Learning over Education 教育から学びへ
現在日本で進むGIGAスクール構想のような学習環境整備は、世界的に見ても極めて大胆でスピード感のある教育改革です。その一方、教育はこうあるべきという既成概念を乗り越え、その本質を共通理解にしていくにはあと少し時間がかかることでしょう。デジタルテクノロジーを活用した教育のイノベーション「EdTech」は、Learining over Education,「教育」から「学び」への転換をもたらします。このセッションでは、After GIGAの時代の教育改革について考えます。
起業家であり、ベンチャーキャピタリスト。また学者としての研究テーマは、テクノロジーの進歩における倫理とガバナンス。MITメディアラボ所長、クリエイティブ・コモンズでは代表や取締役会議長、The New York Times、ソニー株式会社、ICANN、Mozilla財団、などではボードメンバーを務めた。現在は、共同創業した株式会社デジタルガレージの取締役を務める他、デジタル庁「デジタル社会構想会議」のメンバーである。慶應義塾大学グローバルリサーチインスティテュート客員所員。著書に「9プリンシプルズ-加速する未来で勝ち残るために」など。
オンラインでもアクティブラーナーを育むには
時代の大きなうねりの中、教育のあり方も大きく変化していきました。オンラインでどう子どもたちと向き合い、どう学びに興味を持ってもらうのか。先生のあり方はどうあるべきなのか。「アクティブラーナー」をキーワードに、各パネリストの立場からの事例紹介をもとに、議論していきます。
1975年徳島生まれ。株式会社ウィザス執行役員、第一学院高等学校 常務理事。総合教育サービス 株式会社ウィザスにて、通信制高校 第一学院高等学校の学生募集、運営、人材育成に携わっており、ウィザス・第一学院の教育理念「１／１（いちぶんのいち）の教育」を通じた「社会で活躍できる人づくり」に取り組んでいる。
オンラインでもアクティブラーナーを育むには
時代の大きなうねりの中、教育のあり方も大きく変化していきました。オンラインでどう子どもたちと向き合い、どう学びに興味を持ってもらうのか。先生のあり方はどうあるべきなのか。「アクティブラーナー」をキーワードに、各パネリストの立場からの事例紹介をもとに、議論していきます。
東京学芸大学を卒業後、営業職、塾講師を経て独立。2012年にYouTubeチャンネル「とある男が授業をしてみた」を開設。小学校3年生から高校3年生対象の授業動画や、学生の悩み相談にこたえる動画を投稿している。チャンネル登録者160万人、再生回数は4億回を超える。著書に『塾へ行かなくても成績が超アップ! 自宅学習の強化書』（フォレスト出版）などがある。
オンラインでもアクティブラーナーを育むには
時代の大きなうねりの中、教育のあり方も大きく変化していきました。オンラインでどう子どもたちと向き合い、どう学びに興味を持ってもらうのか。先生のあり方はどうあるべきなのか。「アクティブラーナー」をキーワードに、各パネリストの立場からの事例紹介をもとに、議論していきます。
九州大学 基幹教育院 准教授（大学院人間環境学府、ラーニングアナリティクスセンター兼任）。立命館大学文学部卒業後、NTTコムウェア株式会社、日本学術振興会特別研究員、東京大学、金沢大学をへて現職。2008年 東京工業大学大学院 博士後期課程修了。博士（学術）。ラーニングアナリティクス研究、特に学習のセルフマネージメントや行動を促進する学習ダッシュボード開発、メタ認知と学習行動との関係分析等の研究に従事。共編著として「教育工学選書7 インフォーマル学習」（ミネルヴァ書房）、共著として「デジタル教材の教育学」（東京大学出版会）、”Social Media Tools and Platforms in Learning Environments: Present and Future” (Springer)等。日本教育工学会、情報処理学会、米国CALICO Outstanding Paper Awardなど国内外で受賞。
未来から考える、行政DXと人材育成
行政におけるデジタル化は喫緊の課題です。この課題に対して「学び」から自治体のDXを支援をしているベネッセと、実際の現場の最前線でDXを推進している相模原市、世田谷区から「今後の行政DXを推進していくカギ」について語ります。 「学び」から組織を変え、風土を変えていくことにご興味ある行政・自治体の皆様のご参加をお待ちしております。
2007年より日産自動車株式会社にてグローバル・マーケティングリサーチ業務に従事。2015年よりNPO法人TABLE FOR TWOに参画。CMOとしてソーシャル・マーケティング企画「おにぎりアクション」の企画・立ち上げを行う。2017年 日本マーケティング大賞 奨励賞、アジア・マーケティング3.0アワード 大賞を日本人として初めて受賞。2019年 第3回ジャパンSDGsアワード外務大臣賞を受賞。2020年8月より現職。兼業として福井県 未来戦略アドバイザーに従事 フジテレビ「めざましテレビ」「フューチャーランナーズ」出演、日本経済新聞、朝日新聞、毎日新聞、農林水産省HP、President Woman, AERA, Markezineなど掲載
未来から考える、行政DXと人材育成
行政におけるデジタル化は喫緊の課題です。この課題に対して「学び」から自治体のDXを支援をしているベネッセと、実際の現場の最前線でDXを推進している相模原市、世田谷区から「今後の行政DXを推進していくカギ」について語ります。 「学び」から組織を変え、風土を変えていくことにご興味ある行政・自治体の皆様のご参加をお待ちしております。
1990年、相模原市役所に入庁。 様々な職場においてシステム担当を経験し、2019年から現職。本市におけるデジタル事業全般に関わる中で、10年後を見据え、長期的な計画と短期的な成果、新規事業開発と業務改善、利便性向上とセキュリティ確保など、二律背反になりがちな事業のバランスをとりながら、 ＤＸ推進⇒Ｄ＜Ｘ（大切なのはトランスフォーメーション）のマインドセットをもとにＤＸ推進の核となる人材の育成にも取り組んでいる。
未来から考える、行政DXと人材育成
行政におけるデジタル化は喫緊の課題です。この課題に対して「学び」から自治体のDXを支援をしているベネッセと、実際の現場の最前線でDXを推進している相模原市、世田谷区から「今後の行政DXを推進していくカギ」について語ります。 「学び」から組織を変え、風土を変えていくことにご興味ある行政・自治体の皆様のご参加をお待ちしております。
働き方改革の一環として業務改善を担当。 業務プロセスの見直しを伴走型で支援し、改善ツールとしてRPA、OCR、チャットボット等を導入。 令和3年3月には『世田谷区DX推進方針Ver.1』を策定。3つの方針「行政サービスのRe・Design」「参加と協働のRe・Design」「区役所のRe・Design」を推進。
文部科学省 大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（スキームD）ライトニングピッチ
文部科学省が昨年度に開始した大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（スキームD）では、デジタル技術を活用した高等教育の進化を加速するため、デジタル技術の活用に関心のある大学関係者や、高等教育に活用できる可能性を秘めたデジタル技術・プロダクトをもつ企業を応援しています。今回は、実際に本事業内に提案されているアイデアも紹介しながら高等教育×DXの将来をディスカッションします。
2002年文部科学省に入省。産学連携・ベンチャー政策、宇宙・海洋政策などを担当。2011年に大阪市役所に出向し、大阪駅北口開発の一環でイノベーション拠点づくりを担う。直近では内閣府に出向し第6期科学技術イノベーション基本計画の策定に従事。霞ヶ関の政策の企画立案と実行にこそイノベーションが必要として業務改革を実践中。
文部科学省 大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（スキームD）ライトニングピッチ
文部科学省が昨年度に開始した大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（スキームD）では、デジタル技術を活用した高等教育の進化を加速するため、デジタル技術の活用に関心のある大学関係者や、高等教育に活用できる可能性を秘めたデジタル技術・プロダクトをもつ企業を応援しています。今回は、実際に本事業内に提案されているアイデアも紹介しながら高等教育×DXの将来をディスカッションします。
大阪府立茨木高校卒業。神戸大学教育学部卒業、1996年京都大学助手、講師、准教授、教授を経て、2018年より桐蔭学園。京都大学博士（教育学） 。日本青年心理学会理事、大学教育学会理事、“Journal of Adolescence”Editorial Board委員。中央教育審議会初等中等教育局臨時委員、大学・高校の外部評価・指導委員など。日本青年心理学会学会賞受賞。 専門は、青年・発達心理学・教育実践研究（自己・アイデンティティ形成、自己の分権化、学びと成長、アクティブラーニング、学校から仕事・社会へのトランジション、人生100年時代のキャリア形成など）。
文部科学省 大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（スキームD）ライトニングピッチ
文部科学省が昨年度に開始した大学教育のデジタライゼーション・イニシアティブ（スキームD）では、デジタル技術を活用した高等教育の進化を加速するため、デジタル技術の活用に関心のある大学関係者や、高等教育に活用できる可能性を秘めたデジタル技術・プロダクトをもつ企業を応援しています。今回は、実際に本事業内に提案されているアイデアも紹介しながら高等教育×DXの将来をディスカッションします。
2009年、朝日新聞社に入社。記者経験後、新ビジネスの開発や投資などを行う「メディアラボ」で複数の新規事業立ち上げに携わり、経済部記者を経て退社。2017年、ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパンでハフポスト日本版の広告事業を統括するPartner Studio チーフ・クリエイティブ・ディレクターに就任し、初の黒字化に貢献。2018年7月からForbes JAPAN Web編集部副編集長 兼 ブランドボイススタジオ室長。同年12月からForbes JAPAN Web編集長。2020年7月から現職。東大法学部卒。
世界で活躍するために必要な英語力って何だろう？
世界に挑む強いクラブであり続けること”を目標に掲げる鹿島アントラーズのCRO中田浩二氏と、世界標準CEFRを活用した英語教育研究の第一人者、東京外国語大学の投野由紀夫教授、EdTechで英語学習にブレークスルーをもたらしたプロゴス社の安藤益代社長が、世界で活躍するために必要な英語力について語り合います。中田氏現役時代の海外での英語の体験談、投野氏と安藤氏のDX時代ならではのおすすめ英語学習法など、盛り沢山なトークセッションです。
野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て、渡米し滞米７年半の大学院／企業勤務経験を経て帰国。英語教育・グローバル人材育成分野にて25年の経験を有する。国際ビジネスコミュニケーション協会で、TOEIC®プログラムの企業・大学への普及ならびにグローバル人材育成の促進などに本部長として７年近く携わる。EdTech企業の執行役員を経て2020年より株式会社レアジョブに参画。2021年３月より現職。
世界で活躍するために必要な英語力って何だろう？
世界に挑む強いクラブであり続けること”を目標に掲げる鹿島アントラーズのCRO中田浩二氏と、世界標準CEFRを活用した英語教育研究の第一人者、東京外国語大学の投野由紀夫教授、EdTechで英語学習にブレークスルーをもたらしたプロゴス社の安藤益代社長が、世界で活躍するために必要な英語力について語り合います。中田氏現役時代の海外での英語の体験談、投野氏と安藤氏のDX時代ならではのおすすめ英語学習法など、盛り沢山なトークセッションです。
東京外国語大学大学院教授。ワールド・ランゲージ・センター長。 英国ランカスター大学でPh.D.（コーパス言語学）を取得。専門はコーパス言語学を応用した英語教育、英語辞書学、外国語教育学など。 NHKテレビ「100語でスタート！英会話」」（2003-2005年度）、「コーパス100! で英会話」（2009年度）、NHKラジオ「基礎英語３」（2016-2020年度）の講師を歴任。 日本の英語教育の改革に関して、「CEFR-J」という新しい英語の汎用枠の構築プロジェクトを牽引している。
世界で活躍するために必要な英語力って何だろう？
世界に挑む強いクラブであり続けること”を目標に掲げる鹿島アントラーズのCRO中田浩二氏と、世界標準CEFRを活用した英語教育研究の第一人者、東京外国語大学の投野由紀夫教授、EdTechで英語学習にブレークスルーをもたらしたプロゴス社の安藤益代社長が、世界で活躍するために必要な英語力について語り合います。中田氏現役時代の海外での英語の体験談、投野氏と安藤氏のDX時代ならではのおすすめ英語学習法など、盛り沢山なトークセッションです。
1998年、帝京高校から鹿島アントラーズに加入。数々のタイトル獲得に貢献した。2005年にフランスのマルセイユに移籍。2006年からはスイスのバーゼルで活躍し、2008年に鹿島に復帰する。2014年に現役を引退。日本代表では1999年の FIFAワールドユース選手権で準優勝、黄金世代の1人として注目を浴びる。2000年シドニーオリンピックU23代表、2002年日韓ワールドカップ、2006年ドイツワールドカップでも代表選手として大会に臨んだ。J1リーグ通算 266試合33得点、国際Aマッチ57試合2得点。現在は鹿島のC.R.Oとして多方面で活躍している。
世界で一番のEdTech本屋リターンズ
EdTechからGIGAスクール、そしSTEAM教育まで。 3年前に始まったEdvation Summitの名物企画「EdTech本屋」の楽屋企画です。 今回はオンライン本屋とリアル蔦屋書店柏の葉店さんとのコラボ本棚が実現。 Edvation Summit登壇者の著書から推薦書まで、東洋経済オンラインeducation × ICT編集長も参戦します。
Edvatuon × Summitでは初代事務局を務め、世界で一番EdTech本のある本屋をPOPアップストアとして毎年開催。デジハリ佐藤昌宏ラボ所属。 他にシブヤのIT企業役員として省庁の政策執行事務局多数（主な顧客は文科省・経産省・総務省・厚労省・デジタル庁・東京都・神奈川県・埼玉県ほか自治体。政党など）
世界で一番のEdTech本屋リターンズ
EdTechからGIGAスクール、そしSTEAM教育まで。 3年前に始まったEdvation Summitの名物企画「EdTech本屋」の楽屋企画です。 今回はオンライン本屋とリアル蔦屋書店柏の葉店さんとのコラボ本棚が実現。 Edvation Summit登壇者の著書から推薦書まで、東洋経済オンラインeducation × ICT編集長も参戦します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
世界で一番のEdTech本屋リターンズ
EdTechからGIGAスクール、そしSTEAM教育まで。 3年前に始まったEdvation Summitの名物企画「EdTech本屋」の楽屋企画です。 今回はオンライン本屋とリアル蔦屋書店柏の葉店さんとのコラボ本棚が実現。 Edvation Summit登壇者の著書から推薦書まで、東洋経済オンラインeducation × ICT編集長も参戦します。
和歌山県出身、神戸女学院大学卒業。TSUTAYA店舗企画や商品企画に携わり、2016年7月、T-KIDS株式会社代表取締役として社内起業。 「すべての新しい学びがここに」の実現のため、T-KIDSシェアスクールを運営している。
世界で一番のEdTech本屋リターンズ
EdTechからGIGAスクール、そしSTEAM教育まで。 3年前に始まったEdvation Summitの名物企画「EdTech本屋」の楽屋企画です。 今回はオンライン本屋とリアル蔦屋書店柏の葉店さんとのコラボ本棚が実現。 Edvation Summit登壇者の著書から推薦書まで、東洋経済オンラインeducation × ICT編集長も参戦します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
真の「個別最適」な教育に向けて、教育現場で求められることは何か？
アダプティブラーニングの普及と共に「個別最適な教育」という言葉が汎用的になりつつありますが、教育における「個別最適化」とは何でしょうか。教育現場にいるあらゆる生徒・先生にとって、居心地が良く、学びの多い教育環境を創るために、教育機関・事業者として何ができるか。 教育心理学とデータ分析技術の融合により、非認知能力や個人特性に関するデータを活用した真の個別最適教育について、お話し致します。
東京都出身。桜蔭中高を経て、東京大学・大学院地球惑星科学専攻修了。新卒で野村総合研究所に入社し、経営コンサルタントとして主にICT・小売セクターの新規事業立案や実行支援に従事。 コンサルとして働く中で、意志を持って主体的に働ける人材を増やしたい、そのためには旧来型の画一的な日本の教育システムを変える必要がある、との考えるに至る。その後KEIアドバンスに転職し、個人の「人柄や内面（心理状態など）」のデータを活用した「真の個別最適な教育」の実現を目指す arsen プロジェクトに参画、事業開発責任者として従事。上海阿尔晟河合塾科技有限公司 董事兼副総経理 兼任。
真の「個別最適」な教育に向けて、教育現場で求められることは何か？
アダプティブラーニングの普及と共に「個別最適な教育」という言葉が汎用的になりつつありますが、教育における「個別最適化」とは何でしょうか。教育現場にいるあらゆる生徒・先生にとって、居心地が良く、学びの多い教育環境を創るために、教育機関・事業者として何ができるか。 教育心理学とデータ分析技術の融合により、非認知能力や個人特性に関するデータを活用した真の個別最適教育について、お話し致します。
三井物産株式会社にて人事部門でのグローバル人材育成、教育・ヘルスケア部門等での法人営業を経て、2021年6月（株）レアジョブへ入社し、㈱エンビジョン取締役就任。エンビジョンではK12領域で日本の次世代がグローバルな視点を持って異なる価値観を理解し、多様なバックグラウンドの人たちとより善い未来を創るチャンスをつかむ第一歩を提供することを目指す。その他、UWC ISAK Japan、HLAB、Life is Tech、Learning for allが共催する教育アントレプレナー支援プログラムHatchEduのメンターとして活動。2023年ミネルバ大学にて理学修士取得予定。 Believing that education is the most essential element in shaping a better, peaceful, and sustainable future, Hiromi joined the Rarejob group. She resonates with Rarejob’s mission, “Chances for everyone, everywhere,” and hopes prepare Japanese students to be able to take action in building a better future together with young leaders from various backgrounds all around world.
真の「個別最適」な教育に向けて、教育現場で求められることは何か？
アダプティブラーニングの普及と共に「個別最適な教育」という言葉が汎用的になりつつありますが、教育における「個別最適化」とは何でしょうか。教育現場にいるあらゆる生徒・先生にとって、居心地が良く、学びの多い教育環境を創るために、教育機関・事業者として何ができるか。 教育心理学とデータ分析技術の融合により、非認知能力や個人特性に関するデータを活用した真の個別最適教育について、お話し致します。
東京大学大学院教育学研究科にて心理統計学研究室を主宰し、ベイズ統計的方法を中心とした心理・教育測定のための統計モデルと推定法の開発、および実証・応用研究を行って、国際誌に多数の研究論文を発表している。東京大学卓越研究員、科学技術振興機構(JST)さきがけ研究員を兼務。日本行動計量学会、日本計算機統計学会、日本テスト学会で理事を務め、国際誌2誌を含む専門論文誌5誌で編集委員を務める。各種政府委員、アドバイザー等を歴任。
チャイナEdTechの規制と転機
学習塾の規制政策である”双減政策”が打ち出されてから数ヶ月、中国の教育業界は劇的な変化を遂げました。昨年まで、新型コロナウィルスの影響もあり、オンライン教育全体が脚光を浴び、中国でもEdTechは消費や、バイオと並んで最も投資を集めた領域であったものの、”双減政策”によってK12の領域は事実上崩壊。しかし、”双減政策”の目的である「教育資本化」の回避と、「教育公平性」の原点回帰により、職業教育や、リカレント教育といった領域が急成長を遂げています。本セッションでは、チャイナEdTechの規制と転機を、政策や教育産業の発展をベースにお話ししていきます。
1991年中国生まれ。2009年高校卒業後来日。慶應義塾大学法学部卒業。 野村證券の投資銀行部門にて国内外のIT業界におけるM&A及び資金調達業務に従事し、RecruitのIPOやPanasonicによる米HussmanのM&A等に携わる。 自身の原体験を通じ、日本における外国人材の課題を痛感。より多様性と包容力溢れる社会を実現すべく2016年にLincを創業。
チャイナEdTechの規制と転機
学習塾の規制政策である”双減政策”が打ち出されてから数ヶ月、中国の教育業界は劇的な変化を遂げました。昨年まで、新型コロナウィルスの影響もあり、オンライン教育全体が脚光を浴び、中国でもEdTechは消費や、バイオと並んで最も投資を集めた領域であったものの、”双減政策”によってK12の領域は事実上崩壊。しかし、”双減政策”の目的である「教育資本化」の回避と、「教育公平性」の原点回帰により、職業教育や、リカレント教育といった領域が急成長を遂げています。本セッションでは、チャイナEdTechの規制と転機を、政策や教育産業の発展をベースにお話ししていきます。
1995年、東京生まれ。両親の仕事の関係で5歳で北京移住。2017年清華大学法学院及び経済管理学院（ダブルディグリー）を卒業。2019年、同大学院公共管理学院（公共政策大学院）卒業後に帰国。日本の政府機関で日本と中国をつなぐ事業に従事する傍ら、中国の若者トレンドやチャイナテックなどについての記事を執筆。現在、日本の独立系ベンチャーキャピタルであるEast Venturesにてスタートアップへの投資や、投資先の支援業務などを行う。著書に『清華大生が見た最先端社会、中国のリアル』（クロスメディア・パブリッシング）がある。
チャイナEdTechの規制と転機
学習塾の規制政策である”双減政策”が打ち出されてから数ヶ月、中国の教育業界は劇的な変化を遂げました。昨年まで、新型コロナウィルスの影響もあり、オンライン教育全体が脚光を浴び、中国でもEdTechは消費や、バイオと並んで最も投資を集めた領域であったものの、”双減政策”によってK12の領域は事実上崩壊。しかし、”双減政策”の目的である「教育資本化」の回避と、「教育公平性」の原点回帰により、職業教育や、リカレント教育といった領域が急成長を遂げています。本セッションでは、チャイナEdTechの規制と転機を、政策や教育産業の発展をベースにお話ししていきます。
日本大手塾と共に中国進出を果たした後、Globis China副総経理を歴任し、2015年森暁教育を創業した。 中国国内では主にオンライン日本語事業とEdtech商材の調達、日本ではアイード株式会社を中心に英語教育に関わるAI技術及びプロダクトの提供を推進。 引き続き日本の教育改革とEdtechの発展に対して、ソリューション提供と情報発信で貢献していきたい。
創る楽しさが学びを深める！
答えが決まっている画一的な教育から、答えが無数にあるクリエイティブな教育へ。第一線で活躍するクリエイターでありながら教育にも関わっている4人が、子どもたちのみならず大人も巻き込み、世界中の人たちがクリエイティブになる方法について語り尽くします。
名古屋大学建築学科卒業後、九州芸術工科大学大学院にてユニバーサルデザインの研究の傍らメディアアーティストとして活動を続け、博士（芸術工学）を取得。修了後すぐにしくみデザインを設立し、参加型コンテンツの先駆者として数々の日本初となる革新的な作品を手がける。体の動きで演奏するAR楽器「KAGURA」で２回世界一になるなど、国内外30個以上のアワードを受賞。現在、世界中の人をクリエイターにするべく創造的プログラミングプラットフォーム「Springin'」を開発、展開中。
創る楽しさが学びを深める！
答えが決まっている画一的な教育から、答えが無数にあるクリエイティブな教育へ。第一線で活躍するクリエイターでありながら教育にも関わっている4人が、子どもたちのみならず大人も巻き込み、世界中の人たちがクリエイティブになる方法について語り尽くします。
2006年筑波大学大学院修了。同年ソニー（株）入社。2013年スタンフォード大学訪問研究員。ロボット技術応用製品の研究開発を経て、2014年よりソニーのスタートアップの創出と事業運営を支援するプログラム（SAP、現SSAP）やCreative Loungeの企画運営に携わる。2016年SAPの新規事業・社内スタートアップとして有志でtoioプロジェクトを提案、以降商品化・事業化に従事。2018年より現職。
創る楽しさが学びを深める！
答えが決まっている画一的な教育から、答えが無数にあるクリエイティブな教育へ。第一線で活躍するクリエイターでありながら教育にも関わっている4人が、子どもたちのみならず大人も巻き込み、世界中の人たちがクリエイティブになる方法について語り尽くします。
日本で最初のマインクラフト プロマインクラフター。 2018年1月、マインクラフトマーケットプレイスにてアジアで初、日本で初の作品をリリースしプロのマインクラフターとなる。同年、マイクロソフト認定教育イノベーターMIEEを拝命。2021年9月、日本人で7人目のMicrosoft Innovative Educator FELLOW の称号を米マイクロソフト社から授与。情熱大陸・マツコの知らない世界など数々の地上波番組に出演し、マインクラフトの教育的効果や面白さなどについて広く世間に発信を行い、現在もマインクラフトをプラットフォームとして活用した教育教材の制作や特別支援教育での活用を研究中。
創る楽しさが学びを深める！
答えが決まっている画一的な教育から、答えが無数にあるクリエイティブな教育へ。第一線で活躍するクリエイターでありながら教育にも関わっている4人が、子どもたちのみならず大人も巻き込み、世界中の人たちがクリエイティブになる方法について語り尽くします。
TVCM音楽や 様々な映像音楽制作に携わる他、ボーダレスな学び(表現)を！をテーマに、幼児から高校生までの特別授業や、間伐材を使用した楽器作りのワークショップなど親子で楽しめる時間もプロデュースしている。 その傍ら、大人も子どももあそびを通して自由に表現し関わり合える場『あそびのアトリエ ズッコロッカ』を運営している。
データ利活用で変わる今後の教育DXを考える
データ利活用が教育DXを考える上で重要なポイントである事は間違いなく、どの様なデータの活用が、生徒・教職員にとってメリットがあるのかをお話していきます。
20年以上高等教育機関、EdTechを含めたパブリックセクターのお客様を担当。 認証基盤からスパコンまで幅広い領域を得意とし、現在は特にデータ利活用をテーマとした学生・教職員、関係する全ての人が恩恵を受ける事が出来る教育DXの導入支援を試行錯誤しながら行いつつ、教育機関向け各種プログラムを利用し、Google Cloud の普及活動も行う。
データ利活用で変わる今後の教育DXを考える
データ利活用が教育DXを考える上で重要なポイントである事は間違いなく、どの様なデータの活用が、生徒・教職員にとってメリットがあるのかをお話していきます。
慶應義塾大学環境情報学部卒業後、日本銀行、世界銀行、東北大学を経て現職。コロンビア大学公共政策大学院にてMPA、コロンビア大学で教育経済学のPh.D.取得。専門は経済学の理論や手法を用いて教育を分析する「教育経済学」 経済産業省 産業構造審議会委員、内閣府 規制改革推進会議委員、など複数の有識者委員を兼任。2021年9月からデジタル庁のデジタルエデュケーション統括。 著書はビジネス書大賞2016準大賞を受賞し発行部数30万部を突破した「『学力』の経済学」 (ディスカヴァー・トゥエンティワン)、 週刊ダイヤモンド2017年ベスト経済学書第1位の「 『原因と結果』の経済学」 (共著、ダイヤモンド社)など
数理データサイエンス教育と学びDXの実践
Society5.0の社会に向けて、政府もリテラシー教育として、文理を問わず全ての大学・高専生が、課程にて初級レベルの数理・データサイエンス・AIを習得することが公表されています。これを受けて、今後大学や高専においてはカリキュラム実施にあたり準備を進める必要があります。このセッションでは、求められる反転学習やグループワーク等双方向型の学びのスタイルをどのように整えていくかについて考えていきます。
株式会社イトーキ 先端研究統括部長。 イトーキ入社後、文教施設・博物館の企画・デザインを担当し、 その後、知的創造空間や、次世代のワークスタイルの開発研究、、 デジタル技術を活用したソリューション企画、新規事業開拓に従事。 メディア事業企画・ＩＣＴソリューション部門長を経て 現在、先端技術研究所、オフィス総合研究所のＲ＆Ｄ研究部門を 統括する 先端研究統括部 統括部長。 お茶の水女子大学 非常勤講師他 兼務。 フィジカルとサイバーが融合する場のデザインや、 ＤＸによる新しい「働く」と「学ぶ」のカタチなど、 スマート・ラーニング＆キャンパスの開発に取り組んでいる。
数理データサイエンス教育と学びDXの実践
Society5.0の社会に向けて、政府もリテラシー教育として、文理を問わず全ての大学・高専生が、課程にて初級レベルの数理・データサイエンス・AIを習得することが公表されています。これを受けて、今後大学や高専においてはカリキュラム実施にあたり準備を進める必要があります。このセッションでは、求められる反転学習やグループワーク等双方向型の学びのスタイルをどのように整えていくかについて考えていきます。
武蔵野大学 データサイエンス学部 データサイエンス学科長 准教授 2006年3月、筑波大学大学院システム情報工学研究科にて博士(工学)の学位取得。2006年より情報通信研究機構にてナレッジクラスタシステムの研究開発等に従事。2014年4月より国際大学グローバル・コミュニケーション・センター准教授・主任研究員、テキストマイニング、データマイニング手法の研究開発に従事。2018年4月、武蔵野大学工学部 数理工学科 准教授。2019年4月より現職。 現在、機械学習などをはじめとする人工知能技術をコアとしたシステムの研究開発やそれらのビジネス、サービスの立ち上げを目的とした企業連携研究プロジェクトを多数推進中。 専門は、データマイニング、ビッグデータ分析システム、統合データベース、感性情報処理、メディアコンテンツ分析など。 著書に『スマートデータ・イノベーション』（翔泳社）、「シンギュラリティは怖くない:ちょっと落ちついて人工知能について考えよう」(草思社)などがある。
子ども達を伸ばす、教育データ利活用を考える
GIGAスクール構想のもと、文科省では、学習履歴データを活用した「データ駆動型の教育」という青写真が描かれています。一方最前線の教育現場では、生身の児童・生徒を相手に、どのようなデータをどのように活かせば本当に教育にとっての前進と言えるのか、まだ答えは明確ではないように思われます。現場の先生の持つ、経験に基づく「指導の勘」とデータのもたらす「エビデンス」のベストミックスの形は、どのあたりにあるのか？をテーマにお話を展開します。自治体のご担当者、先生方に是非ご聴講いただければ幸いです。 ①学校現場から見たこれからの教育データ利活用 ②東京都教育庁の取り組み紹介 ③東京都立高校での研究事例の紹介（ビデオ動画）
赤堀侃司（あかほりかんじ）東京工業大学大学院修了後、静岡県高等学校教諭、東京学芸大学講師・助教授、東京工業大学助教授・教授、白鷗大学教授・教育学部長を経て、現在、（一社）ICT CONNECT 21会長、東京工業大学名誉教授、工学博士など。専門は、教育工学。最近の主な著書は、「プログラミング教育の考え方とすぐに使える教材集」（ジャムハウス、2018）、「オンライン学習・授業のデザインと実践」（ジャムハウス、2020）など。
子ども達を伸ばす、教育データ利活用を考える
GIGAスクール構想のもと、文科省では、学習履歴データを活用した「データ駆動型の教育」という青写真が描かれています。一方最前線の教育現場では、生身の児童・生徒を相手に、どのようなデータをどのように活かせば本当に教育にとっての前進と言えるのか、まだ答えは明確ではないように思われます。現場の先生の持つ、経験に基づく「指導の勘」とデータのもたらす「エビデンス」のベストミックスの形は、どのあたりにあるのか？をテーマにお話を展開します。自治体のご担当者、先生方に是非ご聴講いただければ幸いです。 ①学校現場から見たこれからの教育データ利活用 ②東京都教育庁の取り組み紹介 ③東京都立高校での研究事例の紹介（ビデオ動画）
地理の教員として都立高校３校に23年間勤務後に、東京都教育庁指導部高等学校教育指導課で指導主事、統括指導主事、主任指導主事、高校教育改革担当課長を経て、現在は情報企画担当課長として、主に都内公立学校のICT利活用の推進業務を担当している。今後はICT利活用推進とともに、蓄積される学習ログの分析による授業改善や効果的な指導方法の開発にも力を入れていきたい。
教育データの利活用 x クラウド
EdTechの普及と共に、「学習ログの利活用」が進み、 その中で、情報インフラであるクラウドへの期待も高まりつつあります。 本セッションでは、国の教育政策としてどのような動きがあるのか、その現状と課題について文部科学省からお話しいただきます。 また、海外や他分野でのクラウドの推進やデータ利活用の事例も踏まえ、学びの個別最適化に向けた教育ビックデータの未来への道筋について、グローバルかつイノベーティブなディスカッションをしていきます。
外資系IT企業を経てAWSに入社。AWSでは日本のパブリックセクターの立ち上げを担当し、現在は営業本部長として、政府機関、教育機関、医療機関、非営利組織のお客様を担当。 「教育データの利活用 x クラウド～個別最適化された教育ICT環境の実現に向けて～」 GIGAスクール構想による一人一台端末の実現や、EdTech、デジタル教科書などの活用により、教育データの利活用が進みつつあります。 本セッションでは、文部科学省様をお招きし、現在の教育データ利活用の状況や課題、今後の教育データ利活用の方向性などをお話しいただくとともに、その中でクラウドをどう活用していくべきか、期待および課題についてディスカッションさせていただきます。
教育データの利活用 x クラウド
EdTechの普及と共に、「学習ログの利活用」が進み、 その中で、情報インフラであるクラウドへの期待も高まりつつあります。 本セッションでは、国の教育政策としてどのような動きがあるのか、その現状と課題について文部科学省からお話しいただきます。 また、海外や他分野でのクラウドの推進やデータ利活用の事例も踏まえ、学びの個別最適化に向けた教育ビックデータの未来への道筋について、グローバルかつイノベーティブなディスカッションをしていきます。
文部科学省入省後、初等中等教育局、高等教育局等で地方教育行政法、義務標準法等の法律改正を担当。また、内閣府においてＰＫＯ業務、パリのOECD日本政府代表部において教育・スキルの国際比較、大分県教育委員会において教育改革や教育委員会の運営等を担当。2019年４月文部科学省初等中等教育局企画官・学びの先端技術活用推進室長、2021年4月より現職で教育分野のDX、教育データ標準化などの教育データの利活用等を担当。
AIを使った新しい未来と教育
先進的な技術が急速に広がっていき、一般のユーザーが使えるようになって初めて持続的なテクノロジーになります。今回はAI/機械学習を使った浮世絵の解析等、先進的なAIを活用した事例のご紹介から小学生が実践出来るAI,そして今後のさらに重要になるプログラミングの重要性をお話させて頂きます。
東京大学大学院情報学環学際情報学府修士課程修了。2011年度未踏事業スーパークリエータ認定。外資系IT企業での研究開発職を経て、King’s College Londonにてコンピュータサイエンス教育を専攻、その後文部科学省にプログラミング教育プロジェクトオフィサーとして入省し、小学校のプログラミング教育必修化に携わる。2019年よりグーグル合同会社にてコンピュータサイエンス教育の推進に従事。
AIを使った新しい未来と教育
先進的な技術が急速に広がっていき、一般のユーザーが使えるようになって初めて持続的なテクノロジーになります。今回はAI/機械学習を使った浮世絵の解析等、先進的なAIを活用した事例のご紹介から小学生が実践出来るAI,そして今後のさらに重要になるプログラミングの重要性をお話させて頂きます。
Google Brain Tokyoのリサーチ ソフトウェア エンジニア。復旦大学で学士号を取得後、ニューヨーク州立大学ストーニーブルック校で計算機科学の博士号を取得。研究テーマは生成モデルと表現学習で、画像生成、自然言語処理、知識ベースモデリング、ソーシャル ネットワーク モデリング、バイオ インフォマティクスなどへの応用に取り組んでいる。
EdTech×FinTech
DXで教師や銀行員の役割は変わるのか？既に変わったのか。教育と金融はデータ活用で何が出来るようになるのか。DX推進の障害と乗り越え方について、EdTechの5年先を行くFinTechの第一人者をお招きして伺います。 文部科学省の「学校デジタル化プロジェクトチーム」とは一体どのような組織かも明らかにしていきます。
北海道大学心理学学士、ダブリン大学大学院経済学修士 1981年（株）リクルート入社 1998年トランスコスモス（株）入社、事業企画開発本部長、常務取締役、専務取締役、代表取締役副社長、代表取締役社長を歴任 2003年代表取締役会長兼CEOに就任、現在に至る。 新経済連盟連盟幹事、教育改革PTリーダー 、（社）日本コールセンター協会理事、（社）日本経済同友会幹事も務める
EdTech×FinTech
DXで教師や銀行員の役割は変わるのか？既に変わったのか。教育と金融はデータ活用で何が出来るようになるのか。DX推進の障害と乗り越え方について、EdTechの5年先を行くFinTechの第一人者をお招きして伺います。 文部科学省の「学校デジタル化プロジェクトチーム」とは一体どのような組織かも明らかにしていきます。
1999年文部省（現文部科学省）入省。教育課程課係長、内閣官房副長官補室参事官補佐、島根県教育委員会総務課長、特別支援教育課課長補佐、大臣政務官秘書官、初等中等教育企画課課長補佐、在英国日本国大使館参事官（外務省出向）、教育課程課教育課程企画室長、初等中等教育局企画官、情報教育・外国語教育課長等を経て現職。
EdTech×FinTech
DXで教師や銀行員の役割は変わるのか？既に変わったのか。教育と金融はデータ活用で何が出来るようになるのか。DX推進の障害と乗り越え方について、EdTechの5年先を行くFinTechの第一人者をお招きして伺います。 文部科学省の「学校デジタル化プロジェクトチーム」とは一体どのような組織かも明らかにしていきます。
慶應義塾大学卒業後、野村證券入社。野村資本市場研究所にて、家計行動、年金制度、金融機関ビジネスモデル等の研究業務に従事。スタンフォード大学MBA、野村ホールディングスの企画部門を経て、2012年よりマネーフォワードに参画。内閣府規制改革推進会議専門委員（デジタルワーキング・グループ）、東京都国際金融フェロー、一般社団法人電子決済等代行事業者協会代表理事、一般社団法人MyDataJapan理事、一般社団法人Fintech協会アドバイザー。
未来の教育イノベーター会議 Vol.2
近年、不登校の数は増え続けています。一方、テクノロジーの発展により、学びの選択肢も増えています。多くの子どもたちが、自分に合った「学び」を手にすることができるようになりました。自分らしい学び方とは？将来の生き方とは？十人十色の「学び」と向き合う全国の小中高生が集い、未来の学びについて語り合います。ゲストには、デジタル庁牧島かれん大臣をお迎えします。
1976年11月1日神奈川県生まれ。国際基督教大学教養学部社会科学科卒業、米国ジョージワシントン大学ポリティカルマネージメント大学院修了（修士号取得）、国際基督教大学大学院行政学研究科博士後期課程修了（博士号取得）。2012年衆議院選挙において初当選。内閣府大臣政務官（地方創生・金融・防災担当）、自由民主党青年局長、同党デジタル社会推進特別委員会事務局長などを歴任。2021年10月 デジタル大臣、行政改革担当大臣、内閣府特命担当大臣（規制改革）就任。
未来の教育イノベーター会議 Vol.2
近年、不登校の数は増え続けています。一方、テクノロジーの発展により、学びの選択肢も増えています。多くの子どもたちが、自分に合った「学び」を手にすることができるようになりました。自分らしい学び方とは？将来の生き方とは？十人十色の「学び」と向き合う全国の小中高生が集い、未来の学びについて語り合います。ゲストには、デジタル庁牧島かれん大臣をお迎えします。
20年以上に渡り新人アーティスト/音楽業界人の教育・育成に従事する傍ら社会人大学院生となる。2019年デジタルハリウッド大学大学院に特別奨学生として入学。開発した音楽メソッド「Performance Art Education × Technology」がGen : DHGS the DAYにてMVP受賞、 DIGITAL FRONTIER GRAND PRIX2021にてベストテクノロジー賞を受賞。 Edvation×Summit2019「これからのSTEAM教育」に登壇。 2021年3月大学院を首席卒業しDCM修士号を取得、2021年4月より東京工科大学大学院 博士後期課程にてエレキギター奏法を科学的に研究する等、活動の幅を広げている。
未来の教育イノベーター会議 Vol.2
近年、不登校の数は増え続けています。一方、テクノロジーの発展により、学びの選択肢も増えています。多くの子どもたちが、自分に合った「学び」を手にすることができるようになりました。自分らしい学び方とは？将来の生き方とは？十人十色の「学び」と向き合う全国の小中高生が集い、未来の学びについて語り合います。ゲストには、デジタル庁牧島かれん大臣をお迎えします。
大学卒業後、株式会社髙島屋に入社。その後、通信制大学で教員免許を取り、公立小学校教諭に転職。「子ども会議」「自主計画宿題」「子どもがつける成績評価」など、子ども主体の学級経営を実践。 2020年独立し、EdTech実践・研究家として、自治体、私立学校、NPO法人など、様々な教育機関のオンライン化プロジェクトに携わっている。デジタルハリウッド大学大学院修士課程で、アバターを活用した教育活動や、バーチャル空間での不登校支援について研究している。 2021年、メディアアーティストとしてデビューし、アート×プログラミング教育ワークショップも行っている。
”描く”とEdTech 「創造と学びのキセキ」の可視化事例を通じて
デジタルデバイスで「描く（書く）」ことが日常となりつつある昨今、人々は創造の過程=軌跡（筆の動き）を可視化することができるようになりました。このセッションでは、「創造と学びのキセキ」の可視化事例を通じて、日本の教育におけるEdtechの現状や教育における手書きの意味、デジタル機器を利活用した近未来の学びの変革について議論します。
92年日本電信電話株式会社（NTT)入社。02年デジタルハリウッド株式会社執行役員に就任。日本初の株式会社立大学院の設置メンバーの1人として学校設立を経験。04年Ｅ－ラーニングシステム開発事業を行う株式会社グローナビを立上げ代表取締役に就任。09年同大学院事務局長や産学官連携センター長を経て、17年には一般社団法人教育イノベーション協議会を設立、代表理事に就任。現在は専任教授として学生指導を行う。また、内閣官房教育再生実行会議技術革新ワーキンググループ委員、経産省産業構造審議会委員、経産省未来の教室とEdTech研究会座長代理など教育改革に関する国の委員や数多くの起業家のアドバイザーなどを務める。著書に「EdTechが変える教育の未来」（インプレス）がある。
”描く”とEdTech 「創造と学びのキセキ」の可視化事例を通じて
デジタルデバイスで「描く（書く）」ことが日常となりつつある昨今、人々は創造の過程=軌跡（筆の動き）を可視化することができるようになりました。このセッションでは、「創造と学びのキセキ」の可視化事例を通じて、日本の教育におけるEdtechの現状や教育における手書きの意味、デジタル機器を利活用した近未来の学びの変革について議論します。
（株）steAm 代表取締役社長、（株）STEAM Sports Laboratory 取締役 ジャズピアニスト・数学研究者・STEAM 教育者・メディアアーティスト 大阪・関西万博テーマ事業プロデューサー。内閣府STEM Girls Ambassadorニューヨーク大学Tisch School of the Arts, ITP (Interactive Telecommunications Program)修士。 国際数学オリンピック金メダリスト。四国大学特任教授・明治大学先端数理科学インスティテュート・東京理科大学客員研究員。 現在は主に音楽・数学・STEAM（教育）・メディアアートなどの世界で、国内外にて多彩に活動。 音楽数学教育と共にアート＆テクノロジーの研究も進める。 主な著書に『人生を変える「数学」そして「音楽」』『音楽から聴こえる数学』（講談社）絵本『タイショウ星人のふしぎな絵』（絵：くすはらじゅんこ、文研出版）等
”描く”とEdTech 「創造と学びのキセキ」の可視化事例を通じて
デジタルデバイスで「描く（書く）」ことが日常となりつつある昨今、人々は創造の過程=軌跡（筆の動き）を可視化することができるようになりました。このセッションでは、「創造と学びのキセキ」の可視化事例を通じて、日本の教育におけるEdtechの現状や教育における手書きの意味、デジタル機器を利活用した近未来の学びの変革について議論します。
シャープ株式会社を経て、2013年8月にワコム入社。2015 年7月、テクノロジー ソリューション ビジネスユニット シニア・バイスプレジデントに就任。2017 年4月、エグゼクティブ・バイスプレジデント就任、プラットフォーム＆アプリケーションビジネスユニット担当を兼務。2017 年6月、ワコム取締役に就任。2018 年4月より、代表取締役社長 兼CEO。
遊びと学びをつなげるには？事例と方法論
コロナ禍において学校から部活や修学旅行等の機会が減り、ある種生徒が楽しみとしていたことが無くなった。とすると学校そのもの、授業そのものを楽しいものとしていかなければいけないが、学びを楽しいものにするにはどのようにすればいいのか？ クイズを通じて知的好奇心を届けるQuizKnockの取り組みや、著書に「シリアスゲーム」を持つ藤本徹東大准教授の知見を参考に今後どういう解決策を提案できるかを議論する。
㈱QuizKnock CEO。2016年にWEBメディア「QuizKnock」を立ち上げ、2017年から同名のYouTubeチャンネルにて活動。現在運営している4つのチャンネルは総登録者数250万人を超える。『東大王』『アイ・アム冒険少年』『林修の今でしょ！講座』等のテレビ番組にもレギュラー出演し、幅広い世代に「楽しいから始まる学び」を届けている。
遊びと学びをつなげるには？事例と方法論
コロナ禍において学校から部活や修学旅行等の機会が減り、ある種生徒が楽しみとしていたことが無くなった。とすると学校そのもの、授業そのものを楽しいものとしていかなければいけないが、学びを楽しいものにするにはどのようにすればいいのか？ クイズを通じて知的好奇心を届けるQuizKnockの取り組みや、著書に「シリアスゲーム」を持つ藤本徹東大准教授の知見を参考に今後どういう解決策を提案できるかを議論する。
ERPベンチャーでの製品開発・新規事業開発を経験後、2013年10月株式会社batonを創業。対戦型問題集（アプリ）や自動車学校向けクイズサービスの開発を行う。2016年10月に伊沢拓司とクイズを使った知的メディア「QuizKnock」の運営を開始。「遊ぶように学ぶ世界」の実現に向けて学びを良くするサービスの開発に取り組む。
遊びと学びをつなげるには？事例と方法論
コロナ禍において学校から部活や修学旅行等の機会が減り、ある種生徒が楽しみとしていたことが無くなった。とすると学校そのもの、授業そのものを楽しいものとしていかなければいけないが、学びを楽しいものにするにはどのようにすればいいのか？ クイズを通じて知的好奇心を届けるQuizKnockの取り組みや、著書に「シリアスゲーム」を持つ藤本徹東大准教授の知見を参考に今後どういう解決策を提案できるかを議論する。
東京大学大学院総合文化研究科後期博士課程修了。博士（学術）。 国立科学博物館認定サイエンスコミュニケーター。 2018年日本物理学会の「学生優秀発表賞」などの受賞歴がある。 2017年よりQuizKnockに参加し、「ナイスガイの須貝」として動画に出演。理科実験動画企画「QuizKnock Lab」で実験制作などを担当し、書籍化した。
遊びと学びをつなげるには？事例と方法論
コロナ禍において学校から部活や修学旅行等の機会が減り、ある種生徒が楽しみとしていたことが無くなった。とすると学校そのもの、授業そのものを楽しいものとしていかなければいけないが、学びを楽しいものにするにはどのようにすればいいのか？ クイズを通じて知的好奇心を届けるQuizKnockの取り組みや、著書に「シリアスゲーム」を持つ藤本徹東大准教授の知見を参考に今後どういう解決策を提案できるかを議論する。
専門はゲーム学習論、教育工学。慶應義塾大学環境情報学部卒。ペンシルバニア州立大学大学院博士課程修了。著書に「シリアスゲーム」（東京電機大学出版局）、「ゲームと教育・学習」（共編著、ミネルヴァ書房）訳書に「テレビゲーム教育論」、「デジタルゲーム学習」（東京電機大学出版局）、 「幸せな未来は「ゲーム」が創る」（早川書房）など。
AI時代の教育とGIGAスクール構想に向けた探究的な学びの実現に向けて
GIGAスクール構想による一人一台端末が整備され、ICT利活用が始まっています。OECD（経済協力開発機構）では「Education 2030」プロジェクトがスタートし、日本では教育学習指導要領の改定やGIGAスクール構想によるICTの導入を経てどのような教育変革が起こるのでしょうか。AI時代を迎える子どもたちに求められる能力・資質を身につけるために、アクティブラーニングやPBL、探究的な学びをICT教育でどのように実現していくべきかを議論します。
日本マイクロソフト株式会社においてMicrosoft 365を中心としたクラウド製品のスペシャリストとして学校現場のICT化に従事。慶應義塾大学法学部政治学科卒業後、聖徳大学附属取手聖徳女子中学校・高等学校教諭（倫理）、日本ヒューレット・パッカード株式会社ITコンサルタント（製造業）を経て2020年より現職。
AI時代の教育とGIGAスクール構想に向けた探究的な学びの実現に向けて
GIGAスクール構想による一人一台端末が整備され、ICT利活用が始まっています。OECD（経済協力開発機構）では「Education 2030」プロジェクトがスタートし、日本では教育学習指導要領の改定やGIGAスクール構想によるICTの導入を経てどのような教育変革が起こるのでしょうか。AI時代を迎える子どもたちに求められる能力・資質を身につけるために、アクティブラーニングやPBL、探究的な学びをICT教育でどのように実現していくべきかを議論します。
東京大学法学部卒業。通商産業省、慶應義塾大学助教授を経て参議院議員(12年間)。文部科学副大臣（二期）、文部科学大臣補佐官（四期）などを歴任。教育、医療、スポーツ、文化、科学技術イノベーションに関する政策づくりや各種プロデュースを中心に活動。現在、大阪大学招聘教授（医学部）、千葉大学医学部客員教授、電通大学客員教授、福井大学客員教授、和歌山大学客員教授、神奈川県参与、神奈川県立保健福祉大学理事、渋谷区参与、OECD教育スキル局教育2030プロジェクト役員、World Economic Forum Global Future Council member、Asia Society Global Education Center Advisor、Teach for All Global board member、日本サッカー協会理事、ユニバーサル未来推進協議会会長なども務める。
AI時代の教育とGIGAスクール構想に向けた探究的な学びの実現に向けて
GIGAスクール構想による一人一台端末が整備され、ICT利活用が始まっています。OECD（経済協力開発機構）では「Education 2030」プロジェクトがスタートし、日本では教育学習指導要領の改定やGIGAスクール構想によるICTの導入を経てどのような教育変革が起こるのでしょうか。AI時代を迎える子どもたちに求められる能力・資質を身につけるために、アクティブラーニングやPBL、探究的な学びをICT教育でどのように実現していくべきかを議論します。
私立小勤務を経て2016年より現職。2017年から一人一台タブレット環境で授業を行ってきている。メインテーマは、ICT×インクルーシブ教育。学びに困難を抱える子どもが、ICTを活用することで学びを取り戻せる環境の構築が当面の目標。「Face to Faceの教育から、学びのSide by Side へ」をキャッチフレーズに、子どもたち一人一人に寄り添う教師を目指しているが、クラスの児童からは「今までの先生はもっと話してくれたし板書もしてくれたけれど、あなたは話は短いし板書はしてくれないし…タブレットで頑張ってるのは私たちだけじゃない！」と言われてほくそ笑んでいる。
授業作りの技がEdtech活用をリードする、守山市の挑戦
様々なEdTechの活用が進む中、現場が置き去りになり、EdTechを、ただ導入し、利用が目的になっているケースも耳にします。本来EdTechは、現場の課題解決や理想の実現に向けて利活用をするものであると考えます。守山市では、現場の声を基に、課題解決のための研修やEdtech利用を行っています。今回は、その実際の動きについて、お話をさせて頂きます。
大学卒業後、大手人材サービス企業へ就職。求人広告・人材紹介等の営業マネージャー、ディヴィジョンマネージャーを務めた後、「社会で活躍する人材の育成には、社会人前の教育が重要」と考え、すららネットに入社。入社後は、学校向けのソリューションチームの関西担当、マネージャーを歴任後、2021年より現職に着任。
授業作りの技がEdtech活用をリードする、守山市の挑戦
様々なEdTechの活用が進む中、現場が置き去りになり、EdTechを、ただ導入し、利用が目的になっているケースも耳にします。本来EdTechは、現場の課題解決や理想の実現に向けて利活用をするものであると考えます。守山市では、現場の声を基に、課題解決のための研修やEdtech利用を行っています。今回は、その実際の動きについて、お話をさせて頂きます。
GIGAスクール構想の波に乗って学校現場に導入されたICTについて、私たちは、確かなビジョンを持って導入し、主体的に働く教員に有用なツールとして活用していきたいと考えています。 あるから活用するのではなく、「子どもの学びの課題を解決するために必要であるからこそ活用価値がある」といえる導入の在り方を目指しています。
授業作りの技がEdtech活用をリードする、守山市の挑戦
様々なEdTechの活用が進む中、現場が置き去りになり、EdTechを、ただ導入し、利用が目的になっているケースも耳にします。本来EdTechは、現場の課題解決や理想の実現に向けて利活用をするものであると考えます。守山市では、現場の声を基に、課題解決のための研修やEdtech利用を行っています。今回は、その実際の動きについて、お話をさせて頂きます。
●理科教師としてキャリアをスタートし、2001年にNTTグループへ転身。2011年から2014年まで、教育情報化に関する実証実験、教育スクウェア×ICTフィールドトライアルにて、全国5自治体12校の効果検証チームのリーダーとして、ICT活用の効果や先生方へのサポート方策について研究。 ●2015年～2017年 一般財団法人全国地域情報化推進協会(APPLIC)にて、テクニカルアドバイザーとして、教育情報化推進に尽力。 ●現在は、地域の教育の情報化推進に向け、ICT環境整備計画の策定や導入に関する支援、ICT活用促進に向けた学校への支援策に関する助言などを行っている。
授業作りの技がEdtech活用をリードする、守山市の挑戦
様々なEdTechの活用が進む中、現場が置き去りになり、EdTechを、ただ導入し、利用が目的になっているケースも耳にします。本来EdTechは、現場の課題解決や理想の実現に向けて利活用をするものであると考えます。守山市では、現場の声を基に、課題解決のための研修やEdtech利用を行っています。今回は、その実際の動きについて、お話をさせて頂きます。
株式会社すららネット マーケティンググループ学校チームの安達です。 普段は東海・関西地方を中心に学校のサポートをしています。 全ての子どもに基礎学力を身に着けて大人になって欲しいこと、先生が先生にしか出来ないことに注力してもらえる環境を整えることをミッションとしています。 趣味は和太鼓、4人の息子がいます(11歳・8歳・4歳・1歳)
GIGAスクール構想で変わる教育現場
一人１台端末を活用し、学校での学びがどのように変化しているのか。新座市と墨田区での手ごたえを伺いながら、これからの学校像や変化を楽しむ学校づくりについて語り合います。教育委員会、学校の先生方の参加をお待ちしています。
１０年以上にわたって教育イノベーションを推進し、国内外で先進的な教育実践と研究を行う。生徒の気づきと学びを最大化するPJを立ち上げ、全国の先生方とともに対話と協働による学校革新に取り組む。岡山大学学長特別補佐（教育担当）、一般社団法人ICT CONNECT21理事、信州WWLコンソーシアム運営指導委員会座長等を兼任。
GIGAスクール構想で変わる教育現場
一人１台端末を活用し、学校での学びがどのように変化しているのか。新座市と墨田区での手ごたえを伺いながら、これからの学校像や変化を楽しむ学校づくりについて語り合います。教育委員会、学校の先生方の参加をお待ちしています。
新座市教育委員会 教育長平成18年より教育長を歴任。県内でもいち早くコミュニティ・スクール制度を取り入れ地域との連携を図ってきた。2019年に1000台のChromebookの導入を図り、積極的に教育のICT化を進めて来た。2020年には国のGIGAスクール構想に基づき、一人一台のChromebook導入を図ると共に、高速大容量のネット環境を構築した。また、家庭へのWi-Fi環境整備のための資金援助を行い、Wi-Fiのライフライン化を進めた。本年の2学期開始時には対面授業とオンラインの授業を融合した分散登校を全小中学校で実施した。全国コミュニティ・スクール協議会評議委員、埼玉県南部教育長協議会会長。
GIGAスクール構想で変わる教育現場
一人１台端末を活用し、学校での学びがどのように変化しているのか。新座市と墨田区での手ごたえを伺いながら、これからの学校像や変化を楽しむ学校づくりについて語り合います。教育委員会、学校の先生方の参加をお待ちしています。
小学校教員、東京都教育委員会指導主事、福生市教育委員会統括指導主事を経て、現在は墨田区立小梅小学校副校長。 東京都教育委員会では、主に教員養成、教員の人材育成、東京都教育研究員(国語)の指導等を担当。 福生市教育委員会では、GIGAスクール構想の実現に向け、企業と連携しながら、一人一台端末の導入及び端末の環境整備、研修計画の立案及び研修の実施、学校教育情報化推進計画の策定等を行った。 また、不登校生徒の新しい学びの場である「不登校特例校分教室」の新設を担当。限られた予算内で不登校生徒のための環境をどのように整備するかについて、企業と協働してスペースデザインを行ったり、GIGA端末に先駆けてセルラーモデルの一人一台端末を導入・活用したりするなど、不登校生徒が学びやすい環境を整備。カリキュラムは教科の時間数を減らし、個別学習の時間やプロジェクト学習の時間等を新設するなどした特別の教育課程を編成。文部科学省から特別の教育課程を申請、認可され、2020年４月に開室。 現在は、墨田区立小梅小学校副校長。
20xxの未来の教育にXR（VR/AR）テクノロジーがどのように寄与するか？
全国の小中学校に1人1台PCの導入が始まりましたが、導入後の課題（運用面や利活用）が各種ニュースでも取り上げられているように山積しております。今教育ICTに不足しているものは何か？そしてそれを解決するために必要なテクノロジーとして、XRの活用が考えられます。近未来の教育や理想の教育像まで踏み込み、今後20xxの未来の教育で何が実現できるのか？を各パネリストが議論していきます。
北海道出身、横浜国立大学教育学部（心理学）卒、横浜国立大学大学院教育学研究科修了、東京工業大学大学院総合理工学研究科博士課程中退 専門は学校教育心理学・教育工学・学校経営。一貫して教育情報化をテーマとして取り組み、近年は、北欧諸国をモデルとした学習情報環境(1:1/BYOD)の構築とデジタル・シティズンシップ教育の普及に関わる。主なプロジェクトとして、全日本小学校ホームページ大賞（J-KIDS大賞）企画運営（2003～2013）、文部科学省・緊急スクールカウンセラー等派遣事業・東日本大震災被災地のための学校広報支援「ともしびプロジェクト」（2011～2020）など。
20xxの未来の教育にXR（VR/AR）テクノロジーがどのように寄与するか？
全国の小中学校に1人1台PCの導入が始まりましたが、導入後の課題（運用面や利活用）が各種ニュースでも取り上げられているように山積しております。今教育ICTに不足しているものは何か？そしてそれを解決するために必要なテクノロジーとして、XRの活用が考えられます。近未来の教育や理想の教育像まで踏み込み、今後20xxの未来の教育で何が実現できるのか？を各パネリストが議論していきます。
カナダトロント大学大学院卒。早稲田大学にて日本語を習得、学習院女子大学大学院にて日本古典文学を学ぶ。 東京でコンサルタントとして社会人キャリアをスタートさせ、その後半導体大手AMDでは10年間でグローバルおよび地域のセールスにおける要職を歴任する。 2018年5月よりレノボ・ジャパン合同会社および日本電気との合弁会社であるNECパーソナルコンピュータの社長職を務める。 グローバルブランドのレノボと国内ブランドのNECの２つのブランド戦略を実行し、NECにおいては山形県米沢市にある自社工場でのものづくりにこだわるなど、外資系のビジネスマネジメントと日本の製造業の融合をおこなう。
20xxの未来の教育にXR（VR/AR）テクノロジーがどのように寄与するか？
全国の小中学校に1人1台PCの導入が始まりましたが、導入後の課題（運用面や利活用）が各種ニュースでも取り上げられているように山積しております。今教育ICTに不足しているものは何か？そしてそれを解決するために必要なテクノロジーとして、XRの活用が考えられます。近未来の教育や理想の教育像まで踏み込み、今後20xxの未来の教育で何が実現できるのか？を各パネリストが議論していきます。
東京大学大学院理学系研究科物理学専攻で博士号（理学）取得し、イェール大学、宇宙航空研究開発機構（JAXA）、スタンフォード大学などで宇宙物理学の研究に従事。2013年に立教大学理学部准教授に着任し、2016年、同教授となる。現在、2020年に設立された立教大学大学院人工知能科学研究科の教授・研究科委員長を務め、応用人工知能の研究を推進している。2018年、AIスタートアップの株式会社ギャラクシーズを起業し、代表取締役を務める。
20xxの未来の教育にXR（VR/AR）テクノロジーがどのように寄与するか？
全国の小中学校に1人1台PCの導入が始まりましたが、導入後の課題（運用面や利活用）が各種ニュースでも取り上げられているように山積しております。今教育ICTに不足しているものは何か？そしてそれを解決するために必要なテクノロジーとして、XRの活用が考えられます。近未来の教育や理想の教育像まで踏み込み、今後20xxの未来の教育で何が実現できるのか？を各パネリストが議論していきます。
1998年 NTT入社 2001年7月 NTTコミュニケーションズ ビジネスユーザ事業部 2011年4月 NTTコミュニケーションズ 関西営業本部 担当課長 2014年2月 NTTコミュニケーションズ 経営企画部 広報室 担当課長 2018年7月 NTT 経営企画部門 広報室 担当部長 2021年7月 現職
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
2001年経済産業省入省。資源エネルギー・地域経済など様々な政策分野の業務を経て、2016年に教育産業室を立ち上げ。 2018年よりサービス政策課長（兼）教育産業室長として、EdTechを活用した新しい学び方を実証する「未来の教室」プロジェクトを推進し、全国の学校で実証事例を展開している。 現在、GIGAスクール構想で配備する1人１台端末とEdTechの活用による教育DX政策をデジタル庁・文部科学省・総務省などとの協業で推進中。
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「未来の教室」フォーラム2021.11
教育の世界でも重要性が増す「ＤＸ」（デジタルトランスフォーメーション）。経済産業省「未来の教室」では、学びの生まれ変わり（トランスフォーメーション）が目的であり、デジタルは手段として活用するものであるという意味を込め、「教育ｄＸ」と呼んでいます。教育ｄＸによって目指す最上位目標は「学びとシゴトと福祉」の往還。その最上位目標の実現に向け、デジタルの力を借りて、「あらゆる手段を組み合わせ自在にすること」を目指し、「未来の教室」実証事業等に取り組んでいます。 今回、「未来の教室」フォーラム2021.11では、教育ｄＸでどのように子どもたちの学びや先生方の働き方が変わるか？をテーマに、「未来の教室」のビジョンをご共有し、また2021年度の「未来の教室」実証事業を土台に具体的なイメージを描きつつ、教育ｄｘのビジョンとイメージをさらに掘り下げて議論します。
千代田区立麹町中学校前校長（2014年４月〜2020年3月） 内閣官房教育再生実行会議委員、内閣府規制改革推進会議専門委員、経済産業省産業構造審議会臨時委員などの公職を務める。 「学校の『当たり前』をやめた。―生徒も教師も変わる！」（時事通信社）、「麹町中学校の型破り校長 非常識な教え」（S B新書）、「最新の脳研究でわかった！自律する子の育て方」（共著 S B新書）、「学校ってなんだ！日本の教育はなぜ息苦しいのか」（共著 講談社）、他、多数の学校改革の著書がある。
グローバルEdTechから見た日本の教育の課題と可能性
日本の教育市場はガラパゴス化していると言われていますが、海外の企業からはどのように見えているのでしょうか？参入にあたって苦労した点や、反対に可能性を感じる点について論じることで、多様な視点から日本の教育市場を分析します。日本での展開を考える海外企業のみならず、日本のEdTech企業にも有用な議論にしていきます。 Challenges and Possibilities for Japan's Education Market from the Perspective of Global EdTech Japanese education market is unique; but but how does it look like from global EdTech companies? Discussion will be around difficulties encountered in entering the market and, conversely, what they see as oportunities. We hope that the discussion will be useful not only for foreign companies considering expansion in Japan, but also for EdTech companies in Japan.
グローバルEdTechから見た日本の教育の課題と可能性 プロフィール Duolingo, Inc. Country Manager, Japan. ミクシィ新卒入社後、広告代理店を共同創業。北米版モンスターストライクの海外マーケティングに従事後、日本最大級のライブ配信プラットフォーム17LIVEに入社。マーケティング責任者としてユーザーベースの大幅拡大に貢献。2020年8月より現職。日本の第一号社員として参画。
グローバルEdTechから見た日本の教育の課題と可能性
日本の教育市場はガラパゴス化していると言われていますが、海外の企業からはどのように見えているのでしょうか？参入にあたって苦労した点や、反対に可能性を感じる点について論じることで、多様な視点から日本の教育市場を分析します。日本での展開を考える海外企業のみならず、日本のEdTech企業にも有用な議論にしていきます。 Challenges and Possibilities for Japan's Education Market from the Perspective of Global EdTech Japanese education market is unique; but but how does it look like from global EdTech companies? Discussion will be around difficulties encountered in entering the market and, conversely, what they see as oportunities. We hope that the discussion will be useful not only for foreign companies considering expansion in Japan, but also for EdTech companies in Japan.
海外テック・ベンチャーのネットワークで日本のイノベーションを加速する専門家集団TMPのパートナー。AI学習管理システムを中核に教育コンテンツの作成ツールとマーケットプレイスとを組み合わせた米国発の総合教育プラットフォームMekumiの日本における事業展開に従事している。 政府機関やOECDでイノベーション振興に携わった後、東京とサンフランシスコとを拠点に起業家・エンジェル投資家として活動。自身が共同創業したAIベンチャー（WhiteNarwhal Japan）を通じて、政府のEdTech研究開発プロジェクト（戦略的イノベーション創造プログラム／学習支援技術）にも参画している。
グローバルEdTechから見た日本の教育の課題と可能性
日本の教育市場はガラパゴス化していると言われていますが、海外の企業からはどのように見えているのでしょうか？参入にあたって苦労した点や、反対に可能性を感じる点について論じることで、多様な視点から日本の教育市場を分析します。日本での展開を考える海外企業のみならず、日本のEdTech企業にも有用な議論にしていきます。 Challenges and Possibilities for Japan's Education Market from the Perspective of Global EdTech Japanese education market is unique; but but how does it look like from global EdTech companies? Discussion will be around difficulties encountered in entering the market and, conversely, what they see as oportunities. We hope that the discussion will be useful not only for foreign companies considering expansion in Japan, but also for EdTech companies in Japan.
慶應義塾大学・同大学院を卒業後、米ジョージア大学教育大学院にて授業デザイン法を学び、全米優等生協会に選出される。帰国後、聖学院中高に英語教諭として勤務。2018年はオランダ・ユトレヒト大学大学院で認知心理学を研究。2016年度から2019年まで工学院中・高の教頭を務める。 教育理論の知見に基づき、PBL（Project-Based Learning、問題解決学習）やアクティブ・ラーニングなど新たな授業スタイルを実践し続けている。2016年には日本人として初めてグロ−バルティーチャー賞の最終候補に選出される。現在は、神田外語大学で教鞭を持つ他、株式会社Laboro教育事業最高責任者、株式会社IGS研究員、首都圏模試センター研究員などを兼任する。
多様な環境下にある生徒の主体的な進路形成支援
多くの学校現場において、生徒1人1人に合わせた進路指導の難しさが課題となっています。また、新学習指導要領の中で探究的で主体的な学びが推進されていますが、進路選択においても生徒の主体性が重要となります。「オンライン進路相談プラットフォーム」、「Canpass」（奨学金検索システム）のNECの共創事例を交えながら、進路指導に関する取り組みについてお話いたします。（高等学校の先生、EdTech企業、子供支援関連NPO、高校生向け）
1994年生まれ。生い立ちから2011年より教育の機会均等を志すように。以降、現在に至るまで10年来子どもの貧困の領域に携わる。早稲田大学在学時に無料塾立ち上げに参画するが、サステイナビリティのためにビジネスを学ぶ必要があると痛感。以降、ベンチャー5社でサービスの作り方を学ぶ。その後新卒でNECに入社し、同領域で事業開発に従事(現職)。同時に、高校生向けにキャリア講演を実施し「人生に与えられた条件や不遇はあれど、未来は自分の手でちょっとずつよく変えていける」ことを伝えている。
多様な環境下にある生徒の主体的な進路形成支援
多くの学校現場において、生徒1人1人に合わせた進路指導の難しさが課題となっています。また、新学習指導要領の中で探究的で主体的な学びが推進されていますが、進路選択においても生徒の主体性が重要となります。「オンライン進路相談プラットフォーム」、「Canpass」（奨学金検索システム）のNECの共創事例を交えながら、進路指導に関する取り組みについてお話いたします。（高等学校の先生、EdTech企業、子供支援関連NPO、高校生向け）
あしなが育英会の奨学生採用と送金、教育指導に関する部署で働いています。対象としている、親を亡くした子どもたち、親が障がい者の世帯の子どもたちにとって、奨学金制度の情報が届きにくい実態から、奨学金情報の検索システムの開発に着手しました。高校生自身が自分で探せることを目指しています。 私自身もあしなが育英会の奨学金を利用して、高校・大学へと進学しましたが、奨学金情報を自分で調べることの困難さを体感しました。合わせて、仕事を通じて、奨学金情報に届かずに進学を諦める、大学を退学する学生とも出会ってきました。
多様な環境下にある生徒の主体的な進路形成支援
多くの学校現場において、生徒1人1人に合わせた進路指導の難しさが課題となっています。また、新学習指導要領の中で探究的で主体的な学びが推進されていますが、進路選択においても生徒の主体性が重要となります。「オンライン進路相談プラットフォーム」、「Canpass」（奨学金検索システム）のNECの共創事例を交えながら、進路指導に関する取り組みについてお話いたします。（高等学校の先生、EdTech企業、子供支援関連NPO、高校生向け）
中学２年生の時に父を病気で亡くし、あしなが育英会の奨学金を利用して高校と大学に進学。卒業後同会に入局し、2004年に東アフリカのウガンダ共和国に赴任。2010年まで現地代表として、エイズ遺児を対象にした教育プログラムの立ち上げや日本留学支援に携わる。帰国後同会大学奨学生を対象にした学生寮「あしなが心塾」の責任者を歴任。2020年には大学生がオンラインで小中学生遺児の学習支援を1対1で行う「Learning Support Program」を立ち上げた。
多様な環境下にある生徒の主体的な進路形成支援
多くの学校現場において、生徒1人1人に合わせた進路指導の難しさが課題となっています。また、新学習指導要領の中で探究的で主体的な学びが推進されていますが、進路選択においても生徒の主体性が重要となります。「オンライン進路相談プラットフォーム」、「Canpass」（奨学金検索システム）のNECの共創事例を交えながら、進路指導に関する取り組みについてお話いたします。（高等学校の先生、EdTech企業、子供支援関連NPO、高校生向け）
2020年度より、「やりたいことを形にすることができる」を教育目標として、探究コースがスタート。ほぼすべての授業をプロジェクトベースにした学習方法（PBL）をとっており、対話によって生まれる創造性、協働性を大事にしながら学ぶことを楽しむアカデミックなコースとなっている。また、勤務校の新コース（探究コース）創設に携わっており、新しい教育・新しい学力について模索し、探究し続けている。
教育新聞「Edubate LIVE！」
教育に関する問題・課題への賛成・反対を聞き、インタラクティブに議論・討論する、教育新聞電子版の人気企画「Edubate(エデュベート)」。そのライブ番組「教育新聞 Edubate LIVE！」を配信します。ゲストの有識者は京都精華大学のウスビ・サコ学長、佐藤昌宏デジタルハリウッド大学大学院教授。司会は教育新聞編集長の小木曽浩介。テーマは「オンライン授業を対面授業と同じ扱いにし、日常的に認めるべきか？」など。投票・投稿はこちらで。「【教員×投票】オンライン授業 日常的に認めるべき？」
教育新聞編集長(執行役員)。岐阜新聞記者、ライブドアニュースキャスターなどを経て現職。編著書に教育新聞編『FUTURE EDUCATION！ 学校をイノベーションする14の教育論』(岩波書店)。教育新聞の編集方針は「読者が未来を信じる力を得られること」。
教育新聞「Edubate LIVE！」
教育に関する問題・課題への賛成・反対を聞き、インタラクティブに議論・討論する、教育新聞電子版の人気企画「Edubate(エデュベート)」。そのライブ番組「教育新聞 Edubate LIVE！」を配信します。ゲストの有識者は京都精華大学のウスビ・サコ学長、佐藤昌宏デジタルハリウッド大学大学院教授。司会は教育新聞編集長の小木曽浩介。テーマは「オンライン授業を対面授業と同じ扱いにし、日常的に認めるべきか？」など。投票・投稿はこちらで。「【教員×投票】オンライン授業 日常的に認めるべき？」
マリ共和国生まれ。 高校卒業と同時に国の奨学金を得て中国に留学。北京語言大学、南京東南大学を経て91年来日。99年、京都大学大学院工学研究科建築学専攻博士課程修了。博士（工学）。専門は空間人類学。「京都の町家再生」「コミュニティ再生」など社会と建築の関係性を様々な角度から調査研究している。バンバラ語、英語、フランス語、中国語、関西弁を操るマルチリンガル。京都精華大学人文学部教員、学部長を経て2018年4月から現職。暮らしの身近な視点から、多様な価値観を認めあう社会のありかたを提唱している。公益社団法人2025年日本国際博覧会協会 理事・シニアアドバイザー。
人生100年時代。マルチステージの人生で学び続けるために
人生100年時代を見据えた生涯学習、とりわけ社会人の学び直し(リカレント教育）を国としても推進しています。VUCAの時代と呼ばれる予測不可能な・先行きが不透明な今の時代。このセッションでは、そのような時代で活躍できる人材であるための「生涯にわたる「学び」について、議論します。
1974年東京生まれ。株式会社ウィザス執行役員、第一学院高等学校 理事、学校法人柏専学院 理事、新潟産業大学・ネットの大学 managara 学長補佐。総合教育サービス企業 株式会社ウィザスでの新規事業やマーケティング等の経験を活かし、「ネットの大学 managara」の設立にあたる。現在は大学通信教育課程総括として従事。
人生100年時代。マルチステージの人生で学び続けるために
人生100年時代を見据えた生涯学習、とりわけ社会人の学び直し(リカレント教育）を国としても推進しています。VUCAの時代と呼ばれる予測不可能な・先行きが不透明な今の時代。このセッションでは、そのような時代で活躍できる人材であるための「生涯にわたる「学び」について、議論します。
一般財団法人人生100年社会デザイン財団・代表理事、中央教育審議会生涯学習分科会委員など。人生100年時代の学び、まちづくり、生涯学習を専攻。雑踏のような研究室の構築が目標。人が生活の営みを続け、成長していくことに現れるさまざまな事象を通して、社会のあり方を考え、人が幸せに暮らすために何ができるのかを考えること、とくにコミュニティの自律と住民の学習とのかかわりに関心がある。最近では、子どもたちが担うまちのあり方とそれを保障する制度構築に関心を広げている。
人生100年時代。マルチステージの人生で学び続けるために
人生100年時代を見据えた生涯学習、とりわけ社会人の学び直し(リカレント教育）を国としても推進しています。VUCAの時代と呼ばれる予測不可能な・先行きが不透明な今の時代。このセッションでは、そのような時代で活躍できる人材であるための「生涯にわたる「学び」について、議論します。
静岡ブルーレヴズ クラブ・リレーションズ・オフィサー １９８６年３月１日生まれ。福岡県出身。 元ヤマハ発動機ジュビロのプロラグビープレーヤー、2021年シーズンで現役を引退。 佐賀工、早稲田大を経て、2008年にヤマハ発動機ジュビロ入団。 トップリーグ13シーズンで、得点王3回、ベストキッカー３回、ベスト15を5回受賞、トップリーグ通算最多得点(1282点)記録保持者。 2015年 第52回日本選手権では、創部初の優勝に貢献。 2005年、学生時代に日本代表に初選出、RWC2015イングランド大会に出場し、強豪南アフリカから歴史的勝利をあげると共に、大会ベスト15にも選出。 日本代表キャップ57。 2016年シーズンにはレッズ(豪)、RCトゥーロン(仏)への海外挑戦も経験。
なぜ金融教育が必要なのか？
高校の家庭科の授業では既に金融教育がはじまっており、今年から資産運用 についても学びます。 近年、日本でもNISAやiDeco、それに伴う金融リテラシーという言葉を目にする機会が増えてきましたが、それは何故でしょうか？そして、なぜいま日本で金融教育が注目を集めているのでしょうか？ その理由と必要性を金融教育の第一人者が語り合います。 近年、日本でも金融教育や金融リテラシーという言葉を目にする機会が増えてきましたが、それは何故でしょうか？そして、なぜいま日本で金融教育が注目を集めているのでしょうか？ その理由と必要性を金融教育の第一人者が語り合います。
1985年生まれ。証券会社や運用会社の調査部にてアナリストやストラテジストを歴任。 台湾やインドネシアでの駐在・起業などを経て、現在は金融教育ベンチャーのマネネを設立し、複数のベンチャー企業のCFOや監査役も兼任。 著書に『誰も教えてくれないお金と経済のしくみ』（あさ出版）、『親子ゼニ問答』（角川新書）など。 YouTubeチャンネル「森永康平のビズアップチャンネル」を運営。 日本証券アナリスト協会検定会員。
なぜ金融教育が必要なのか？
高校の家庭科の授業では既に金融教育がはじまっており、今年から資産運用 についても学びます。 近年、日本でもNISAやiDeco、それに伴う金融リテラシーという言葉を目にする機会が増えてきましたが、それは何故でしょうか？そして、なぜいま日本で金融教育が注目を集めているのでしょうか？ その理由と必要性を金融教育の第一人者が語り合います。 近年、日本でも金融教育や金融リテラシーという言葉を目にする機会が増えてきましたが、それは何故でしょうか？そして、なぜいま日本で金融教育が注目を集めているのでしょうか？ その理由と必要性を金融教育の第一人者が語り合います。
2006年、金融庁に入庁。同年の多重債務問題を受けた貸金業法改正、多重債務対策に携わり、金融リテラシーの重要性に触れる。その後は東京証券取引所・財務省への出向、金融庁の人事改革、保険行政などを担当した後、2020年7月より現職で金融経済教育を担当。高校や大学を中心とする出張授業や授業用動画教材の作成、小学生向けのコンテンツ（うんこお金ドリル）作成のほか、安定的な資産形成の促進の一環として「つみたてNISA」の普及促進などに取り組んでいる。
学校と公益資本主義
SDGsの取り組みにもあるように、「今地球上に起こっている問題は、自分の国だけでは解決できない」ということにみなが気づき始めました。10年後の未来を生きる子どもたちに今必要な学びは何か。「持続可能な社会をつくるために、これからの学校のあるべき姿」に向き合うセッションです。教育現場の実践と、企業のものづくりや人材育成を通じて社会課題の解決に取り組む、植松電気と日本環境設計の取り組みとを重ねながら語ります。
北海道で社員数28名の小さな電気機械の開発製造販売をしています。その傍らで宇宙開発をしています。その傍らで毎年修学旅行を1万人以上受け入れています。その傍らで継続型就労支援A型作業所も運営しています。その傍らで、医療機械の開発もしています。もはや、何の会社かよくわからないです。でも、目指すものは1つです。よりよい社会です。 人の自信や可能性が奪われない社会を目指しています！
学校と公益資本主義
SDGsの取り組みにもあるように、「今地球上に起こっている問題は、自分の国だけでは解決できない」ということにみなが気づき始めました。10年後の未来を生きる子どもたちに今必要な学びは何か。「持続可能な社会をつくるために、これからの学校のあるべき姿」に向き合うセッションです。教育現場の実践と、企業のものづくりや人材育成を通じて社会課題の解決に取り組む、植松電気と日本環境設計の取り組みとを重ねながら語ります。
1964年鹿児島県生まれ。1987年3月、北九州市立大学経済学部卒業。卒業後に就職した繊維商社では営業職に携わるなか、容器包装リサイクル法の制定を機に繊維リサイクルに深く携わる。2007年1月日本環境設計を設立。資源が循環する社会づくりを目指し、リサイクルの技術開発だけではなく、メーカーや小売店など多業種の企業とともにリサイクルの統一化に取り組む。消費者が軸になることで実現までのスピードを高める循環型社会を実践する。2015年アショカ・フェローに選出。
教育におけるデジタルペンの活用事例
デジタルペンを実際に現場で活用している現場の皆様をお招きして、コーディネーターの益川先生とともに活用における具体的な手順、メリット、課題や、今後期待することなどについてのパネルトークを行います。 実際にペンの活用を検討、もしくは活用を開始している教育現場の方に、ペンの活用法について少しでも価値のある情報をお届けします。
大学卒業後、半導体・電子部品商社を経て、2014年に株式会社ワコム、Technology Solution Business Unitに入社。 2016年より、同BU国内営業部門にて、国内PC・タブレットメーカーに対し、Wacomの技術を搭載したデジタルペン・タッチパネルの提案を行い、デジタルペンの普及に携わる他、デジタル手書きの新しい価値を発揮する場として、大手教育ベンダーとの取組みに関わる。現在同部門、Directorとして活動中。
教育におけるデジタルペンの活用事例
デジタルペンを実際に現場で活用している現場の皆様をお招きして、コーディネーターの益川先生とともに活用における具体的な手順、メリット、課題や、今後期待することなどについてのパネルトークを行います。 実際にペンの活用を検討、もしくは活用を開始している教育現場の方に、ペンの活用法について少しでも価値のある情報をお届けします。
中京大学情報科学部認知科学科助手、静岡大学大学院教育学研究科准教授を経て、2017年4月より現職。博士（認知科学）。専門は学習科学、認知科学、教育工学。文部科学省「中央教育審議会「令和の日本型学校教育」を担う教師の在り方特別部会」委員、「全国的な学力調査に関する専門家会議」委員、「ICT活用教育アドバイザー事業」アドバイザー。一人ひとりなりに持っている「学ぶ力」を引き出す授業づくり、評価のありかた、ICTの活用を追求している。特に「対話」を通して知識・技能を構成していくプロセスに興味があり、日々データを集め、分析し、子供たちの学びの多様さを実感している。
教育におけるデジタルペンの活用事例
デジタルペンを実際に現場で活用している現場の皆様をお招きして、コーディネーターの益川先生とともに活用における具体的な手順、メリット、課題や、今後期待することなどについてのパネルトークを行います。 実際にペンの活用を検討、もしくは活用を開始している教育現場の方に、ペンの活用法について少しでも価値のある情報をお届けします。
1994年、株式会社Z会入社。教室部門、教材編集部門、CS部門を経て、2017年10月から現職。Z会グループが掲げる理念「最高の教育で、未来をひらく。」の実現に向けて、テクノロジーを活用した新しい教育サービスの創造、学習アプリケーションの開発、基幹システムの刷新、インフラ・ネットワークの再構築、そしてDXの推進を内製化できる人材の育成・組織作りに努める。
教育におけるデジタルペンの活用事例
デジタルペンを実際に現場で活用している現場の皆様をお招きして、コーディネーターの益川先生とともに活用における具体的な手順、メリット、課題や、今後期待することなどについてのパネルトークを行います。 実際にペンの活用を検討、もしくは活用を開始している教育現場の方に、ペンの活用法について少しでも価値のある情報をお届けします。
都公立小学校にて担任教員としてスタート。現在は校長として、子供たち、教職員、保護者、地域、区教委と協働し、GIGAスクール構想の実現に向け奮闘中。子供たちがランドセルではなく、タブレットを小脇に抱えて、いつでも、どこでも、誰とでも楽しく学べることを夢見ています。5Gであらゆる物が繋がる時代、学びの在り方や学び方が大きく変化する可能性にワクワクしています。
データサイエンス教育と、DX人材に必要な新たなスキルとキャリアの築き方とは
テクノロジーの進化とデジタルトランスフォーメーション（DX）化が急速に進む今後の社会において、IT人材の不足は更に加速すると言われています。働き方も大きく変化する中で、自分らしい人生を送るためのキャリアの築き方や、これからの時代の就職を見据えて高校・大学生が学生のうちに身につけておくべき新たなスキルが何なのか、高校・大学・専門学校のDX人材育成やデータサイエンス教育には何が重要なのかを議論します。
早稲田大学卒、豪州Bond University MBA修士課程修了、1997年日本マイクロソフト入社後、Windows 製品部門にて法人向けマーケティングマネージャを務めた後、米シアトル州マイクロソフト本社インサイドセールス戦略部門にて戦略立案を担当。帰国後再び日本マイクロソフト株式会社マーケティング本部にてマーケティング分析戦略部門統括。2016年コンシューマデバイス事業本部にてWindows & Office カテゴリマネジメント本部長、2018年よりパブリックセクター事業本部にて教育事業部門の統括本部長に着任。Windows Digital Lifestyle Consortium 事務局長・ICT Connect 21理事・山口県CIO補佐官など歴任。
データサイエンス教育と、DX人材に必要な新たなスキルとキャリアの築き方とは
テクノロジーの進化とデジタルトランスフォーメーション（DX）化が急速に進む今後の社会において、IT人材の不足は更に加速すると言われています。働き方も大きく変化する中で、自分らしい人生を送るためのキャリアの築き方や、これからの時代の就職を見据えて高校・大学生が学生のうちに身につけておくべき新たなスキルが何なのか、高校・大学・専門学校のDX人材育成やデータサイエンス教育には何が重要なのかを議論します。
青山学院大学理工学部物理学科卒業。大学在学中に仲間とともに有限会社「電脳隊」を設立。 2000年8月、株式会社ピー・アイ・エムとヤフー株式会社の合併に伴いヤフー株式会社入社。 2011年に一度退職した後、再び2012年4月からヤフーの執行役員兼CMOとして、モバイル事業の企画戦略を担当。 2017年11月に7 億7400 万人が利用するビジネス特化型ネットワークのリンクトイン（LinkedIn）日本代表に就任。複数のスタートアップの戦略・技術顧問も務める。 主な著書に『転職2.0』（SBクリエイティブ）がある。
データサイエンス教育と、DX人材に必要な新たなスキルとキャリアの築き方とは
テクノロジーの進化とデジタルトランスフォーメーション（DX）化が急速に進む今後の社会において、IT人材の不足は更に加速すると言われています。働き方も大きく変化する中で、自分らしい人生を送るためのキャリアの築き方や、これからの時代の就職を見据えて高校・大学生が学生のうちに身につけておくべき新たなスキルが何なのか、高校・大学・専門学校のDX人材育成やデータサイエンス教育には何が重要なのかを議論します。
国内大手SIerにて製品エヴァンジェリストとして活躍されたのち、2007年に日本マイクロソフト株式会社に入社。 TeamsやSkype、クラウド製品などの立ち上げに関わったのち、大手自動車メーカー専任のIT戦略担当などを経て現在は、教育機関向けにDX（デジタルトランスフォーメーション）の支援と、DX人材育成のスキル習得支援を行っている。
ティーチャープレナー
かつてない変化の時を迎えている公教育現場。そんな変化を追い風に生まれようとしているのが、「先生のあり方」「先生のキャリア」における新たな可能性です。公立学校のキャリアを離れ、新しい学校教育のかたちにチャレンジするパネリストが「ティーチャープレナー」をテーマに自由に意見を交わします。今いる場所で、明日からチャレンジできる「先生のキャリアの広げ方」について一緒に考えてみませんか？
2018年から3年連続で経済産業省「未来の教室」実証事業を受託し，麹町中学校や新渡戸文化中学校をモデル校としてAI型教材Qubena（キュビナ）を活用した実証に運営責任者として従事。ICT教材を活用した授業モデルや評価制度の構築を様々な学校に提供する傍ら、自身でも教科横断型の探究的なワークショップを学校や教育事業者を通して100回3000人以上の子どもたちに行っている。令和2年度のSTEAMライブラリ事業では，水産資源の持続可能性を探究するコンテンツを制作し提供した。現在，Qubena 小中5教科のプロダクトマネージャーとして学校現場に寄り添いながら教材の開発を行っている。
ティーチャープレナー
かつてない変化の時を迎えている公教育現場。そんな変化を追い風に生まれようとしているのが、「先生のあり方」「先生のキャリア」における新たな可能性です。公立学校のキャリアを離れ、新しい学校教育のかたちにチャレンジするパネリストが「ティーチャープレナー」をテーマに自由に意見を交わします。今いる場所で、明日からチャレンジできる「先生のキャリアの広げ方」について一緒に考えてみませんか？
新渡戸文化中高、横浜創英中高、浜松開誠館中高の他、日本パブリックリレーションズ研究所、GRASグループ、NewsPicksなど複数の企業でも活動。Apple Distinguished Educator、LEGO® SERIOUS PLAY®認定ファシリテータ。東京都立中高一貫教育校を経て2019年度より現職。「教えない授業」と呼ばれる自律型学習者を育てる授業を実践。検定教科書『NEW CROWN ENGLISH SERIES』『My Way』（三省堂）編集委員。著書に『なぜ「教えない授業」が学力を伸ばすのか』（日経BP社）、『「教えない授業」の始め方』（アルク）、『学校に頼らなければ学力は伸びる』（産業能率大学出版部）ほか、監修書に『21マスで基礎が身につく英語ドリルタテ×ヨコ』シリーズ（アルク）がある。
ティーチャープレナー
かつてない変化の時を迎えている公教育現場。そんな変化を追い風に生まれようとしているのが、「先生のあり方」「先生のキャリア」における新たな可能性です。公立学校のキャリアを離れ、新しい学校教育のかたちにチャレンジするパネリストが「ティーチャープレナー」をテーマに自由に意見を交わします。今いる場所で、明日からチャレンジできる「先生のキャリアの広げ方」について一緒に考えてみませんか？
2022年4月に世田谷に開校するオルタナティブスクール「HILLOCK初等部」のスクールディレクター（校長）。元公立小学校教員で、教員歴は14年。主著『子どもが自ら学び出す！自由進度学習のはじめかた』（学陽書房）、共著に『知的障害特別支援学校のICTを活用した授業づくり』（ジアース教育新社）、『before&afterでわかる！研究主任の仕事アップデート』（明治図書出版）など。
公教育改革に向けたPTAと地方議員のアクションミーティング
学校現場に任された学習用端末の活用。 今回のセッションでは「公教育改革における現状の課題やPTA・地方議員に求められることは何か」をテーマに地方議員およびPTA関係者が具体的な現場の事例を交えながら真剣に議論します。 全国的にEdTechを推進していくためのラストワンマイルと呼ばれる地方議会、教育委員会改革を進めていくため、是非教育関係者だけでなく、保護者の方、地方議員等政治関係者の方々もご参加ください。
1982年5月22日生まれ（38歳） 中央区議会議員（1期目）地域政党あたらしい党代表 SFC中高⇒慶應義塾大学法学部⇒デジタルハリウッド大学院 元株式会社ドワンゴ（カドカワ株式会社）社員※内部統制・リスク管理担当 2019年4月中央区議会議員選挙にて、1074票の得票により当選 2020年4月からデジタルハリウッド大学院に所属。佐藤昌宏教授のラボ研究生として、EdTechを活用した公教育におけるイノベーションの社会実装を、地方議会から目指す
公教育改革に向けたPTAと地方議員のアクションミーティング
学校現場に任された学習用端末の活用。 今回のセッションでは「公教育改革における現状の課題やPTA・地方議員に求められることは何か」をテーマに地方議員およびPTA関係者が具体的な現場の事例を交えながら真剣に議論します。 全国的にEdTechを推進していくためのラストワンマイルと呼ばれる地方議会、教育委員会改革を進めていくため、是非教育関係者だけでなく、保護者の方、地方議員等政治関係者の方々もご参加ください。
2003年より渋谷区議会議員（5期）副議長等を歴任。無所属。 渋谷区議会では子育て教育政策、健康政策、ARVRの政策活用などを中心に政策提言。 渋谷区公立学校のタブレット利用について積極的に議論しているほか、感染症対策などについて専門的に議論。政策コンテスト「マニフェスト大賞」優秀賞など評価をうける。 2児の父。区立小学校PTA会長をつとめる。
公教育改革に向けたPTAと地方議員のアクションミーティング
学校現場に任された学習用端末の活用。 今回のセッションでは「公教育改革における現状の課題やPTA・地方議員に求められることは何か」をテーマに地方議員およびPTA関係者が具体的な現場の事例を交えながら真剣に議論します。 全国的にEdTechを推進していくためのラストワンマイルと呼ばれる地方議会、教育委員会改革を進めていくため、是非教育関係者だけでなく、保護者の方、地方議員等政治関係者の方々もご参加ください。
WEB制作業界出身、28歳で初当選。現在2期目の35歳で、大阪市会教育こども委員長。テクノロジーの力で政治行政をアップデートさせるべく様々な提案を行う過程で、特に優先すべき対象は子供達に関わる教育であると結論付け、クラウド利用の促進や端末整備の低価格化などに取り組んでいた頃にロンドンで佐藤先生と出会う。当時の文科省が出していたセキュリティガイドラインポリシーを改訂させる必要性などについて意気投合し、以降共に未来の教室の実現を目指している。
公教育改革に向けたPTAと地方議員のアクションミーティング
学校現場に任された学習用端末の活用。 今回のセッションでは「公教育改革における現状の課題やPTA・地方議員に求められることは何か」をテーマに地方議員およびPTA関係者が具体的な現場の事例を交えながら真剣に議論します。 全国的にEdTechを推進していくためのラストワンマイルと呼ばれる地方議会、教育委員会改革を進めていくため、是非教育関係者だけでなく、保護者の方、地方議員等政治関係者の方々もご参加ください。
・東京都議会議員［2期、昭島市／都民ファーストの会］ ・文教委員会 理事 ・明星小〜高校、日本体育大学卒 ・衆議院議員長島昭久 元秘書 ・H23〜29 昭島市議会議員（厚生文教委員会 委員長） ・関東若手議員の会 児童虐待防止PT ・昭島青年会議所 2019年度理事長 ・一般社団法人東京野外教育活動研究会 代表理事
公教育改革に向けたPTAと地方議員のアクションミーティング
学校現場に任された学習用端末の活用。 今回のセッションでは「公教育改革における現状の課題やPTA・地方議員に求められることは何か」をテーマに地方議員およびPTA関係者が具体的な現場の事例を交えながら真剣に議論します。 全国的にEdTechを推進していくためのラストワンマイルと呼ばれる地方議会、教育委員会改革を進めていくため、是非教育関係者だけでなく、保護者の方、地方議員等政治関係者の方々もご参加ください。
株式会社安藤塾 代表取締役 社会福祉法人むげんのかのうせい 理事長 （公社）全国学習塾協会 会長 日本民間教育協議会 会長 （公社）日本PTA全国協議会 元副会長 その他元文部科学省不登校に関する調査研究協力者委員会委員、元経済産業省未来の教室委員などを歴任し、子どもたちを取り巻く教育環境全般に関わる。
Edvation Open Lab 次代の教育イノベーターが描くビジョンとは？
今、多くの投資家たちが注目し、急速に成長を続ける世界のEdTech市場。日本でもGIGAスクール構想を始めとした教育DXが加速する中、新たなEdTechサービスの社会実装を後押しするため、「Edvation Open Lab」（経済産業省委託事業）を実施しています。本プログラムではそのキックオフとして、次代のイノベーター約20名が集結。未来の教育をどのように創造するのか、革新的なソリューションやそのアイデアなど、独自の切り口でビジョンを語ります。
航空会社客室乗務員を経て、2005年より現職に転身。ビジネス番組や情報番組等、様々なメディアにレギュラー出演し、数多くのインタビューを担当。また、全国の企業・学校においてのマナー講師活動やライター業にも携わる。一児の母。両親は公立学校教員。 レプロエンタテインメント所属 奈良県吉野町観光大使 ひかりT V番組審議委員 大人の部活動「バヅクリ」歴探部主宰 マナー・プロトコール準１級 マナー・プロトコール講師ディプロマ取得
