブルな世界の姿を考えます。
株式会社komham 代表取締役 北海道出身。大学卒業後、PR会社を経て、2016年、クリエイティブファーム株式会社パーティーに参加。2018年よりフリーランスとして独立後、パーティー社案件に加え、VALUやワンメディアなどスタートアップのPR/ブランディングを担う。2020年より現職。
バイオミミクリー: 自然の叡智から生み出すイノベーションの世界
バイオミミクリーとは、「自然界における生き物の形状・プロセス・生態系システムを注意深く観察し、模倣していくことで、持続可能な社会につながるデザインイノベーションを生み出すこと」です。 再生型社会を生み出していく技術の突破口として、私たちの意識と行動を変容していくアプローチとして、今、世界中でこのバイオミミクリーが注目されています。 本パネルでは、この領域の実践者と共に、世界の潮流や具体的な事例、更なるチャレンジについて考えます。 Sirikhanate 氏から世界とアジアで見てきたバイオミミクリーの世界と可能性を紐解きながら、酒井氏からは、技術革新の限界をバイオミミクリーがどうブレークスルーするために役立ったのか？より実践的な内容へと対話を進めていきます。
バイオミミクリー・ジャパンは、「自然と人を（Re）Connectする」 の理念を掲げ、自然の叡智の翻訳者となり、地球システムが循環、再生していく世界をつくること目指し設立。世界22カ国のグローバールネットワークの一員として日本でのバイオミミクリー普及を展開。代表の東は、サステナビリティ変革の次のステージとして、米国大学院にてバイオミミクリーを専攻。コスタリカなど世界でのフィールドワークを経て、日本人初のバイオミミクリー・スペシャリストを取得。リジェネラティブな世界を目指し、バイオミミクリーを切り口としたイノベーション創出、社会変革リーダー育成に力を注ぐ。これまで官公庁、企業、スタートアップ、高校生、街づくり、TV番組などで、研修・ワークショップを実施。プライベートでは、釣りを通して世界を旅し、自然とのRight Relationshipを探求し続けるフライフィッシャーマン SYSTEMIC CHANGE Inc.代表取締役/組織開発コンサルタント アリゾナ州立大サステナビリティリーダーシップ学修士 Biomimicry Specialist, Biomimicry 3.8
バイオミミクリー: 自然の叡智から生み出すイノベーションの世界
バイオミミクリーとは、「自然界における生き物の形状・プロセス・生態系システムを注意深く観察し、模倣していくことで、持続可能な社会につながるデザインイノベーションを生み出すこと」です。 再生型社会を生み出していく技術の突破口として、私たちの意識と行動を変容していくアプローチとして、今、世界中でこのバイオミミクリーが注目されています。 本パネルでは、この領域の実践者と共に、世界の潮流や具体的な事例、更なるチャレンジについて考えます。 Sirikhanate 氏から世界とアジアで見てきたバイオミミクリーの世界と可能性を紐解きながら、酒井氏からは、技術革新の限界をバイオミミクリーがどうブレークスルーするために役立ったのか？より実践的な内容へと対話を進めていきます。
1999年名古屋大学大学院工学研究科博士課程を修了し、株式会社デンソーに入社。入社以来、熱事業部で自動車空調ユニット用送風機の開発設計に従事。2012年から技術開発センターにて熱流体、CAEの基盤技術開発を担当。2021年から環境ニュートラルシステム開発部にて空モビリティや燃料電池などカーボンニュートラル分野の開発に従事。2024年から現職。 業務の傍ら、社内有志活動としてバイオミミクリーの部活を主宰し、空飛ぶ種のワークショップを開催している。 金沢大学大学院 自然科学研究科 連携講座特任教授を兼務。
バイオミミクリー: 自然の叡智から生み出すイノベーションの世界
バイオミミクリーとは、「自然界における生き物の形状・プロセス・生態系システムを注意深く観察し、模倣していくことで、持続可能な社会につながるデザインイノベーションを生み出すこと」です。 再生型社会を生み出していく技術の突破口として、私たちの意識と行動を変容していくアプローチとして、今、世界中でこのバイオミミクリーが注目されています。 本パネルでは、この領域の実践者と共に、世界の潮流や具体的な事例、更なるチャレンジについて考えます。 Sirikhanate 氏から世界とアジアで見てきたバイオミミクリーの世界と可能性を紐解きながら、酒井氏からは、技術革新の限界をバイオミミクリーがどうブレークスルーするために役立ったのか？より実践的な内容へと対話を進めていきます。
シリカナテ・サクルヨン氏は、タイを拠点とする革新的なバイオミミクリー コンサルタント会社「Sapience」の創設者兼チーフクリエイティブディレクターです。 同氏は、イノベーションと教育を通じてバイオミミクリーをタイに広めることを使命とし、人間のシステムと自然を調和させるパラダイムシフトや発展を促進することを目指しています。 シリカナテ氏は、Biomimicry 3.8による最終認定を控えたバイオミミクリーの専門家であり、幅広いバックグラウンドを持っています。 アリゾナ州立大学でバイオミミクリーの修士号を取得し、カリフォルニア美術大学（California College of the Arts）でインダストリアルデザインの学士号を取得しています。 「Sapience」を設立する前は、工業デザイン企業「Hatch Duo」でクリエイティブディレクターを務め、在職中にGood Design賞、Spark Design賞、IDEA賞などを受賞しました。 シリカナテ氏の仕事は、革新的でありながら再生可能なソリューションを生み出すバイオミミクリーを活用し、共生する未来を実現するビジョンを体現しています。同氏は、人々にインスピレーションを与え、スキルを提供し、持続可能な未来を構築するための取り組みを続けています。
CN社会実現に向けて - Hondaの水素事業への取組み -
Hondaは2050年に全ての製品、企業活動を通じてカーボンニュートラルを目指しており、カーボンニュートラル社会実現に向け、早くから水素を活用した燃料電池開発を進めてきました。講演では世界を取り巻く地球環境からHondaが考える、カーボンニュートラル社会実現に向けた水素・燃料電池活用拡大へのアプローチ内容をご説明いたします。具体的には、2024年にリース販売を開始した燃料電池自動車 CR-V e: FCEVを代表とする、燃料電池モジュールの多用途展開への取組みについてご紹介致します。
1993年Honda入社。本田技術研究所にてHEVシステム研究などを経て、2016年から 四輪開発センター EV開発室長、2020年から先進パワーユニット・エネルギー研究所エネルギー戦略統括を担当。2022年より現職。
広告とメディア業界の脱炭素化の取り組み ～サステナビリティ推進の責任と可能性～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
電通入社以来、マーケティングやストラテジックプランニング、PRの部署でストラテジーからキャンペーン構築、ウェブサイトやイベント、店舗開発等まで様々なジャンルの商品やサービスのコンサルティングやプランニングに携わる。 SDGsコンサルタントとして、サステナビリティを起点として様々なステークホルダーに対して戦略策定やコミュニケーション、事業変革支援を手掛ける。 電通Team SDGs プロジェクトリーダー
広告とメディア業界の脱炭素化の取り組み ～サステナビリティ推進の責任と可能性～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
長年ファッション業界で生産マーチャンダイザーとしてグローバルなモノづくりに携わる中で、環境・社会問題に直面したことを契機に、サプライチェーンの脱炭素化や循環型ビジネスを推進する道へキャリアシフト。 2022年より、『ELLE』や『婦人画報』などのメディアとEコマースを展開する株式会社ハースト婦人画報社のサステナビリティ マネージャーに就任。サプライチェーンの脱炭素化と透明性向上を推進しつつ、広告関連ビジネスのCFP算定プロジェクトをけん引する。メディアとして質の高いサステナビリティ情報の発信を特に重視し、グリーンウォッシュ研修をはじめ社員教育にも注力している。
広告とメディア業界の脱炭素化の取り組み ～サステナビリティ推進の責任と可能性～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
映像コンテンツ制作業界での２０年以上のプロデューサー経験を経て、映像制作における「働き方改革」「デジタル化」「コロナ対応」等、多くのテーマで業界ルールの策定を主導。２０２１年以降は、バーチャルプロダクションと映像制作デカーボニゼーションの業界定着に取り組み、その軸となるツールである「Carbon Calculator for Movie Production(CCMP)」の開発を担当。ＴＶＣＭや長尺映像コンテンツのＣＯ２排出量算定や削減手段提案・実施と、その実行組織の構築を進めている。
水素をつかう未来を語ろう！
2050年カーボンニュートラルに向けて、水素等（アンモニア、合成メタン、合成燃料含む）は様々な用途で活用が期待される原燃料として注目されています。 今後の水素をつくって、はこび、つかうことができる未来の社会について、今どのあたりの位置にいるのか、未来社会実現にどういった協業が必要なのか、などについて、ランチを食べながらカジュアルな雰囲気で協議します。
大学卒業後、広島県北部を中心としたアートマネジメント及び地域創生プロジェクト従事。英国Volunteer Matters（Community Service Volunteers)に参加の後、2003年英国バーミンガム大学にてMBAを取得。帰国後、企業の環境CSR/ESG/CSV関連の活動/コミュニケーション支援・コンサルテーション・情報発信支援実績多数。一般社団法人なかつくにリュケイオン理事。
水素をつかう未来を語ろう！
2050年カーボンニュートラルに向けて、水素等（アンモニア、合成メタン、合成燃料含む）は様々な用途で活用が期待される原燃料として注目されています。 今後の水素をつくって、はこび、つかうことができる未来の社会について、今どのあたりの位置にいるのか、未来社会実現にどういった協業が必要なのか、などについて、ランチを食べながらカジュアルな雰囲気で協議します。
1992年川崎重工業株式会社に入社。 現エネルギーソリューション＆マリンカンパニーのプラントディビジョンを経て、2023年から水素戦略本部の副本部長として水素事業の戦略を策定し主導。 エネルギーおよび産業分野で長年のグローバルな経験を持ち、主にEPC契約のプロジェクト管理に従事。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
入社以来販売部門を統括。地元の自治体と生産者の協力のもとに、遊休農地を活かした「ヤマキ畑の学校」にて農業経験のない消費者に有機の作物づくりを通年で経験できる仕組みや、生協組織との協働で有休農地を畑に戻すべく農薬を使用しない栽培で大豆を育て参加者に大豆や味噌で返礼する「大豆トラスト運動」を始める。NPO法人の森林保全活動への賛助活動や間伐材で作る割り箸の使用を会社施設で開始。有機農産物を原料としたモノづくり体験教室として「豆腐作り体験」「味噌づくり体験」「醤油搾り体験」を会社施設で開始、無添加の食品が伝統製法で出来上がる行程を消費者が体験・理解できる機会を創出。また、地元住民の方にヤマキ醸造をより深く知って頂く機会として多くの社員が携わる工場開放型のイベントとして「春の御用蔵まつり」を開催。地域の生産者、加工業者、近隣店舗の方にも参加いただき、桜開花時期の食のお祭りとして定着。和食がユネスコによる世界無形文化遺産に認定されたこともあり、日本の食品の輸出が増大する流れに乗って自社製品の輸出拡大に挑戦中。「元商社マンが辿りついた有機農業ものづくりー」を２０１８年執筆。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
福島県喜多方市より環境省へ出向中。2016年より入庁。 一般廃棄物や鳥獣対策業務を経て現在は、地域循環共生圏という環境で地域を元気にする地域づくりの業務に携わる。 地域の方の主体性、様々な主体との協働、地域課題の同時解決という点をポイントに、持続可能な地域づくりを推進している。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
東京都十文字高等学校に通う高校2年生の伊藤里菜です。興味分野は生物の特性と社会問題。きっかけは小学生の頃に読んだ『アラマタ生物事典』で、生物の興味深い特性に衝撃を受けたことです。 十文字高校の自己発信コースに所属し、日々の授業に加え、論理的に意見を述べる力やプレゼンテーションスキル、リサーチスキルについて学ぶ授業を受けています。 高校1年生の時には、新商品の考案と試作に取り組み、それを教育と探究社主催の「クエストカップ2024全国大会」で発表。スモールスタート部門でグランプリを受賞しました。 高校2年生では、very50の超実践型探究プログラム『MoG』に参加し、9日間ベトナムに滞在。現地の起業家が直面する経営課題に取り組みました。また、地域の活動として「巣鴨駅前商店街活性化プロジェクト」に参加し、経営知識や食品開発を学びながら、文化祭では商店街の和菓子を活用したどら焼きを制作・販売しました。 現在は、プロジェクト部「つながるラジオプロジェクト」や、「わせだつるまき猫の家」での保護猫ボランティア活動に取り組んでいます。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
広尾学園高校1年に在籍しています江川陸翔です。現在の私の夢は、祖母が長年患っている糖尿病という疾病を治療する薬を作るということです。その為に、昨年より千葉大学医学部の准教授のもとで、糖尿病に関する研究に参加させていただき、勉強させてもらっています。昨年の夏にはネパールでの医療ボランティアに参加し、想像もしていなかった医療現場に立ち会い、忘れられない経験となりました。また、IYNA Japanのチームに参加しイベント企画などを運営しています。生物学を広く学び、病で苦しむ人が一人でも少なくなるような世の中になるような貢献ができればと思っています。 部活はサッカー部に所属しており、ディフェンダーとしてリーダーシップを発揮しています。スポーツ全般好きですが、サッカーのようなチームスポーツは精神面でも学ぶことが多く、これからもずっと続けていきたいと思っています。 近い将来、自分の夢に一歩でも近づく為に、今の自分ができることを精一杯やり、コミュニティを広げ、多くの人たちと協力してより良い未来を作っていきたいです。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
2007年 東京生まれ。Loohcs高等学院3年。春から慶應義塾大学総合政策学部進学予定。 京都府京丹後市へ地方留学に訪れたことを契機に、「日常風景への憧憬」を抱き、「センス・オブ・ワンダー」へ誘われる。ここでの体験を端緒に、「〈場所〉の記憶」可視化の実践を開始。2024年2月にデジタルアーカイブ「LOCAL LOG」を開発。現在は再開発が進行する地域をフィールドに、地域性のある音を可聴化したメディアアートや自主展示会を実施。 目指すは、”〈場所〉の記憶が都市空間に溶け込まれた社会”。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
西武学園文理高等学校1年 2008年生まれ。幼い頃から絵を描くことやデザインすることが好きで、様々なコンクールで入賞経験がある。入学した高校でスタンフォード大学と連携したオンライン講座を半年間受講し、社会課題について関心を持つようになった。その後、自分が得意とするデザインの力で、社会課題の解決につながることができないか考え研究テーマを「パッケージの色やデザインの違いによって社会問題の解決につながる商品の購買行動にどのような影響があるか」と設定した。IHRPで活動を始め、明治大学商学部の三和裕美子教授のご指導の下、未来を担う高校生に社会課題の解決に繋がる商品をより多く普及させるための研究を進めている。どのような社会課題のテーマなら購入してもらいやすいのか、社会課題の解決につながるためならどの程度割高でも購入するのか、どのようなパッケージデザインが好まれるのかなどを検証するため架空上でパッケージデザインを作成しアンケートを実施し検証を進めている。今後は、効果的なパッケージデザイン戦略を考案し、企業とコラボしたり起業したりしたいと考えている。
Innovation Open
Innovation Open とは、2日間のランチタイムに行われる、サステナブルな未来に向けてのパネルトークです。
特定非営利活動法人IHRP運営/協賛 東京出身、高校3年生。今春より慶應義塾大学 総合政策学部に進学予定。1年間のアメリカ交換留学を経て、航空燃料に興味を持ち、IHRP3期生としてエネルギー研究を始める。昨年のサステナブルブランド2024で登壇し研究成果を発表した。今年はIHRPの運営として参加している。
C- Suits ラウンドテーブル 持続可能な社会インフラの実現 異業種パートナーとの新たな協働
いつでも、どこでも、だれでも、安心・安全に使えるコンビニATMは、現在社会インフラとして日常の生活導線に織り込まれ、さまざまな社会課題の解決に寄与するサービスを展開するまでに進化し続けています。 本セッションでは、このATMネットワークの構築に深く関わる事業パートナー4社（セブン銀行、NEC、ALSOK、NRI）が、どのように各社の強みを活かした協働体制を実現しているかを紹介し、これからの時代に相応しい、革新的でサステナブルな社会インフラの形について議論します。
関東学院大学学長、経営学部教授 横浜国立大学経営学部卒業、同大学大学院経営学研究科修士課程修了、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。博士（商学）。山梨学院大学商学部専任講師、助教授、関東学院大学経済学部准教授、教授、副学長、経営学部長を経て現職。研究テーマは、企業不祥事、企業の社会的責任論。 学校法人関東学院理事、一般社団法人経営倫理実践研究センター上席研究員。 著書に『CSRのマネジメント』白桃書房、2011など。
C- Suits ラウンドテーブル 持続可能な社会インフラの実現 異業種パートナーとの新たな協働
いつでも、どこでも、だれでも、安心・安全に使えるコンビニATMは、現在社会インフラとして日常の生活導線に織り込まれ、さまざまな社会課題の解決に寄与するサービスを展開するまでに進化し続けています。 本セッションでは、このATMネットワークの構築に深く関わる事業パートナー4社（セブン銀行、NEC、ALSOK、NRI）が、どのように各社の強みを活かした協働体制を実現しているかを紹介し、これからの時代に相応しい、革新的でサステナブルな社会インフラの形について議論します。
1991年 株式会社野村総合研究所入社後、 保険ソリューション事業本部にて保険会社向けの 情報システム開発・保守・運用に従事。 その後、本社機構人事部長を経て、DX生産革新本部で コンサルティングからシステムソリューションまで 全社横断のDX推進活動、生産性革新事業などに携わる。 現在は IT基盤サービス担当役員およびマルチクラウドインテグレーション事業本部本部長を兼務。 また2024年よりNRIセキュアテクノロジーズ会長を兼任。
C- Suits ラウンドテーブル 持続可能な社会インフラの実現 異業種パートナーとの新たな協働
いつでも、どこでも、だれでも、安心・安全に使えるコンビニATMは、現在社会インフラとして日常の生活導線に織り込まれ、さまざまな社会課題の解決に寄与するサービスを展開するまでに進化し続けています。 本セッションでは、このATMネットワークの構築に深く関わる事業パートナー4社（セブン銀行、NEC、ALSOK、NRI）が、どのように各社の強みを活かした協働体制を実現しているかを紹介し、これからの時代に相応しい、革新的でサステナブルな社会インフラの形について議論します。
1967年 3月生まれ 1990年 4月 綜合警備保障株式会社 入社 2013年 4月 HOME ALSOK営業部長 2016年 4月 理事 2016年 8月 第四地域本部長 2018年 4月 執行役員 2019年 6月 第五地域本部長 2020年 1月 第六地域本部長 2022年 6月 常務執行役員（現任） 警備輸送業務担当 兼 FM事業担当
C- Suits ラウンドテーブル 持続可能な社会インフラの実現 異業種パートナーとの新たな協働
いつでも、どこでも、だれでも、安心・安全に使えるコンビニATMは、現在社会インフラとして日常の生活導線に織り込まれ、さまざまな社会課題の解決に寄与するサービスを展開するまでに進化し続けています。 本セッションでは、このATMネットワークの構築に深く関わる事業パートナー4社（セブン銀行、NEC、ALSOK、NRI）が、どのように各社の強みを活かした協働体制を実現しているかを紹介し、これからの時代に相応しい、革新的でサステナブルな社会インフラの形について議論します。
1965年 千葉県成田市育ち 1988年 NEC入社 電波応用事業部特定システム技術部配属防衛事業(陸海空)、新事業(ETC)等多岐にわたる事業に携わる 2019年 執行役員常務(社会基盤ビジネスユニット長) 2022年 執行役員常務 兼 CPO 兼NECプラットフォームズ株式会社 社長 2024年 執行役 Corporate EVP 兼 CSCO
C- Suits ラウンドテーブル 持続可能な社会インフラの実現 異業種パートナーとの新たな協働
いつでも、どこでも、だれでも、安心・安全に使えるコンビニATMは、現在社会インフラとして日常の生活導線に織り込まれ、さまざまな社会課題の解決に寄与するサービスを展開するまでに進化し続けています。 本セッションでは、このATMネットワークの構築に深く関わる事業パートナー4社（セブン銀行、NEC、ALSOK、NRI）が、どのように各社の強みを活かした協働体制を実現しているかを紹介し、これからの時代に相応しい、革新的でサステナブルな社会インフラの形について議論します。
1962年北海道釧路市出身。 1983年釧路工業高等専門学校（機械工学科）卒業後、日本電気エンジニアリング（現NECプラットフォームズ）入社。図書館の蔵書検索システムの企画開発等に取り組む。1998年よりアイワイバンク銀行（現セブン銀行）のATM開発に参画。以来現機種までのATM開発すべてに携わり、革新的なサービス開発や組織改革にも取り組む。2022年６月より代表取締役社長。 一般社団法人 金融データ活用推進協会 顧問。 休日はハイキングやジムで汗を流し、ビデオ編集で生成AIを活用する。
サーキュラーエコノミーに向けて、企業にはどんな対応が求められるのか
リニアエコノミーからサーキュラーエコノミーへと社会経済システムが変化していく時、企業にはどのような対応が求められるのか？資源調達、製品設計段階からの工程の見直しや、回収システムの構築など、これまでの生産から販売の仕組みとは違う建て付けが必要となる。 このセッションではそれらの事例を持つ企業に登壇いただき、考え方や導入方法を伺い、今後の課題などを提示してもらう。
1989年生まれ。「シェア(共有)」の概念に親しみながら育つ。シェアリングエコノミーを通じた新しいライフスタイルを提案する活動を行うほか、政府と民間のパイプ役として規制緩和や政策推進にも従事。2018年10月ミレニアル世代のシンクタンク一般社団法人Public Meets Innovationを設立。 新しい家族の形「拡張家族」を掲げるコミュニティ拡張家族Cift 家族代表。世界経済フォーラム Global Future Council Japan メンバー。USEN-NEXT HOLDINGS 社外取締役。ほかに「羽鳥慎一モーニングショー」木曜レギュラー、「真相報道バンキシャ！」「アサデス。」「ドデスカ！」にコメンテーターとして定期出演。2012年国際基督教大学(ICU)卒。新卒で(株)リクルート入社、その後(株)クラウドワークス経営企画室を経て現職。デジタル庁シェアリングエコノミー伝道師。大分と東京の二拠点生活。著書に「シェアライフ-新しい社会の新しい生き方-」、新著に「多拠点ライフ-分散する生き方-」Forbes JAPAN「日本のルールメイカー30人」に選出。米づくり3年目、特技は大人数料理を作ること。
サーキュラーエコノミーに向けて、企業にはどんな対応が求められるのか
リニアエコノミーからサーキュラーエコノミーへと社会経済システムが変化していく時、企業にはどのような対応が求められるのか？資源調達、製品設計段階からの工程の見直しや、回収システムの構築など、これまでの生産から販売の仕組みとは違う建て付けが必要となる。 このセッションではそれらの事例を持つ企業に登壇いただき、考え方や導入方法を伺い、今後の課題などを提示してもらう。
2005年東京大学工学部卒業。2007年同大学院新領域創成科学研究科修士課程修了。2007年4月米系コンサルティング会社A.T. カーニーに入社し、商社・メーカー・金融機関等への全社戦略策定や企業買収を手がける。2012年ミューズコー株式会社を設立し、年商20億円規模まで成長させ、2015年に売却。 2018年「”暮らす”を自由に、軽やかに」をビジョンに株式会社クラスを設立し、個人向け「CLAS」、オフィス構築と不動産デベロッパーにサービス展開する法人用「CLAS BUSINESS」を提供。耐久財の循環型ビジネスでサーキュラーエコノミーに貢献し、新たな社会インフラとなるべく、産官学連携で取り組んでいる。
サーキュラーエコノミーに向けて、企業にはどんな対応が求められるのか
リニアエコノミーからサーキュラーエコノミーへと社会経済システムが変化していく時、企業にはどのような対応が求められるのか？資源調達、製品設計段階からの工程の見直しや、回収システムの構築など、これまでの生産から販売の仕組みとは違う建て付けが必要となる。 このセッションではそれらの事例を持つ企業に登壇いただき、考え方や導入方法を伺い、今後の課題などを提示してもらう。
東京大学経済学部卒業。平成13年経済産業省入省、29年資源エネルギー庁長官官房総務課戦略企画室長、令和２年日本貿易振興機構ベルリン事務所次長兼産業調査員、４年7月より現職。 2001年経済産業省入省。経済産業政策局 調査課、商務情報政策局 情報通信機器課、経済産業政策局 産業再生課で課長補佐、大臣官房会計課で政策企画委員、資源エネルギー庁 長官官房 総務課で戦略企画室長を経て、2020年日本貿易振興機構 ベルリン事務所 次長。2022年より現職。
サーキュラーエコノミーに向けて、企業にはどんな対応が求められるのか
リニアエコノミーからサーキュラーエコノミーへと社会経済システムが変化していく時、企業にはどのような対応が求められるのか？資源調達、製品設計段階からの工程の見直しや、回収システムの構築など、これまでの生産から販売の仕組みとは違う建て付けが必要となる。 このセッションではそれらの事例を持つ企業に登壇いただき、考え方や導入方法を伺い、今後の課題などを提示してもらう。
静岡大学 理工学研究科 生物地球環境科学専攻卒業後、国内広告代理店グループにてグローバルマーケティングを担当したのち、2018年に株式会社アシックスに入社。 オニツカタイガーのマーケティング部・プロダクト部を経て、2023年から新規事業開発を目的としたサーキュラーエコノミー推進部を立ち上げ、プロジェクト責任者として商品開発やサプライチェーン構築に従事。 2024年11月に欧州の地産地消サーキュラーエコノミーモデルのNEOCURVE™を発売。 現在は、アシックスのさまざまなサステナブルプロダクトの戦略立案・開発に取り組んでいる。
Brands for Good - マーケティングのパラダイムシフト
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
駒澤大学経営学部市場戦略学科教授。1997年 慶應義塾大学大学院博士課程単位取得。山梨学院大学商学部教授、University of Southern California Marshall School 客員研究員を歴任。多くの企業の新規事業の立ち上げやブランド構築に携わる。地方創生にも関わり、山梨県産業振興ビジョン策定委員、NPOやまなしサイクルプロジェクト理事長。人財育成として、私立大学情報教育協会FD/ICT活用研究会委員、経産省第1回社会人基礎力大賞を指導。やまなし大使。
Brands for Good - マーケティングのパラダイムシフト
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
味の素で18年間マーケティング関連業務とIT関連業務を担当、その後GEにて生命保険のインターネット販売事業を先発の一社として立上げた。 三菱商事にてID-POSビッグデータ事業（現True Data社）を取締役として立上げ、ぐるなびでは取締役として企業戦略を担当し、事業拡大と東証1部上場を実現。メディカル・データ・ビジョン株式会社にて副社長を務め、医療情報の利活用事業の立上げを行い東証1部上場。 その後現在までトランスコスモスにて、マーケティング関連の事業開発を担当。 また2021年の「ワールドマーケティングサミット（WMS）」で日本から唯一フィリップ・コトラー教授の指名を受け登壇し、2022年のWMSでも2年連続で講演。 コトラーの「ワールドマーケティングフォーラム」には毎年日本の実務家代表として参加。 現在はトランスコスモス顧問の傍ら、企業のマーケティング顧問、マーケティング支援・教育等に従事。 現在 トランスコスモス株式会社 顧問 アルゴマーケティング研究所LLC 代表社員 公益社団法人 日本マーケティング協会 理事 同会公認 マーケティング･マイスター 一般社団法人 市場創造学会 代表理事・副会長
Brands for Good - マーケティングのパラダイムシフト
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2007年、デロイト トーマツ コンサルティング株式会社入社。2012年、住所不定無職で一年間の世界一周旅行へ。スタートアップ参画を経て、2015年に「ビジネスの世界に、もっと編集力を」との想いから、株式会社ペントノートを設立。2020年、グレートワークス株式会社取締役社長に就任。“Make Jumps Together”をビジョンに掲げ、ロジックとクリエイティブのジャンプを繰り返す“戦略的着想”を提唱。ありたい姿の可視化やコーポレートブランディングなどを通して、クライアントが抱えるさまざまなコミュニケーション領域の課題解決をサポートしている。早稲田大学大学院理工学研究科修士課程修了。
ブランドを進化させるパーパスの力
パーパスは企業やブランドの存在意義であり、もともとブランドが内包しているはずです。しかし、そのパーパスを再び強く意識し、原点に戻って考えることで、ブランドをより強化、進化させることが可能なのではないでしょうか。そうしたパーパスの力について考えます。
2014年3月、株式会社セールスフォース・ドットコム（現 株式会社セールスフォース・ジャパン）に入社し、専務執行役員 経営企画・営業戦略担当、ビジネスオペレーション担当を経て、現在、取締役副社長 アライアンス事業統括 兼 ビジネスオペレーション統括。アライアンス事業本部、社員の営業研修部門をはじめ、リスクマネジメントや社会貢献活動事業を統括。社内のイクオリティ（平等）に関するイニシアティブのリーダーとして、障害者支援コミュニティー等をサポート。 セールスフォースに入社する以前は、日本ヒューレット・パッカード株式会社で取締役常務執行役員管理統括(CFO)としてファイナンス戦略の遂行に従事。その前は、日本アイ・ビー・エム株式会社にて主計、税務を経て、1999年米国IBM本社(ニューヨーク州)へ出向。その後、2001年に日本に帰国し、アジアパシフィック本社に出向。
ブランドを進化させるパーパスの力
パーパスは企業やブランドの存在意義であり、もともとブランドが内包しているはずです。しかし、そのパーパスを再び強く意識し、原点に戻って考えることで、ブランドをより強化、進化させることが可能なのではないでしょうか。そうしたパーパスの力について考えます。
1998年、オムロン株式会社に入社。入社以来、電子部品事業の経理、子会社やコーポレートベンチャーキャピタルの設立などに従事。 2017年からは、グローバル戦略本部経営管理グループ長として、全社の経営指標の管理など、経営課題全般に携わる。 2024年より、現職。現在は、兼務するカーボンニュートラルソリューション事業のリーダーとして、カーボンニュートラルに対する課題の可視化と、解決するためのソリューションの提供を通じ、製造業の社会価値と経済価値の両立に取り組んでいる。
ブランドを進化させるパーパスの力
パーパスは企業やブランドの存在意義であり、もともとブランドが内包しているはずです。しかし、そのパーパスを再び強く意識し、原点に戻って考えることで、ブランドをより強化、進化させることが可能なのではないでしょうか。そうしたパーパスの力について考えます。
小山薫堂が率いる企画会社オレンジ・アンド・パートナーズ、プランナーを経て独立。４歳上の兄・翔太が小学校時代に記していた謎の言葉「ヘラルボニー」を社名に、双子の松田文登と共にヘラルボニーを設立。異彩を、放て。をミッションに掲げる福祉実験ユニットを通じて、福祉領域のアップデートに挑む。ヘラルボニーのクリエイティブを統括。東京都在住。双子の弟。日本を変える30歳未満の30人「Forbes 30 UNDER 30 JAPAN」受賞。
AIが可視化するサステナビリティのリアル
日々進化するAIは、私たちの仕事の仕方や生活をどんどんと変化させています。もちろんサステナビリティもその例外ではありません。AIを活用することで、これまで把握するのが難しかったデータを可視化し、効率よく管理することが可能になりつつあります。その最前線を探ります。
日立製作所入社後ビジネスソリューション事業部にて自治体や民間企業の業務改革や組織再編の支援を行う。その後日立グループ全体のサステナビリティ戦略を推進、国際統合報告評議会発行の統合報告フレームワークにおいて、WICIを通じてバックグランドペーパーの執筆に携わる。2012年には経済産業省企業報告ラボ企画委員を務め、その後の伊藤レポートの礎を築いた。2010年の米国ドット・フランク法制定を受け、JEITAを通じて日本の産業界をとりまとめ、同法律への日本としての対応をまとめている。この他、ビジネスと人権の分野においても、第1回国連ビジネスと人権に関するフォーラムにて、日本人として初めてスピーチに立った経験を持つ。2013年EY Japanに参加し、2015年からはサステナビリティの日本地域リーダーとして、ESG投資やサステナビリティ分野で企業の持続可能な経営を支援している。また、EYアジア太平洋地域のESG and Sustainability Solutionリーダーとして、企業の無形資産から生み出される長期的価値創造のメカニズムや計測方法の開発に注力。慶応義塾大学大学院経営管理研究科修了。
AIが可視化するサステナビリティのリアル
日々進化するAIは、私たちの仕事の仕方や生活をどんどんと変化させています。もちろんサステナビリティもその例外ではありません。AIを活用することで、これまで把握するのが難しかったデータを可視化し、効率よく管理することが可能になりつつあります。その最前線を探ります。
2024年より、農林中央金庫の経営企画部門において、サステナビリティ関連企画や経営戦略立案を担当。ネット・ゼロ及びネイチャー・ポジティブに向けた農林中央金庫のサステナブル・ファイナンス、リスク管理やエンゲージメントに係る戦略企画に従事。 その他、2021年より、金融庁国際室にてサステナブル・ファイナンス関連政策に係る国際交渉を担当。2014年より、株式会社日本総合研究所において環境・エネルギーや、環境金融関連のコンサルティングや調査にも従事してきた。 慶応義塾大学法学部政治学科卒業。米国アメリカン大学社会学修士号取得。
AIが可視化するサステナビリティのリアル
日々進化するAIは、私たちの仕事の仕方や生活をどんどんと変化させています。もちろんサステナビリティもその例外ではありません。AIを活用することで、これまで把握するのが難しかったデータを可視化し、効率よく管理することが可能になりつつあります。その最前線を探ります。
2004年日本電信電話株式会社入社。NTT研究所にて研究開発に携わり、2014年から未来ねっと研究所でエッジコンピューティング技術の研究開発を、また2019年からはソフトウェアイノベーションセンタ及び人間情報研究所にてデジタルツイン技術やAIに関わる研究開発に従事。2024年より株式会社NTTデータグループにて現職。生成AIに関わる技術開発およびビジネス開発を統括する部署で、LLMやAIエージェントなど最新の生成AI技術を活用したNTTデータグループのグローバルな生成AIビジネス拡大に従事。
バリューチェーン全体の義務開示に向けて～ Scope3戦略の実践
欧州での義務開示への流れによって、バリューチェーン全体での事業活動への影響評価の実施や対応が求められています。 影響のある対象範囲の特定、情報収集、マネジメント、開示まで、その代表例となる温室効果ガス排出におけるScope3戦略について、事業会社と専門家による討議を実施します。
2007年より第一三共株式会社のCSR・サステナビリティ推進業務に従事。 サステナビリティ戦略の立案、推進からステークホルダーエンゲージメント、環境マネジメントシステムの管理など幅広い分野を担当。 業界活動では、2018年度から2021年度まで日本製薬団体連合会の低炭素社会実行計画ワーキンググループリーダーを務め、2022年度から日本製薬工業協会の環境問題検討会の副委員長、2024年度から委員長を務める。
バリューチェーン全体の義務開示に向けて～ Scope3戦略の実践
欧州での義務開示への流れによって、バリューチェーン全体での事業活動への影響評価の実施や対応が求められています。 影響のある対象範囲の特定、情報収集、マネジメント、開示まで、その代表例となる温室効果ガス排出におけるScope3戦略について、事業会社と専門家による討議を実施します。
環境省 地球環境局 地球温暖化対策課 脱炭素ビジネス推進室長 2023年7月から現職。脱炭素化に取り組む事業者の支援等を担当。 これまで環境教育室長、環境大臣秘書官、広報室長等を歴任。
バリューチェーン全体の義務開示に向けて～ Scope3戦略の実践
欧州での義務開示への流れによって、バリューチェーン全体での事業活動への影響評価の実施や対応が求められています。 影響のある対象範囲の特定、情報収集、マネジメント、開示まで、その代表例となる温室効果ガス排出におけるScope3戦略について、事業会社と専門家による討議を実施します。
消費財業界での購買経験を経て、2018年にアストラゼネカ株式会社に入社。間接購買案件を担当し、2020年に現職購買部長に就任。2020年アストラゼネカが発表した野心的な脱炭素目標「Ambition Zero Carbon」を機に、主にScope3領域におけるサプライヤーエンゲージメントやステークホルダーと連携した脱炭素の新しいスキームを構築プロジェクトを推進する。 関西生まれ、関西育ち、三人の息子の母、祖母でもあり、人見知りをしないことをモットーとしている。
バリューチェーン全体の義務開示に向けて～ Scope3戦略の実践
欧州での義務開示への流れによって、バリューチェーン全体での事業活動への影響評価の実施や対応が求められています。 影響のある対象範囲の特定、情報収集、マネジメント、開示まで、その代表例となる温室効果ガス排出におけるScope3戦略について、事業会社と専門家による討議を実施します。
みずほ銀行（旧：富士銀行）の執行役員を経て、2008年に日清食品ホールディングス入社。執行役員財務部長を経て、2010年以降は取締役・CFOとして財務部門を統括。2021年CSO就任以降は、ESG課題を含む様々な経営課題に対処しながら日清食品グループならではのCSV経営を追求し、中長期成長戦略の成就に向けて取り組んでいる。
Good Lifeから考えるサステナブルなビジネス創造
本セッションでは、企業のサステナビリティ活動の評価を生活者目線で可視化する「JSBI (Japan Sustainable Brand Index)」と、生活者にサステナブルな行動を促す「SB Pull Factor Workshop」の内容も取り上げます。 JSBIは、生活者が企業のサステナビリティ活動をどのように評価しているかに焦点を当て、その結果から企業のコミュニケーションや社会貢献の在り方を探る指標です。 また、Pull Factor Workshopでは、パーパス・ブランディングの観点から、ブランドが生活者の「グッドライフ」に寄り添い、サステナブルな行動を引き出すための方法論を学びます。サステナビリティに向けたマーケティングのパラダイムシフトと、生活者の意識を高めるための実践的なアイデアを共有し、持続可能なビジネスの可能性を探求する機会となります。
クリエーターの目線から社会課題解決にアプローチするために、ソーシャルアクティビストとクリエーターのコラボレーションが自発的に発生する事を目的とした、オンラインコミュニティを主宰している。映像演出家としてはソーシャルグッドに特化しており、国内はもとより海外広告祭での受賞も多数。長年にわたり培った広告業界での表現手法やアイデアで社会課題解決のヒントを導き、人の心に届くストーリーを多く生み出すことに時間を費やしている。NEWHEROの設立とともに、広告とジャーナリズムの両方の視点から社会課題に向き合う表現者を、ドキュメンタリストと名付けた。
Good Lifeから考えるサステナブルなビジネス創造
本セッションでは、企業のサステナビリティ活動の評価を生活者目線で可視化する「JSBI (Japan Sustainable Brand Index)」と、生活者にサステナブルな行動を促す「SB Pull Factor Workshop」の内容も取り上げます。 JSBIは、生活者が企業のサステナビリティ活動をどのように評価しているかに焦点を当て、その結果から企業のコミュニケーションや社会貢献の在り方を探る指標です。 また、Pull Factor Workshopでは、パーパス・ブランディングの観点から、ブランドが生活者の「グッドライフ」に寄り添い、サステナブルな行動を引き出すための方法論を学びます。サステナビリティに向けたマーケティングのパラダイムシフトと、生活者の意識を高めるための実践的なアイデアを共有し、持続可能なビジネスの可能性を探求する機会となります。
千葉県出身。明治大学政治経済学部経済学科卒業後、旧株式会社日本興業銀行へ入行し、営業や産業調査を経験。その後はファイナンス分野にキャリアの軸足を移し、2014年ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社メディカル カンパニー最高財務責任者（CFO）に就任。2016年から2020年まで株式会社QVCジャパンCFO兼株式会社QVCサテライト取締役として勤務。2020年より2022年までアデコ株式会社のCFO兼取締役を務め、同社在職中に東京都立産業技術大学院大学創造技術修士課程を修了。異業種3社においてCFOとして企業価値向上に貢献する役割を担う。2023年より現職。経営者としてビジネスとサステナビリティは両軸で成長させるべきとの信念のもと、一貫した事業の持続的成長と共に、人の暮らしの瞬間瞬間が「うれしさやよろこび」にあふれ、人が自分らしく、且つ、共生できる社会の実現を目指している。
「真に実効性ある人権デューディリジェンス」を考える
欧州では企業に人権・環境デューディリジェンスを義務づける指令（CSDDD）が発効するなど、企業に人権尊重を求める潮流は年々加速しています。 国内でも人権デューディリジェンスに本腰を入れる企業が急増していますが、表面的な取り組みに留まることなく「いかに実効性を持たせ、本質的な人権尊重に繋げられるか」が重要な問いとなっています。 特に対応の難易度が高く、企業の悩みの種になりやすいのはサプライチェーン上の人権リスクへの対応です。 本セッションでは、サプライチェーン上の人権リスクの予防・是正に注力してきた日本企業や関連サービサーを招き、取り組み事例から得られる学びを踏まえながら、「真に実効性ある人権デューディリジェンス」の在り方を探ります。
金融機関、ITアドバイザリーファーム、デロイト トーマツ コンサルティングを経て現職。慶應義塾大学経済学部卒業。英国University College London都市開発経済学修士課程修了。 サステナビリティ戦略を中心とするプロジェクトを多数担当。マテリアリティ特定、「ビジネスと人権」、環境政策（脱炭素、サーキュラーエコノミー等）、非財務情報開示など、サステナビリティ分野における広範なテーマに対する知見を有する。 著書に『すべての企業人のためのビジネスと人権入門』（共著: 日経BP社）、 『エシカル白書2022-2023』（共著：山川出版社）がある他、サステナビリティ分野の寄稿や講演、インタビュー掲載実績多数。 経済産業省／中小企業庁主催「ビジネスと人権」セミナー（2021年）講師。 労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。 ISO30414（人的資本情報開示）リードコンサルタント／アセッサー。 一般社団法人エシカル協会理事。
「真に実効性ある人権デューディリジェンス」を考える
欧州では企業に人権・環境デューディリジェンスを義務づける指令（CSDDD）が発効するなど、企業に人権尊重を求める潮流は年々加速しています。 国内でも人権デューディリジェンスに本腰を入れる企業が急増していますが、表面的な取り組みに留まることなく「いかに実効性を持たせ、本質的な人権尊重に繋げられるか」が重要な問いとなっています。 特に対応の難易度が高く、企業の悩みの種になりやすいのはサプライチェーン上の人権リスクへの対応です。 本セッションでは、サプライチェーン上の人権リスクの予防・是正に注力してきた日本企業や関連サービサーを招き、取り組み事例から得られる学びを踏まえながら、「真に実効性ある人権デューディリジェンス」の在り方を探ります。
大学卒業後、2社を経て2007年に花王株式会社に入社。社会貢献活動担当として複数の自社プログラム運営を担った後、2017年にESG部門の前身となるサステナビリティ推進部に異動し、引き続きCSR活動を担当。現在、ESG部門ESG戦略部にて人権尊重の取り組みを担当している。
「真に実効性ある人権デューディリジェンス」を考える
欧州では企業に人権・環境デューディリジェンスを義務づける指令（CSDDD）が発効するなど、企業に人権尊重を求める潮流は年々加速しています。 国内でも人権デューディリジェンスに本腰を入れる企業が急増していますが、表面的な取り組みに留まることなく「いかに実効性を持たせ、本質的な人権尊重に繋げられるか」が重要な問いとなっています。 特に対応の難易度が高く、企業の悩みの種になりやすいのはサプライチェーン上の人権リスクへの対応です。 本セッションでは、サプライチェーン上の人権リスクの予防・是正に注力してきた日本企業や関連サービサーを招き、取り組み事例から得られる学びを踏まえながら、「真に実効性ある人権デューディリジェンス」の在り方を探ります。
2011年6月、amforiのアジア パシフィックの国々の代表として就任。役割は、ビジネス・ソーシャル・コンプライアンス（amfori BSCI）、環境パフォーマンス（amfori BEPI）、品質管理（amfori QMI）、責任ある貿易政策などのサステナビリティ・サービスを通じて、責任ある貿易の促進に取り組むことです。 2019年1月以降、APACディレクターとしてAPACチームを率い、オーストラリア、アジア パシフィック、バングラデシュ、インド、トルコに直接拠点を構えながら、同地域におけるオープンで持続可能な貿易の推進に尽力しています。 約30年にわたるキャリアの中で、パブリック・アフェアーズ、ステークホルダーおよびメディア・リレーションズ、危機管理、サステナビリティ、CSR、サプライチェーンに関連する課題管理の分野を経験。 amforiに入社する以前は、HSBCのAPACコーポレート・サステナビリティ・オフィスのシニア・バイス・プレジデント、デル・チャイナのコーポレート・コミュニケーション・ディレクターを務めました。また、香港特別行政区政府のイノベーション・アンド・テクノロジー・コミッション（創新科技署）、香港空港管理局（HK Airport Authority）、GS1でも勤務した経験を持ちます。 コミュニケーション学の学士号（BSoSc）および翻訳学の修士号（MA）を取得。
「真に実効性ある人権デューディリジェンス」を考える
欧州では企業に人権・環境デューディリジェンスを義務づける指令（CSDDD）が発効するなど、企業に人権尊重を求める潮流は年々加速しています。 国内でも人権デューディリジェンスに本腰を入れる企業が急増していますが、表面的な取り組みに留まることなく「いかに実効性を持たせ、本質的な人権尊重に繋げられるか」が重要な問いとなっています。 特に対応の難易度が高く、企業の悩みの種になりやすいのはサプライチェーン上の人権リスクへの対応です。 本セッションでは、サプライチェーン上の人権リスクの予防・是正に注力してきた日本企業や関連サービサーを招き、取り組み事例から得られる学びを踏まえながら、「真に実効性ある人権デューディリジェンス」の在り方を探ります。
1987年 3月 大分ジャスコ（株）（現イオン九州（株））入社 2002年 11月 イオン（株） コーポレートコミュニケーション部 2013年 7月 同社 総務部長 2017年 3月 同社 総務部長 兼 法務部長 2021年 3月 同社 リスクマネジメント統括部長 2024年 3月 同社 責任者 リスクマネジメント担当（現任）
地域デザイン学会セッション
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1962年生まれ。1985年東海大学工学部電子工学科卒業。外資系電機メーカー、コンピューターベンダーにて営業職、経営管理職を経て、2004年保育所起業。2006年横浜市立大学大学院経営学研究科博士後期課程修了・博士（経営学）学位取得とともに東海大学入職。2013年から東海大学総合教育センター主任、2016年から教育開発研究センター所長、2018年から現代教養センター所長。2022年４月より現職。地域デザイン学会理事。
地域デザイン学会セッション
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
地域プロデューサー、ソーシャルデザイナー、現代批評家。 1947年、神奈川県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。その後、（株）西武百貨店取締役、香川大学経済学部教授、多摩大学大学院教授などを経て、現在に至る。（株）西武百貨店時代には、企画室長、情報システム部長、関東地区担当、国際業務担当などを歴任する。また、在職中に米国のシアーズ・ローバック社に研修出向する。主に、経営戦略、新規事業開発、多角化戦略を担当するとともに、セゾングループの多くの戦略プロジェクトにも関与する。 大学教員時代は、主に経営戦略論、マーケティング論関連の講義を担当する。研究のアプローチはコンテクストをベースにしており、著書は100冊以上、論文は200本以上ある。 現在は（一社）地域デザイン学会などを拠点にしながら、地域デザインに関する講義、講演、執筆活動を数多く行っている。
地域デザイン学会セッション
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1983年札幌生まれ。批評家／日本映画大学准教授。東京工業大学社会理工学研究科価値システム専攻修了。博士（学術）。著書に『虚構内存在 筒井康隆と〈新しい《生》の次元〉』『シン・ゴジラ論』『攻殻機動隊論』（作品社）『新世紀ゾンビ論』（筑摩書房）、『娯楽としての炎上 ポストトゥルース時代のミステリ』(南雲堂)、『シン・エヴァンゲリオン論』（河出書房新社）、編著に『東日本大震災後文学論』（南雲堂）『地域アート 美学／制度／日本』（堀之内出版）、『3・11の未来 日本・SF・創造力』（作品社）、『震災文芸誌 ららほら２』（双子のライオン堂）など。朝日新聞で「ネット方面見聞録」連載中。
地域デザイン学会セッション
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
公社民営化企業、大手民間シンクタンク、地方自治体、大学等での豊富な経営や実務経験をもとに、官民の狭間から組織経営のあり方を理論から実践までを一気通貫でご支援し、地域のクライアントや学生に寄り添い続けることをモットーとする”ドゥタンカー。” これからの地域経営を、シェアリングガバナンスによる課題解決の仕組みにあることを展望しながら、地域の多様な資源の中で、優れた機能性を持つ大学とその情報資産の絶え間ない革新を基軸とした、新しい地域活性化モデルのデザインを攻究し、実践することを心がけています。 早稲田大学 政治経済学部 政治学科卒業、東京大学大学院 法学政治学研究科 博士課程 政治専攻 単位取得満期退学 元 国立大学法人宇都宮大学 監事、（一社）地域デザイン学会 理事、（一社）高等教育計画経営研究所 理事、大和大学 政治経済学部 政治・政策学科 教授／産官学連携プログラムコーディネーター、環境マスター（環境保全）
イベントの資源循環率可視化への挑戦 ～サステナビリティ実装への新たなアプローチ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
イベントの資源循環率可視化への挑戦 ～サステナビリティ実装への新たなアプローチ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
イベントの資源循環率可視化への挑戦 ～サステナビリティ実装への新たなアプローチ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Sustainable Event Professional Forumの果たした役割とは
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Sustainable Event Professional Forumの果たした役割とは
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Sustainable Event Professional Forumの果たした役割とは
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Sustainable Event Professional Forumの果たした役割とは
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
イベント業界の未来を創る ～サステナブル経営の実践と課題～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
イベント業界の未来を創る ～サステナブル経営の実践と課題～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
イベント業界の未来を創る ～サステナブル経営の実践と課題～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
サステナブル・ファイナンス ～投資におけるインパクト・マネジメントの拡がりと課題～
国内インパクトファイナンスの直近残高が飛躍的に増加し、インパクトファイナンスが投資から融資へと拡がっている。近年、PIFは大手のみならず、地域金融機関や信金の組成が増え、SLLも地域金融機関に拡がっているが、量的増加に伴い環境や社会に対する追加的インパクト、つまり質の向上こそが本質的インパクトファイナンスでありこの解決に向け、よりよいエンゲージメント実践していくことなど今後の課題を議論する。
JPモルガン（1998-2000）、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（2000-2020）、マネックスグループ カタリスト投資顧問取締役副社長COO（2020-2022）を経て現職。金融庁サステナブルファイナンス有識者会議委員、経産省非財務情報の開示指針研究会メンバー、内閣府知財投資・活用戦略の有効な開示およびガバナンスに関する検討会メンバー、一般社団法人科学と金融による未来創造イニシアティブ代表理事、武蔵精密工業および大和アセットマネジメント取締役（独立社外）。東京理科大学大学院経営学研究科 技術経営専攻（MOT）修了（2022年）。 著書に、サステナブル経営とサステナブル金融の接続（金融財政事情研究会）、共著に、サステナブルファイナンス最前線（金融財政事情研究会）。共訳に、社会を変えるインパクト投資（同文舘出版、2021年3月）、サステナブルファイナンス原論（金融財政事情研究会、2020年9月）。証券アナリストジャーナル、金融ジャーナル等多数の記事連載、論文掲載。
サステナブル・ファイナンス ～投資におけるインパクト・マネジメントの拡がりと課題～
国内インパクトファイナンスの直近残高が飛躍的に増加し、インパクトファイナンスが投資から融資へと拡がっている。近年、PIFは大手のみならず、地域金融機関や信金の組成が増え、SLLも地域金融機関に拡がっているが、量的増加に伴い環境や社会に対する追加的インパクト、つまり質の向上こそが本質的インパクトファイナンスでありこの解決に向け、よりよいエンゲージメント実践していくことなど今後の課題を議論する。
政府系金融機関にて35年勤務。2017年に取締役を退任した後、民間証券会社で顧問として勤務するなど、約40年間にわたって金融業務に携わる。 2021年3月にPwCあらた有限責任監査法人（当時）に入社。サステナビリティ・センター・オブ・エクセレンスにおいて、日本企業におけるサステナビリティビジョンおよび戦略の策定、サステナビリティ・ビジネス・トランスフォーメーションの推進、サステナビリティリスク管理態勢の構築、途上国における社会課題解決型ビジネス支援およびサステナブル投融資支援に従事。2022年7月よりPwCサステナビリティ合同会社に転籍し、引き続きサステナビリティ関連の支援業務に携わる。 また、非営利団体の活動を通じて、金融庁／GSG国内諮問委員会が主催する「インパクト投資に関する勉強会」の企画・運営に参画している。環境省の「ESG金融ハイレベル・パネル」「ポジティヴインパクトファイナンス・タスクフォース」の委員や、複数の政府機関の外部有識者委員会の委員を務めている。
サステナブル・ファイナンス ～投資におけるインパクト・マネジメントの拡がりと課題～
国内インパクトファイナンスの直近残高が飛躍的に増加し、インパクトファイナンスが投資から融資へと拡がっている。近年、PIFは大手のみならず、地域金融機関や信金の組成が増え、SLLも地域金融機関に拡がっているが、量的増加に伴い環境や社会に対する追加的インパクト、つまり質の向上こそが本質的インパクトファイナンスでありこの解決に向け、よりよいエンゲージメント実践していくことなど今後の課題を議論する。
1994年住友信託銀行（現三井住友信託銀行）入社。 不動産ファイナンス、法人営業等に従事した後、法人企画部副部長を経て、2021年4月より企業金融部長。2024年4月より現職（執行役員）。 サステナブルファイナンス、シンジケートローン、M＆Aファイナンス、トレード・コモディティファイナンス等、企業向け融資・ファイナンスプロダクトを所管。
サステナブル・ファイナンス ～投資におけるインパクト・マネジメントの拡がりと課題～
国内インパクトファイナンスの直近残高が飛躍的に増加し、インパクトファイナンスが投資から融資へと拡がっている。近年、PIFは大手のみならず、地域金融機関や信金の組成が増え、SLLも地域金融機関に拡がっているが、量的増加に伴い環境や社会に対する追加的インパクト、つまり質の向上こそが本質的インパクトファイナンスでありこの解決に向け、よりよいエンゲージメント実践していくことなど今後の課題を議論する。
⼤学卒業後、積⽔化学に⼊社し、研究所・⼯場において耐⽕・断熱材料等の材料開発に従事。2012年に環境経営を推進する組織に異動し、2019年度よりESG経営推進部として体制もあらたに再始動。現在、環境から間⼝を広げ、企業および社会と地球のサステナビリティ向上のため、⻑期ビジョン「Vision2030」の基本戦略となるESG経営の加速を⽬指し、2023年度から始動した中期計画に基づき、製品やサービスを通じた貢献を拡⼤する施策を展開中。
次世代マテリアルでつかむ！リジェネラティブ社会の競争優位
リジェネラティブ社会の実現のために、環境負荷の低減や機能性向上を叶える「次世代マテリアル」が注目されています。各企業がどのような未来を描き、どのような技術を開発し、仕組み等を構築しているのか。各社のイノベーティブな取り組みとこれからのビジョンについて、ディスカッションしていただきます。
1982年 キヤノン販売（現キヤノンマーケティングジャパン）入社。営業・マーケティング・宣伝及びブランドマネジメントを担当後、2007年ＣＳＲ推進部長に就任。現在は、企業や教育機関等での講演・講義と共に、企業ブランディングやサステナビリティ分野のコンサルティングに携わる。サステナビリティ・ブランディング・コミュニケーション分野において豊富な経験を持ち、理論や実践手法のわかりやすい解説・指導法に定評がある。聴き手の心に響く、楽しく奥深い「細田語録」が魅力の一つである。 Sustainable Brands Japan(SB-J) コラムニスト、一般社団法人日本能率協会 主任講師、一般社団法人日本能率協会「新しい経営のあり方研究会」メンバー、経営品質協議会認定セルフアセッサー、土木学会「土木広報大賞」 選定委員。社内外のブランディング・サステナビリティのセミナー講師の実績多数。 ◎専門分野：サステナビリティ、ブランディング、コミュニケーション、メディア史 ◎著書：『選ばれ続ける会社とは』『企業ブランディングを実現するＣＳＲ』（ともに産業編集センター刊）など
次世代マテリアルでつかむ！リジェネラティブ社会の競争優位
リジェネラティブ社会の実現のために、環境負荷の低減や機能性向上を叶える「次世代マテリアル」が注目されています。各企業がどのような未来を描き、どのような技術を開発し、仕組み等を構築しているのか。各社のイノベーティブな取り組みとこれからのビジョンについて、ディスカッションしていただきます。
Born in France, I graduated as a engineer and came to Japan to complete my studies in Environmental Engineering. I started to work in sales and product management in the activated carbon industry and moved to Singapore in 2007. As Asia Sales Director, I have lead Jacobi Carbons business in Asia since 2011, and took the responsibility of Jacobi Asia operations in 2017. Passionate about sustainability and about bridging cultures, I thrive to ensure that our organisation bears a positive impact on the enviroment and society in the countries where we operate. Jacobi Carbons is a subsidiary of Osaka Gas since 2014, and I now live in Japan since 2022. I am delighted to contribute and learn from the SB community!
次世代マテリアルでつかむ！リジェネラティブ社会の競争優位
リジェネラティブ社会の実現のために、環境負荷の低減や機能性向上を叶える「次世代マテリアル」が注目されています。各企業がどのような未来を描き、どのような技術を開発し、仕組み等を構築しているのか。各社のイノベーティブな取り組みとこれからのビジョンについて、ディスカッションしていただきます。
2005年、日本テトラパックに入社。役員秘書やマーケティング部などを経て、2021年6月より現職。 紙パックのリサイクルを推進するため、日本全国・世界各地を飛び回りながら、関連企業や団体との折衝や、行政への働きかけを行っています。
次世代マテリアルでつかむ！リジェネラティブ社会の競争優位
リジェネラティブ社会の実現のために、環境負荷の低減や機能性向上を叶える「次世代マテリアル」が注目されています。各企業がどのような未来を描き、どのような技術を開発し、仕組み等を構築しているのか。各社のイノベーティブな取り組みとこれからのビジョンについて、ディスカッションしていただきます。
1994年東レ株式会社入社。フィルム製品の営業担当としてスタートし、国内外を舞台に多岐にわたる製品の販売業務やグローバルに展開しているフィルム製品のオペレーション業務通じ、様々な事業の運営に関わる。2022年６月に新設された環境ソリューション室にて、多様な製品を展開する東レグループにおけるサーキュラーエコノミーの推進を通じ、企業の成長と社会への貢献を両立させるための取り組みを行っています。
デザイン思考で拓くサステナブル・ライフ
社会課題解決に向け、企業は従来の機能重視やマーケティング起点のアプローチから、生活者視点に基づく新たな解決策を模索しています。ここ数年、TVCMやSNS広告などを通じ事業会社は生活者への積極的なアプローチを展開してきましたが、広まる情報や概念が実際の暮らしにどこまで浸透しているかは疑問が残ります。そもそもデザイン思考とは、ユーザーの立場に立ち、問題の本質を捉えつつ多様な視点からアイデアを創出する手法を指します。 本セッションでは、事業会社リーダー、デザイン部門リーダー、クリエイティブディレクターの3つの視点から、いま企業が取り組むべき課題と生活者が求める価値について議論します。各社事例を踏まえ、プロダクト起点のマーケティングから脱却し、持続可能な未来実現に向けたデザイン思考の有効性を検証し、新規事業開発やチームビルディングへの示唆を提供することを目指します。
廃棄貝殻と廃棄プラを活用した環境負荷の低いヘルメット「HOTAMET」（海外名はSHELLMET）の企画立案・デザイン開発をリードするなど、広告の領域を拡張する仕事を生み出し続けている。 主な受賞に、Cannes Lionsデザイン部門GOLD、Clio Healthグランプリ、NY ADC最高賞、東京ADC賞、ACC賞 デザイン部門グランプリ、2020年クリエイター・オ ブ・ザ・イヤー メダリストなど国内外で受賞多数。Campaign Brief Asia 2022のクリエイターランキング1位。Campaign誌の2021Japan Creative Person of The Year に選出。
デザイン思考で拓くサステナブル・ライフ
社会課題解決に向け、企業は従来の機能重視やマーケティング起点のアプローチから、生活者視点に基づく新たな解決策を模索しています。ここ数年、TVCMやSNS広告などを通じ事業会社は生活者への積極的なアプローチを展開してきましたが、広まる情報や概念が実際の暮らしにどこまで浸透しているかは疑問が残ります。そもそもデザイン思考とは、ユーザーの立場に立ち、問題の本質を捉えつつ多様な視点からアイデアを創出する手法を指します。 本セッションでは、事業会社リーダー、デザイン部門リーダー、クリエイティブディレクターの3つの視点から、いま企業が取り組むべき課題と生活者が求める価値について議論します。各社事例を踏まえ、プロダクト起点のマーケティングから脱却し、持続可能な未来実現に向けたデザイン思考の有効性を検証し、新規事業開発やチームビルディングへの示唆を提供することを目指します。
2009年、節水ノズル「Bubble90」を開発し「超モノづくり部品大賞」を受賞。翌2010年に法人化し、短期間で業界を代表する企業へと成長を遂げた。2019年には日経ビジネス「世界を動かす日本人50」に選出。2023年にはForbes Japan「ChatGPT後の日本の勝ち方10」にも選ばれ、デザイン経営戦略が注目を集めている。 また「meliordesign」シリーズを展開し、「マーケター・オブ・ザ・イヤー」および「省エネ大賞」を受賞。2024年には「Red Dot Design Award」を受賞し、環境技術分野で国際的な評価を得ている。 現在はサウジアラビアの未来都市開発プロジェクトに参画し、資源循環型インフラ構築にも取り組んでいる。 DG TAKANOは革新性と社会貢献性を兼ね備えたグローバル企業として成長を続けている。
デザイン思考で拓くサステナブル・ライフ
社会課題解決に向け、企業は従来の機能重視やマーケティング起点のアプローチから、生活者視点に基づく新たな解決策を模索しています。ここ数年、TVCMやSNS広告などを通じ事業会社は生活者への積極的なアプローチを展開してきましたが、広まる情報や概念が実際の暮らしにどこまで浸透しているかは疑問が残ります。そもそもデザイン思考とは、ユーザーの立場に立ち、問題の本質を捉えつつ多様な視点からアイデアを創出する手法を指します。 本セッションでは、事業会社リーダー、デザイン部門リーダー、クリエイティブディレクターの3つの視点から、いま企業が取り組むべき課題と生活者が求める価値について議論します。各社事例を踏まえ、プロダクト起点のマーケティングから脱却し、持続可能な未来実現に向けたデザイン思考の有効性を検証し、新規事業開発やチームビルディングへの示唆を提供することを目指します。
2005年からパナソニックで家電製品を中心にユニバーサルデザイン（UD）製品開発、推進を担当。 2012年からはパナソニックグループのUD推進事務局として、幅広い事業領域での開発を支援すると共に、社内外への情報発信や講演を通じて、UD理念の普及にも注力。2023年からはパナソニックグループのインクルーシブデザイン推進をリードし、グループ規定の策定や社内研修の実施、モノづくりの現場での実践を支援するツールの制作など、敷衍に努めている。2017年にパナソニックのUDコミュニケーションでIAUDアウォード大賞、2024年にパナソニックのインクルーシブデザインの取り組みでIAUD国際デザイン賞大賞受賞。
Future-Fit: 再生型ビジネスの創り方
このワークショップでは、企業が持続可能で再生型のビジネスモデルを構築するための重要なアプローチについて、Future-Fit Foundationのマーティン・リッチ氏とが解説します。参加者は、理論的なフレームワークを学ぶだけでなく、実践的なアクティビティを通じて、Future-Fitの概念を自社ビジネスにどのように適用するかを体験できます。
2000年より自動車メーカーにおいて環境／サステナビリティ担当として、環境戦略立案と実行、環境マネジメント、環境コミュニケーション、環境情報開示、環境・エネルギー領域の長期動向予測調査、自動車燃料のライフサイクルGHGアカウンティング、コーポレート生態系サービス評価に従事。 2011年よりPwC Japan有限責任監査法人にて自動車、通信、化学、食品・飲料、製薬、航空、テクノロジーなど幅広い産業におけるサステナビリティに関する戦略立案、マネジメントの改善、および情報開示のコンサルティングを担当。企業の中長期的な社会環境課題における重要課題の特定とそれに基づくKPIの策定、グローバルなサステナビリティ評価（格付けなど）を活用したマネジメントや情報開示向上支援や、グローバルな投資家・NGO・情報開示基準策定機関などとのステークホルダーエンゲージメント支援に数多く携わっている。サステナビリティ日本フォーラム評議員、日本公認会計士協会企業情報開示専門委員会委員を歴任。 英国インペリアルカレッジロンドン理学修士（環境技術／生態系管理）
Future-Fit: 再生型ビジネスの創り方
このワークショップでは、企業が持続可能で再生型のビジネスモデルを構築するための重要なアプローチについて、Future-Fit Foundationのマーティン・リッチ氏とが解説します。参加者は、理論的なフレームワークを学ぶだけでなく、実践的なアクティビティを通じて、Future-Fitの概念を自社ビジネスにどのように適用するかを体験できます。
マーティン リッチ氏は、Future-Fit Foundationの共同創設者兼CEOであり、サステナビリティおよびインパクト投資のスペシャリストとして、主流投資と社会的投資の分野で30年近くの経験を持っています。 UBS、JPモルガン、HSBC、Social Finance Ltdでの国際金融キャリアを経て、すべての人々にとって真に持続可能な未来を創造するというビジョンのもと、Future-Fit Foundationを共同設立しました。 現在はサステナビリティの最前線で活躍し、あらゆる規模の企業や金融機関が今後のビジネスモデルに求められる抜本的な変革に取り組むことを支援しています。 また、マーティン氏は、イギリス政府の休眠口座資産を1億ポンド以上管理するAccess Foundationにおいて、シニア・インディペンデント・トラスティーおよび基金投資委員会の委員長を務めています。 さらに、WHEBアセット・マネジメントの投資・諮問委員会のメンバーであり、G7ソーシャル・インベストメント・タスクフォースの資産配分ワーキンググループの元メンバーでもあります。 ケンブリッジ大学クイーンズ・カレッジで工学の修士号を2つ取得し、いずれも最優等（FirstおよびDistinction）で卒業しています。
共創の“その先”へ：多様なプレイヤーの連携をインパクトにつなげるには？
企業、自治体、研究機関、地域社会——立場を超えた共創が今、新たな可能性を生み出している。しかし、真に社会を変えるインパクトを生むには、どのように共創を成長させるべきか？今まさに挑戦を続けるリーダーたちが、ビジョンを実現し、共創を加速させるための具体的なアプローチを共有する。
サステナビリティを軸に、コーポレートコミュニケーションの専門家として活動。現在は、重要課題の特定や目標設定など、サステナビリティ経営の推進支援を行っている。企業情報サイトランキング1位、エコサイトランキング1位、サステナビリティ報告書賞 最優秀賞、Green Good Design賞等、顧客企業への多数の貢献実績。 元TOPPAN株式会社 SDGs事業推進室 室長 学会「企業と社会フォーラム」理事・プログラム共同委員長 一般社団法人SDGs市民社会ネットワーク 事業連携コーディネーター
共創の“その先”へ：多様なプレイヤーの連携をインパクトにつなげるには？
企業、自治体、研究機関、地域社会——立場を超えた共創が今、新たな可能性を生み出している。しかし、真に社会を変えるインパクトを生むには、どのように共創を成長させるべきか？今まさに挑戦を続けるリーダーたちが、ビジョンを実現し、共創を加速させるための具体的なアプローチを共有する。
2009年日本特殊陶業入社 総合研究所に配属され、水素製造装置の開発に従事。 2021年より地域工場のCO2を回収し地域で利活用する”地域CCU”をコンセプトにしたカーボンニュートラルビジネスのマーケティング業務を担当。
共創の“その先”へ：多様なプレイヤーの連携をインパクトにつなげるには？
企業、自治体、研究機関、地域社会——立場を超えた共創が今、新たな可能性を生み出している。しかし、真に社会を変えるインパクトを生むには、どのように共創を成長させるべきか？今まさに挑戦を続けるリーダーたちが、ビジョンを実現し、共創を加速させるための具体的なアプローチを共有する。
2009年武田薬品工業株式会社入社。 営業本部にて営業職を経験した後、2018年より地方自治体と連携しながら地域の医療提供体制の構築支援を担当。 現在は、将来の社会環境変化を予測しながら様々なステークホルダーとの連携・共創により、患者さんの医療アクセス向上に繋がる取組みに注力している。
共創の“その先”へ：多様なプレイヤーの連携をインパクトにつなげるには？
企業、自治体、研究機関、地域社会——立場を超えた共創が今、新たな可能性を生み出している。しかし、真に社会を変えるインパクトを生むには、どのように共創を成長させるべきか？今まさに挑戦を続けるリーダーたちが、ビジョンを実現し、共創を加速させるための具体的なアプローチを共有する。
2005年三菱地所株式会社入社。 大規模マンション開発、九州支店、大規模複合ビル開発、国交省都市局出向といったキャリアを経て、2016年より丸の内／有楽町エリアの街づくりに取り組む。 2024年より「Regenerative Community Tokyo」の運営も担当。
共創の“その先”へ：多様なプレイヤーの連携をインパクトにつなげるには？
企業、自治体、研究機関、地域社会——立場を超えた共創が今、新たな可能性を生み出している。しかし、真に社会を変えるインパクトを生むには、どのように共創を成長させるべきか？今まさに挑戦を続けるリーダーたちが、ビジョンを実現し、共創を加速させるための具体的なアプローチを共有する。
2001年4月、凸版印刷株式会社に入社。エレクトロニクス事業本部に配属となり、半導体関連製品の営業を担当。米国駐在中IBM社との共同開発プロジェクトに従事。2020年4月、DXデザイン事業部に異動し、スマートシティの事業開発を担当。現在は、TOPPANデジタル株式会社にて物流業界が抱える課題の突破に向けて、物流DXソリューション「LOGINECT」の事業開発を推進している。
