「未来の共感」を創る
デジタル変革が加速する今、未来の共感を創りながら技術を社会に実装していくことが重要です。「未来を実装する」の著者であり東京大学FoundXディレクターの馬田隆明氏を迎え、NECの社会価値創造への思いや事例を紹介しながら、社会をより良い方向へ変革するためにどのように取り組むべきかを明らかにします。
2021年4月、NECの代表取締役 執行役員社長 兼 CEOに就任。社長就任以前は、2018年からCFOを務め、2020中期経営計画の達成にむけた収益構造改革を指揮したほか、Digital GovernmentやDigital Finance領域などでのM&A実行を通じて、成長戦略を後押ししてきた。 40年近いNECでのキャリアにおいて、6年間の米国勤務や2011年からの7年間の海外事業責任者としての経験も含め、海外事業に長期にわたり携わってきたほか、M&Aなどの事業ポートフォリオの変革案件を数多く手掛け、半導体事業の再編や、PC事業における合弁会社設立、コンサルティング会社の買収などを主導した。
「未来の共感」を創る
デジタル変革が加速する今、未来の共感を創りながら技術を社会に実装していくことが重要です。「未来を実装する」の著者であり東京大学FoundXディレクターの馬田隆明氏を迎え、NECの社会価値創造への思いや事例を紹介しながら、社会をより良い方向へ変革するためにどのように取り組むべきかを明らかにします。
University of Toronto 卒業後、日本マイクロソフトを経て、2016年から東京大学。東京大学では本郷テックガレージの立ち上げと運営、2019年からFoundXディレクターとしてスタートアップ支援とアントレプレナーシップ教育に従事する。スライドやブログなどで情報提供を行っている。著書に『逆説のスタートアップ思考』『成功する起業家は居場所を選ぶ』『未来を実装する』。
「未来の共感」を創る
デジタル変革が加速する今、未来の共感を創りながら技術を社会に実装していくことが重要です。「未来を実装する」の著者であり東京大学FoundXディレクターの馬田隆明氏を迎え、NECの社会価値創造への思いや事例を紹介しながら、社会をより良い方向へ変革するためにどのように取り組むべきかを明らかにします。
国内外の投資運用会社勤務を経て、1995年日本初の投資信託評価会社を起業。1999年同社を世界的格付け会社スタンダード＆プアーズに売却後、2000年シンクタンク・ソフィアバンクの設立に参画。現在、代表。2007年ダボス会議を主宰する世界経済フォーラムより「ヤング・グローバル・リーダー」に選出される。政府各省の審議委員、日本証券業協会やJリーグの公益理事等公職に加え、静岡銀行や豊田通商など上場企業の社外取締役なども兼務。取材した企業は1000社を超え、ネットラジオ「藤沢久美の社長Talk」、書籍、雑誌、各地での講演などを通して、リーダーのあり方や社会の課題を考えるヒントを発信している。
変革のリーダーたちはDXを駆使し、激しく変化する業界にどう立ち向かうのか
デジタルシフトを牽引する各業界のリーダーの方々に登壇いただき、激動する業界で具体的にどう立ち向かうのかについてご議論いただきます。
九州大学理学部数学科を卒業後、1983年に日本IBM株式会社に入社。米国IBMヴァイスプレジデント、マイクロソフト株式会社執行役専務、シスコシステムズ合同会社代表執行役員社長など要職を歴任。2015年2月楽天（現楽天グループ）に入社。現在、CIO兼CISOとして、グループ全体のITインフラストラクチャおよび情報セキュリティガバナンスを担当し、楽天のエコシステムサービスをテクノロジーの側面から牽引している。合わせて楽天コミュニケーションズ株式会社 代表取締役会長CEO、楽天モバイル株式会社 取締役副会長を兼任。また、社業の他に新経済連盟顧問、経済同友会幹事、企業情報化協会理事、東京フィルハーモニー交響楽団理事などを務める。
変革のリーダーたちはDXを駆使し、激しく変化する業界にどう立ち向かうのか
デジタルシフトを牽引する各業界のリーダーの方々に登壇いただき、激動する業界で具体的にどう立ち向かうのかについてご議論いただきます。
1968年福島県生まれ、1997年に株式会社BIGRENTAL（本社：福島県郡山市/建設機械レンタル業）を社員3名で創業、2008年社員数700名までに成長した同社とコマツレンタル株式会社(コマツ100%出資)が経営統合、同時に代表取締役社長に就任。2015年1月にコマツ執行役員スマートコンストラクション推進本部長に就任、現在に至る。
変革のリーダーたちはDXを駆使し、激しく変化する業界にどう立ち向かうのか
デジタルシフトを牽引する各業界のリーダーの方々に登壇いただき、激動する業界で具体的にどう立ち向かうのかについてご議論いただきます。
外資系IT企業を経て、2019年4月より、NECの成長領域（生体認証・映像、AI、クラウド、セキュリティ等）のデジタルビジネスおよび事業変革を担当。21年4月より、デジタルビジネスプラットフォームユニット長 兼 執行役員常務として、プラットフォーム＆先端SI技術を推進するとともに、戦略コンサルティング、ビジネスデザイナー、デジタルHub等について新組織を拡大し、デジタルシフト（DX）をリード。
企業成長の先をつかむDX ～NEC Value Chain Innovation～
企業が従来の枠組みを脱し、社会課題や新しい成長に取り組む為のデジタル活用とは。各産業の先行事例のご紹介を通じ、未来に必要なデジタル実装観点やAIガバナンス、データ連携に向けた取り組み等をご説明します。
NEC デジタルインテグレーション本部 本部長。1981年、大阪府生まれ。ミズーリ州立大学卒業後、2004年、NECに入社。金融機関向け営業後、社内起業に従事。三井住友銀行との合弁会社設立やインドでの事業開発を推進。経産省の委員等も務める。NECではFinTech事業開発室長等を経て、21年4月から現職。
企業成長の先をつかむDX ～NEC Value Chain Innovation～
企業が従来の枠組みを脱し、社会課題や新しい成長に取り組む為のデジタル活用とは。各産業の先行事例のご紹介を通じ、未来に必要なデジタル実装観点やAIガバナンス、データ連携に向けた取り組み等をご説明します。
NECにSEとして入社。デマンドチェーンマネジメントや物流関連のシステム開発を担当。その後、営業職へ転換。主に物流会社を担当し、情報システムから現場系のシステムまで幅広く対応。現在はその経験を活かし、ロジスティクス分野の事業企画に従事。
これからを“もの”にするDXアプローチ
顧客の体験価値を超え、成功・驚き・幸せを提供し続け、ESGにも応え続けるには、価値をアップデートし、従来の有形・無形の資産を組み換え、人・もの・ことの行動をデータ分析し、フィードバックを継続することが必要です。 本セッションでは、デジタルを梃子にし、飛躍し続けるためのビジネスモデルについてお話しします。
外資で戦略コンサルティングのリーダー（パートナー）を歴任（デジタル、事業戦略、グローバル、新規事業）。戦略コンサルティングファームでマネージング・ディレクター、外資事業会社でマーケティング・新規事業立上げ、国立共同研究機構の講師を経験。理学博士、コンサルティング、デザイン、アナリティクス、ディベロップ、アジャイルを組み合わせデジタル変革を推進。認定・アジャイル・リーダーⅠ:CAL責任者として450以上のコンサルティング・プロジェクトを経験。
答えは宇宙からやってくる！ 衛星画像の活用法
最近ニュースで見聞きする衛星画像。例えば「ひまわり」は天気予報に、「はやぶさ2」は小惑星の観測に使っています。では、私たちの課題解決にも使えるの？すでに農業やインフラ維持管理など様々な分野で活かされています。NECの宇宙技術とICTを組み合わせた衛星画像の活用法について、実例を交えながらご紹介します。
2012年4月NECに入社。宇宙システム事業部にて予算管理、小型地球観測衛星「ASNARO」シリーズの原価監査対応業務に従事後、ベトナムでの1年間の業務研修を経て、ベトナム向け衛星システム輸出プロジェクト「LOTUSat-1」に加わりプロジェクト管理を担当。現地との契約交渉メンバーとして、週に2回日本とベトナムを往復したことも。2019年4月より宇宙・防衛営業本部へ異動、日本地球観測衛星サービス（株）（JEOSS）に兼務出向となり、LOTUSat-1と同型機である「ASNARO-2」の画像販売業務に従事。レーダ衛星画像というこれまで限られた用途で利用されてきたデータを幅広い分野で役立つものになるよう日々奔走している。
答えは宇宙からやってくる！ 衛星画像の活用法
最近ニュースで見聞きする衛星画像。例えば「ひまわり」は天気予報に、「はやぶさ2」は小惑星の観測に使っています。では、私たちの課題解決にも使えるの？すでに農業やインフラ維持管理など様々な分野で活かされています。NECの宇宙技術とICTを組み合わせた衛星画像の活用法について、実例を交えながらご紹介します。
2019年4月NECに入社。入社以来、宇宙・防衛営業本部 第一宇宙営業部にて、JAXA様をはじめとする国内官庁への宇宙関連機器の営業活動を担当。現在、契約担当している探査機は小惑星探査機「はやぶさ２」など。また、衛星データ利用事業において、自然災害の監視、インフラの状況把握など、多岐にわたる社会課題に対し、お客さまのニーズに合わせた提案活動を推進。さまざまな分野のお客さまの声をヒアリングする中で、宇宙とは一見関係ないと思われる分野においても、新たな発想やアイデア次第で、衛星データの利用可能性が広がり、日々の生活に宇宙がより身近になっていくことに喜びを感じている。
ビジネス変革を約束する最新DXテクノロジートレンド
ビジネス変革を約束する最新DXテクノロジートレンドを、生体認証、AI、5G/Beyond 5G、クラウド、量子コンピュータの切り口から、デジタルビジネスを技術統括するNECフェロー今岡仁が語ります。
1997年NEC入社。入社後は脳視覚情報処理に関する研究に従事。2002年マルチメディア研究所に異動。顔認証技術に関する研究開発に従事し、NECの顔認証技術を応用した製品「Neo Face」の事業化に貢献。2009年顔認証技術に関する米国国立標準技術研究所主催のベンチマークテストに参加し、世界No.1評価を5回獲得。2019年、史上最年少でNECフェローに就任。2021年4月よりデジタルビジネスプラットフォームユニット及びグローバルイノベーションユニット担当、生体認証にとどまらず、AI・デジタルヘルスケアを含むデジタルビジネスに関する技術を統括。東北大学特任教授（客員）として研究者教育にも従事。
ビジネス変革を約束する最新DXテクノロジートレンド
ビジネス変革を約束する最新DXテクノロジートレンドを、生体認証、AI、5G/Beyond 5G、クラウド、量子コンピュータの切り口から、デジタルビジネスを技術統括するNECフェロー今岡仁が語ります。
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカーを務めた後、2004年に米国でMBAを取得。 その後、日経CNBCキャスター、同社初の女性コメンテーターとして従事。 これまでに、オードリー・タン台湾デジタル担当相、トニー・ブレア元英首相、アップル共同創業者のスティーブ・ウォズニアック、ハワード・シュルツスターバックス創業者はじめ、3,000人を超える世界のVIPにインタビューした実績有。 また、BS11「報道ライブインサイドOUT」コメンテーター出演他、これまでレギュラーコメンテーターを務めたMX「モーニングCROSS」、TBS「ビビット」、テレビ朝日「サンデースクランブル」、毎日放送「ミント！」他、フジテレビ「ユアタイム」、Abema TV「AbemaPrime」等、多数の報道番組に出演。 現在、経済系シンポジウムのモデレーター、政府系スタートアップコンテストやオープンイノベーション大賞の審査員、企業役員・アドバイザーとしても活動。2016年2月より『フォーブスジャパン』に参画。2020年6月1日より現職。
Well-beingな未来の実現～デジタル活用の課題と展望～
社会のあらゆる領域でデジタル化が加速している今、考えなければならないのは、一人ひとりのwell-beingと、誰一人取り残さない社会とを実現すること。 オードリー・タン氏と、デジタル活用の課題と新時代の展望を語り合う。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Well-beingな未来の実現～デジタル活用の課題と展望～
社会のあらゆる領域でデジタル化が加速している今、考えなければならないのは、一人ひとりのwell-beingと、誰一人取り残さない社会とを実現すること。 オードリー・タン氏と、デジタル活用の課題と新時代の展望を語り合う。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
行政DXの考察～デジタルが導くwell-being～
2021年9月デジタル庁設立。国民のwell-Beingに資する「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」はどのように進めるべきか。行政DX、そして近未来の行政サービスのあり方について考察します。
平成5年にNEC入社、市町村マーケット担当。平成15年から総務省・（財）地方自治情報センター担当、平成25年からマイナンバー制度専任担当、平成29年から番号事業推進本部長、平成31年よりデジタル・ガバメント推進本部長。 現在の職務：官公庁・民間企業おけるマイナンバー制度及びデジタル・ガバメントに係る事業推進を担当。 公職：総務省・電子政府推進委員、総務省「マイナンバーカード交付促進支援チーム」委員、総務省「個人番号カード・公的個人認証サービス等の利活用推進の在り方に関する懇談会」 制度検討サブワーキンググループ構成員、山梨県DX・アドバイザリー・ボード構成員。
ものづくりの未来を切り拓く、製造業におけるDXとは
製造業を取り巻く環境は、これまでにない規模と速度で変化しています。 New Normalな時代において、DX実現に向けた取り組みが加速する中、本セッションでは、DXがもたらす価値や実現シナリオ、お客様との共創活動をご紹介します。
1990年日本電気株式会社に入社、ソリューション営業として、長年 製造業のお客様を担当、業務システムからインフラまで含め幅広いソリューションの提案、サポートを行う。2017年NEC中国現地法人へ出向、中国での製造業向けSI事業の責任者として従事し、中国全土の日系企業を中心に事業を推進。現在は スマートインダストリー本部 本部長として、製造業のDXを推進する新規ソリューションの企画・開発・マーケティング活動を推進している。
物流×モビリティ×DXが描く、新しい未来像とは
ドライバー不足や大幅な需要変動への追従など、物流網の維持は重要な社会課題です。一方、モビリティの進化やDXへの期待も高まっています。物流の未来に向けて、今後の業界のカギを握るプレイヤーが語ります。
1986年日本通運入社、鉄道コンテナ、引越等の業務を経て、警備輸送事業部門では、金融機関へのソリューション提案を担当、2018年から現職ロジスティクスエンジニアリング（以下LE）戦略室長。 LE戦略室では、先端技術活用による業務革新を目的に、技術情報の収集・実証実験、活用・導入支援等を行う。 具体的な事例としては、AGF、ロボット等機器の共同開発、導入、自動運転や物流標準化に関わる各種プロジェクトへの参加、点呼業務の高度化システム開発等を実施。
物流×モビリティ×DXが描く、新しい未来像とは
ドライバー不足や大幅な需要変動への追従など、物流網の維持は重要な社会課題です。一方、モビリティの進化やDXへの期待も高まっています。物流の未来に向けて、今後の業界のカギを握るプレイヤーが語ります。
2007年に日野自動車の海外企画部商品室に配属。 以降10年弱に渡り海外向けのトラック・バス商品企画や日々の商談対応に従事。 25ヵ国以上の市場調査に加え、小型トラックのフルモデルチェンジPJTの海外向け主担当を担う。 この中で、現場調査からの企画立案、開発や生産、販売後のアフターまで製造業のAtoZを学ぶ。 2016年より経営戦略部署に異動、モビリティ以外のビジネスショーやお客様訪問を重ね、商用OEMとしての新しいBIZモデルの在り方や物人流業界の将来予測などを日野自動車社内に提案。 その1つとしてCUBE-LINXを関西電力との合弁で立上げ、2021年5月より法人活動を開始。 電動車導入をキッカケに、商用モビを便利に使えるプラットフォームの創出に挑戦する。
物流×モビリティ×DXが描く、新しい未来像とは
ドライバー不足や大幅な需要変動への追従など、物流網の維持は重要な社会課題です。一方、モビリティの進化やDXへの期待も高まっています。物流の未来に向けて、今後の業界のカギを握るプレイヤーが語ります。
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科修了後、富士総合研究所、みずほ情報総研を経て現職。ロジスティクス／サプライチェーン分野を中心に、長期ビジョン、経営計画、成長戦略、新規事業開発、M&A戦略、事業再構築、構造改革、リスクマネジメントをはじめとする多様なコンサルティングサービスを展開。内閣府「SIP スマート物流サービス評価委員会」委員長、国土交通省「2020年代の総合物流施策大綱に関する検討会」構成員、経済産業省「Logitech分科会」常任委員、経済同友会「先進技術による経営革新委員会物流・生産分科会」WG委員などを歴任。近著に『サプライウェブ－次世代の商流・物流プラットフォーム』（日経BP）、『ロジスティクス4.0－物流の創造的革新』（日本経済新聞出版社）など。
東京2020オリンピック・パラリンピック「安全・安心」の舞台裏
9/5に閉幕した東京2020オリンピック・パラリンピック。アスリートたちの活躍の裏には、「安全・安心」な大会運営がありました。この「安全・安心」を中心となって支えた、東京2020組織委員会 米村チーフ・セキュリティ・オフィサー、岩下警備局長にご登壇頂き、ICTを活用した東京2020オリンピック・パラリンピックのセキュリティ対策、大会時の舞台裏について振り返ります。 ＊NECは、東京2020ゴールドパートナー（パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品・業務用無線システム）です。
1951年生まれ 京都大学卒業後、 警察庁入庁。 警察庁警備局外事課長、内閣総理大臣秘書官（小渕恵三首相）、大阪府警察本部長、警視庁副総監、警察庁警備局長、警察庁長官官房長、第87代警視総監、第17・18代内閣危機管理監を経て、内閣官房参与（第2次安倍内閣）を歴任。 2014年3月東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会理事、16年１月から現職。 2021年、瑞宝重光章受章。
東京2020オリンピック・パラリンピック「安全・安心」の舞台裏
9/5に閉幕した東京2020オリンピック・パラリンピック。アスリートたちの活躍の裏には、「安全・安心」な大会運営がありました。この「安全・安心」を中心となって支えた、東京2020組織委員会 米村チーフ・セキュリティ・オフィサー、岩下警備局長にご登壇頂き、ICTを活用した東京2020オリンピック・パラリンピックのセキュリティ対策、大会時の舞台裏について振り返ります。 ＊NECは、東京2020ゴールドパートナー（パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品・業務用無線システム）です。
1968年生まれ 東京大学卒業後、警察庁入庁。 内閣総理大臣秘書官付、警視庁中野警察署長、警察庁警護室長を経て、2015年３月 警視庁オリンピック・パラリンピック競技大会総合対策本部副本部長 2018年５月 東京オリンピック・ パラリンピック競技大会組織委員会 警備局長 現在に至る
東京2020オリンピック・パラリンピック「安全・安心」の舞台裏
9/5に閉幕した東京2020オリンピック・パラリンピック。アスリートたちの活躍の裏には、「安全・安心」な大会運営がありました。この「安全・安心」を中心となって支えた、東京2020組織委員会 米村チーフ・セキュリティ・オフィサー、岩下警備局長にご登壇頂き、ICTを活用した東京2020オリンピック・パラリンピックのセキュリティ対策、大会時の舞台裏について振り返ります。 ＊NECは、東京2020ゴールドパートナー（パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品・業務用無線システム）です。
1993年入社。 官公庁などに対する生体認証システムの販売・開発に従事。 2017年より現職。
安全な都市～明日とその先の未来を見据えて～
エコノミスト・グループによるセッションでは、シニアエディターが「都市安全性指数2021」報告のハイライトと都市の将来性へのアプローチ法について都市のリーダーとICTを支えるKMD社を交えて議論します。
プラティマ・シンは、エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）の公共政策・ソートリーダーシップ部門のシニア・コンサルタントとして、世界60都市の都市の安全性を測定する2年に1度の調査「Safe Cities Index」や、エビデンスに基づく分析や政策提言を求める財団、政府、非営利団体のための調査プログラムを担当。
安全な都市～明日とその先の未来を見据えて～
エコノミスト・グループによるセッションでは、シニアエディターが「都市安全性指数2021」報告のハイライトと都市の将来性へのアプローチ法について都市のリーダーとICTを支えるKMD社を交えて議論します。
2017年にCSC（現DXC Technology）からKMDへ同社のOffice of Technologyの統括責任者として就任。1996年にCSCに入社し、2010年にCSC Scandihealth A/SのCTOに就任するまで様々な管理職を務め、2013年からは北欧地域のCSC全体のCTOを歴任。1994年にソフトウェア開発者としてDatacentralen社に入社（1996年、同社はCSCに買収）氏は1994年にオーフス大学でコンピュータサイエンスと数学の修士号を取得し、2006年にはヘンリービジネススクールでMBAを取得。
安全な都市～明日とその先の未来を見据えて～
エコノミスト・グループによるセッションでは、シニアエディターが「都市安全性指数2021」報告のハイライトと都市の将来性へのアプローチ法について都市のリーダーとICTを支えるKMD社を交えて議論します。
米国、シンガポール、日本、英国で育つ。ロンドン大学LSE社会学部(BSc)卒業後、東京大学で社会心理学(BA)を修める。東京大学大学院情報学環・学際情報学府教育部卒業。外資系金融に勤務後、載多数。エコノミスト・グループ初の日本人エディターとして2015年2月より現職。 フリーランスのジャーナリストとして、日本経済や女性の地位、地政学、長寿や緩和ケア、社会問題をめぐる革新的な資金調達などをテーマに、文芸春秋や週刊文春などにも寄稿。
データがつなぐ異業種連携による未来のまちづくり
人々が安心していきいきと暮らし続けられるまちへ。持続可能なスーパーシティ実現へのカギとなるデータ利活用。異分野のデータを安全に連携させることで生み出される新たな価値について、ディスカッションします。
1989年、三井海上（旧大正海上）火災保険株式会社に入社。営業・営推・人事部門を経て、2019年4月にデジタル戦略部長。2021年4月から執行役員となり、三井住友海上の重点戦略であるデジタライゼーション推進を統括。 保険業務の高度化、すなわち、デジタル技術によるプロセス・サービス等の効率化・利便性向上にとどまらず、ビジネス全体の変⾰につなげる取組を「デジタライゼーション推進」とし、MS&ADグループの中核会社として取組を牽引している。
データがつなぐ異業種連携による未来のまちづくり
人々が安心していきいきと暮らし続けられるまちへ。持続可能なスーパーシティ実現へのカギとなるデータ利活用。異分野のデータを安全に連携させることで生み出される新たな価値について、ディスカッションします。
1993年東京電力株式会社入社。 入社以降、建設部門、技術研究所、事業開発・情報通信事業部、労務人事部、広報部他に所属し、多岐にわたる社内外プロジェクトに携わる。 電力事業環境が分散協調時代に大きく変化する中で、電力アセット、データ、現場人材の社外活用に向けて、他社インフラ企業との連携、路上地上機器等を活用した5G設備共用、配電ライセンス事業向けビジネス開発などに注力している。
データがつなぐ異業種連携による未来のまちづくり
人々が安心していきいきと暮らし続けられるまちへ。持続可能なスーパーシティ実現へのカギとなるデータ利活用。異分野のデータを安全に連携させることで生み出される新たな価値について、ディスカッションします。
パブリックセーフティ事業分野において、ソフトウェア無線技術の開発・実用化など、「安全・安心な社会」の実現に向けた事業推進に従事。 2014年に交通・都市基盤事業の執行役員に就任、2019年4月より現職。 スマートシティ事業、Digital ID事業、モビリティ事業開発を担当。 2021年4月よりスーパーシティ事業推進本部長を兼務。 Society 5.0を実現するためのスーパーシティ/スマートシティを推進している。
データがつなぐ異業種連携による未来のまちづくり
人々が安心していきいきと暮らし続けられるまちへ。持続可能なスーパーシティ実現へのカギとなるデータ利活用。異分野のデータを安全に連携させることで生み出される新たな価値について、ディスカッションします。
玉川大学文学部芸術学科卒業後、大和証券に入社。エクイティ業務を経験後、広報部へ異動。大和インベスターリレーションズで企業ＩＲのコンサルを経験後、2000年、財部誠一事務所へ移籍。経済ジャーナリストとしての活動を始める。テレビ朝日系「サンデープロジェクト」、BS日テレ「財部ビジネス研究所」のコーナーを担当。テレビ神奈川の経済番組「神奈川ビジネスUp To Date」ではメインキャスターに。現在、BSイレブン「タカラベnews&talk」、FMナックファイブ「エコノモーニング」に出演中。企業の社外取締役も務める。2020年10月にイノベーションのプラットフォーム「イノベディア」を立ち上げる。
Price As A Service ～ダイナミックプライシングによる価格の未来～
COVID-19により、様々な産業で、提供している財・サービスの価値と価格の再定義が必要となっています。ビックデータxAIで実現するダイナミックプライシングのホテル業界やその他の産業での事例、展望をご紹介します。
三井物産入社後、情報産業本部にて、海外製のIT機器の輸入、販売や新規事業開発、 ベンチャー投資やM&A、M＆A後の出資先でのPMI(Post Merger Integration）に関わった後に米国 ニューヨークに駐在。 帰国後、現在のプライシング事業構想を描き、2018年6月にダイナミックプラス株式会社を設立。
Price As A Service ～ダイナミックプライシングによる価格の未来～
COVID-19により、様々な産業で、提供している財・サービスの価値と価格の再定義が必要となっています。ビックデータxAIで実現するダイナミックプライシングのホテル業界やその他の産業での事例、展望をご紹介します。
1990年NEC入社、流通サービス業界を中心に一貫して新規ソリューションの企画開発を推進。2006年よりテーマパークおよびホテル業界における新規ビジネスの創出に従事。 2021年4月NEC Value Chain InnovationにおけるSmart VenueCX事業推進のため設立されたスマートベニュー推進部長に就任。
進化を続ける交通～移動と暮らしの未来を覗く～
つながるクルマ、自動運転、道路のDX…持続可能な社会に向け、多くの地域や企業で交通に関する研究・開発が行われています。モビリティ・インフラの観点から動向や事例を紹介し、これからの移動と暮らしを考えます。
慶應義塾大学環境情報学部准教授。博士（政策・メディア）。 インターネットと自動車をつなげる技術に関する研究を中心に、インターネット移動体通信、地理位置情報システム(GIS)、高度道路交通システム(ITS)などを専門とし、近年は情報技術やデータサイエンスに関する初等中等教育にも尽力する。 国際標準化にも尽力しており、過去にGIS分野ではISO/TC211/WG10、ITS分野ではISO/TC204/WG16のエキスパートや国内委員会委員を務める。 現在、内閣府の官民研究開発投資拡大プログラム（PRISM）「交通信号機を活用した５Ｇネットワークの構築」においてサブPDとして研究開発を担当。
進化を続ける交通～移動と暮らしの未来を覗く～
つながるクルマ、自動運転、道路のDX…持続可能な社会に向け、多くの地域や企業で交通に関する研究・開発が行われています。モビリティ・インフラの観点から動向や事例を紹介し、これからの移動と暮らしを考えます。
2005年本田技研工業株式会社入社後、IT本部にて10年間システム開発に従事。 2015年から、経営企画統括部やモビリティサービス事業本部にてスマートフォンアプリや自動車のデータを活用した新事業開発に従事。
進化を続ける交通～移動と暮らしの未来を覗く～
つながるクルマ、自動運転、道路のDX…持続可能な社会に向け、多くの地域や企業で交通に関する研究・開発が行われています。モビリティ・インフラの観点から動向や事例を紹介し、これからの移動と暮らしを考えます。
1991年にNEC入社。2007年より海外を含む大手自動車会社に対するITシステム導入に従事。 2010年よりADAS、EV用インフラといった次世代モビリティに向けた事業立上げを主導。 2019年11月よりクロスインダストリ―事業開発本部にて、未来の道路交通に向けた、5Gやエッジコンピューティングなどインフラ側からの事業アプローチ検討に従事。
「地球と共生して未来を守る」脱炭素社会を目指して
持続可能な社会をつくるには、すべての企業や個人が力を合わせて「未来の地球をまもる」ことを意識していかなければなりません。脱炭素社会に向けて企業や自治体が取り組むべき責任や、テクノロジーが貢献できることなど、国内外の動向やNECの取り組みも踏まえて議論します。
IT会社、米国投資銀行等に勤務。ミシガン大学環境・サステナビリティ大学院（現）科学修士。博士（学術）。途上国を含め環境金融コンサルティング業務に長年従事した経験を活かし、現在はESG投資、SDGsビジネス、気候変動、サステナブルファイナンス領域で多様なセクターに対しアドバイス等を提供。三菱UFJ銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券兼務。慶應義塾大学大学院非常勤講師（担当：環境ビジネスデザイン論）。中央環境審議会地球環境部会臨時委員、金融庁「サステナブルファイナンス有識者会議」メンバー、内閣官房「気候変動対策推進のための有識者会議」メンバー等。
「地球と共生して未来を守る」脱炭素社会を目指して
持続可能な社会をつくるには、すべての企業や個人が力を合わせて「未来の地球をまもる」ことを意識していかなければなりません。脱炭素社会に向けて企業や自治体が取り組むべき責任や、テクノロジーが貢献できることなど、国内外の動向やNECの取り組みも踏まえて議論します。
都市インフラ事業領域担当 日本電気株式会社入社以来、約30年間、安全保障領域のシステム開発に従事、S/W開発、大規模システムのシステム・インテグレーションを担当する。1999年-2003年米国企業に駐在し、災害予測システム、訓練演習システム等の開発に従事。2009年より、宇宙関連事業における地上系（衛星管制、運用計画、分析等）システム統括を担当。衛星及び地上システムの標準化に取り組み、小型衛星を対象とした観測衛星のパッケージ化を推進。2016年-ナショナルセキュリティー・ソリューション事業部長。2017年-宇宙システム事業部長。2019年-理事・執行役員
「地球と共生して未来を守る」脱炭素社会を目指して
持続可能な社会をつくるには、すべての企業や個人が力を合わせて「未来の地球をまもる」ことを意識していかなければなりません。脱炭素社会に向けて企業や自治体が取り組むべき責任や、テクノロジーが貢献できることなど、国内外の動向やNECの取り組みも踏まえて議論します。
米ブラウン大学卒。NHK衛星放送「ワールドニュース」のキャスターを経て、1993年から2016年まで23年間、NHK「クローズアップ現代」キャスター。現在、SDGｓ（持続可能な開発目標）の取材・啓発を中心に活動を行なっている。東京藝術大学理事、慶應義塾大学大学院特任教授、自然エネルギー財団理事、FAO（国連食糧農業機関）日本担当親善大使。1998年放送ウーマン賞、02年菊池寛賞、11年日本記者クラブ賞、16年ギャラクシー賞特別賞。著書「キャスターという仕事」（岩波新書）「クローズアップ藝大～国谷裕子＋東京藝術大学」（河出新書）
CRM/SCM領域でDXを実現するには？～DX戦略構想策定アプローチ～
競争の激しい社会で企業が勝ち残るには、消費者の価値観や行動の変化に対応し、顧客接点やSCMを変革して、競争優位を確立する必要があります。そのために必要となる、技術・消費者・企業グループの最適化とは？DX戦略策定のアプローチと最新事例をご紹介します。
コンサルティング企業において、主にハイテク、消費財などの製造業、旅客・通信、ウェブサービスなどのサービス業の企業に対して新規事業立案、CX・マーケティング変革、BPRなどのコンサルティングサービスを提供。現在、NECにて製造業・サービス業を中心にクライアントのデジタルトランスフォーメーションの推進を支援。
CRM/SCM領域でDXを実現するには？～DX戦略構想策定アプローチ～
競争の激しい社会で企業が勝ち残るには、消費者の価値観や行動の変化に対応し、顧客接点やSCMを変革して、競争優位を確立する必要があります。そのために必要となる、技術・消費者・企業グループの最適化とは？DX戦略策定のアプローチと最新事例をご紹介します。
国内大手石油会社のエンジニアとして約8年従事した後、主に製造業（製薬業界／化学業界／部品業界・精密機器業界など）の生産管理や調達領域を中心としたERPパッケージ導入コンサルティング及び、サプライチェーン全般の業務コンサルティング（BPRを含む）を提供。 NECにて、製造業を中心とし業務改革を含めたデジタルビジネス推進に従事。
NECが共に創るヘルスケア・ライフサイエンスの未来
5月に発表した2025中期経営計画で成長事業の一つとして挙げたヘルスケア・ライフサイエンス(HLS)事業。HLS領域でNECが目指す未来像をNECグループ内の関連する取り組みと合わせてご紹介します。
1993年 NEC入社。文教・科学市場で数多くの世界初・日本初の最先端事業開発を実現。北米dotData, Inc.カーブアウト、オープンイノベーションによるAI創薬、Spin-In事業開発、クラウドファンディング活用などNECにおけるイノベーションの組織開発、人材開発、事業開発の実績多数。
事例で語る！「データドリブン経営」実践の舞台裏
注目の「データドリブン経営」。その実践には、戦略策定・データ・基盤の3つの視点が欠かせません。各領域の専門家が一堂に集い、成功させるための要諦を、お客様事例をベースにご紹介します。
分析ソフトウェア（SAS）、DWH製品（Netezza、Vertica）を中心とした分析プラットフォーム構築のエンジニアとしてお客様先に常駐しデータ活用の定着化を実践。約20年の現場経験と知見を活かし、データドリブン経営実現のためのロードマップをお客様と共に検討する企画支援サービスに従事。 2020年4月より現職。
事例で語る！「データドリブン経営」実践の舞台裏
注目の「データドリブン経営」。その実践には、戦略策定・データ・基盤の3つの視点が欠かせません。各領域の専門家が一堂に集い、成功させるための要諦を、お客様事例をベースにご紹介します。
データストレージ・データマネージメントシステム事業を中心に20年の経験。 ストレージシステムの仮想化・分散型システム化・省エネ運用等に関わる研究開発やHadoopを中心としたシステム基盤事業、ソリューション開発事業の立ち上げを経て、システムアーキテクトとしてデータ活用基盤の導入支援・保守運用支援を主導。2020年4月より現職。
NTTとNECが見据える将来のICTとそれを取り巻く世界
5Gは通信業界のみならず産業や社会に大きな変化をもたらす。本セッションでは、今後のNWとITの方向性、オープン化、Beyond 5GやIOWN、2030年を見据えた変革とゲームチェンジへの挑戦につき語ります。
昭和５６年 ４月 日本電信電話公社入社。平成 ８年 ４月 NTT Europe Ltd. 代表取締役副社長。平成１２年 ２月 日本電信電話株式会社 総務部門人事・人事制度担当部長。平成１２年１１月 Verio Inc. Vice President。 平成１６年 ７月 日本電信電話株式会社 経営企画部門事業計画担当部長。平成１９年 ７月 西日本電信電話株式会社 財務部長。平成２１年 ７月 東日本電信電話株式会社 総務人事部長。平成２３年 ６月 東日本電信電話株式会社 取締役総務人事部長。 平成２４年 ６月 日本電信電話株式会社 取締役総務部門長。平成２７年 ６月 日本電信電話株式会社 常務取締役総務部門長。平成３０年 ６月 日本電信電話株式会社 代表取締役副社長。令和 ２年 ６月 日本電信電話株式会社 代表取締役副社長 副社長執行役員 CFO、CHRO、CCO
NTTとNECが見据える将来のICTとそれを取り巻く世界
5Gは通信業界のみならず産業や社会に大きな変化をもたらす。本セッションでは、今後のNWとITの方向性、オープン化、Beyond 5GやIOWN、2030年を見据えた変革とゲームチェンジへの挑戦につき語ります。
日本およびアジアのエレクトロニクス、ITサービス、通信、メディア、テクノロジーグループのリーダーであり、自動車、半導体、電子部品を含む先端産業 グループの日本のリーダー 日系グローバル企業に対し、全社変革、成長加速のテーマを中心に支援。企業及び社会のデジタル化に積極的に取り組んでおり、特に競争力と生産性を大幅に高める事業のデジタル変革、およびテクノロジーを核とした新規事業の開発、立ち上げに注力。 共著に『デジタルの未来－事業の存続をかけた変革戦略』(日本経済新聞出版社) 東京大学法学部卒業
5G/Beyond 5Gへ向けたネットワークが切り拓く未来
5Gサービスが開始され、新たなサービスへの期待が高まっています。NEC、KDDI様が考える5G含めたネットワークが切り開く未来、社会価値提供、Beyond 5Gへ向けた最先端技術をご紹介します。
1991年４月国際電信電話株式会社（現、KDDI株式会社）に入社。1999年6月、KDDアメリカ（現、KDDIアメリカ）に出向。2008年4月、UQコミュニケーションズ出向。2015年４月、KDDI株式会社 技術企画本部 技術企画部長。2019年４月、KDDI株式会社 技術企画本部 副本部長を歴任。2020年４月より、KDDI株式会社 執行役員 技術企画本部長に就任。
5G/Beyond 5Gへ向けたネットワークが切り拓く未来
5Gサービスが開始され、新たなサービスへの期待が高まっています。NEC、KDDI様が考える5G含めたネットワークが切り開く未来、社会価値提供、Beyond 5Gへ向けた最先端技術をご紹介します。
1988年NEC入社。 入社後は主に携帯電話の基地局開発や無線基地局開発に関する海外開発拠点の立ち上げに従事する。2011年に基地局事業を統括するモバイルRAN事業部長、2017年に無線ネットワークの開発を統括するワイヤレスネットワーク開発本部長を歴任。2018年執行役員、2019年シニアエグゼクティブ、2021年4月よりコーポレート・エグゼクティブに就任。現在、5Gを中心とした次世代ネットワークソリューション事業関係を統括する。
プロフェッショナル対談・データ管理再考～新たな時代に求められるデータガバナンスとはなにか～
情報漏洩の事件・事故が頻発する昨今、「データ管理」という事が「データ保護」と同意のように扱われています。一方で「データの所在」や「誰が扱うのか」という点がフォーカスされ始めています。新たな時代で「データ管理」とは何を意味するのか、再考の切り口をご紹介します。
SIer, 製造業の情報システム部,SaaSベンチャーの起業を経て2015年1月より日本マイクロソフトへ。2020年よりマイクロソフトテクノロジーセンター センター長に就任。企業経営層・管理層・現場と幅広く、技術からマネジメントまでをカバーした啓蒙活動にも力を入れている。
プロフェッショナル対談・データ管理再考～新たな時代に求められるデータガバナンスとはなにか～
情報漏洩の事件・事故が頻発する昨今、「データ管理」という事が「データ保護」と同意のように扱われています。一方で「データの所在」や「誰が扱うのか」という点がフォーカスされ始めています。新たな時代で「データ管理」とは何を意味するのか、再考の切り口をご紹介します。
ベンチャー系SIerで制御系プログラマ、ネットワークエンジニアを経て、専門学校教員に転身、学校はもとより司法、防衛など幅広い分野でセキュリティ人材の育成に携わる。マネジメント視点のセキュリティを踏まえた、実効性のあるセキュリティ実装を得意とする。2018年より現職。
【ワークショップ】NECセキュリティスキルチャレンジ
セキュリティ人材の育成を目的に、NECグループで毎年開催しているセキュリティコンテスト(CTF: Capture The Flag)を体感していただくワークショップです。初心者向けの問題もありますので、ぜひチャレンジしてみてください！
出身は千葉県習志野市、現在は神奈川県横浜市在住。大学・大学院では地球科学（とりわけ雪氷学）を専攻。大学院を卒業後、某大手化学メーカーに入社し、全社IT統括部門に配属。そこでは全社システムの管理者等、主に社内SEとしての業務に従事。2018年7月、情報処理推進機構 産業サイバーセキュリティセンター主催の中核人材育成プログラムに、第2期生として参加。その後、このプログラムで学んだセキュリティの知見を武器にすべく、某通信キャリアに職を移して脆弱性診断士に従事。現在はNECにて、ペネトレーションテストや脆弱性診断を通じたセキュア開発支援や、社内CTFの企画・運営に従事している。
【ワークショップ】NECセキュリティスキルチャレンジ
セキュリティ人材の育成を目的に、NECグループで毎年開催しているセキュリティコンテスト(CTF: Capture The Flag)を体感していただくワークショップです。初心者向けの問題もありますので、ぜひチャレンジしてみてください！
2019年4月、NEC入社、サイバーセキュリティ戦略本部セキュリティ技術センターリスクハンティングチーム配属。 入社後はペネトレーションテストや脆弱性診断を通じたセキュア開発支援に従事し、2021年より社内CTFの企画・運営に携わる。 2015年から女性セキュリティ技術者団体「CTF for GIRLS」に運営として参画、2017年より副代表としてワークショップ企画・設計を担当。 2021年からは「SECCON Program Committee」メンバーとして活動。
5Gの社会実装によるSDGsへの貢献
5G・ローカル5Gを活用した産業DXへの期待が高まってるなか、本セッションではAI×NWによる技術革新やお客様との共創を通じてその社会実装を進め、SDGs達成貢献を目指すNECの取り組みをご紹介します。
1997年に日本電気にソフトウェアエンジニアとして入社。以来、通信事業者向けの製品開発やソリューション開発、事業企画に従事。現在は新事業推進本部にてローカル5Gをはじめとしたプライベートネットワーク関連サービスの事業開発、およびBeyond 5G/6Gに向けた次世代ネットワーク戦略を担当。
SMBCグループが挑む銀行DX。巨大システムのモダナイゼーションから拓く未来
SMBCでは、勘定系システムをモダナイゼーションし、DXを推進しています。社会インフラでもある巨大システムのモダナイゼーションに取り組む狙い、そしてその先に見据えているビジョンとは。テクノロジー戦略や銀行DXを加速させる異業種との共創など、SMBCグループを牽引する増田CIOが語ります。
1987年一橋大学法学部卒業後、株式会社住友銀行入行。2014年より株式会社三井住友ファイナンシャルグループ IT企画部長 兼 株式会社三井住友銀行 システム統括部長を経て、2018年に両社の常務執行役員 事務統括部長を兼務。2019年より株式会社三井住友ファイナンシャルグループ 執行役常務 グループCIO、株式会社三井住友銀行取締役兼常務執行役員、および株式会社日本総合研究所 取締役に就任し、システム統括部、データマネジメント部、事務統括部、市場決済部担当役員として統括。2020年4月より現職。
SMBCグループが挑む銀行DX。巨大システムのモダナイゼーションから拓く未来
SMBCでは、勘定系システムをモダナイゼーションし、DXを推進しています。社会インフラでもある巨大システムのモダナイゼーションに取り組む狙い、そしてその先に見据えているビジョンとは。テクノロジー戦略や銀行DXを加速させる異業種との共創など、SMBCグループを牽引する増田CIOが語ります。
1993年、青山学院大学卒業後、NECに入社。入社以来、金融マーケットのシステムソリューション事業に携わり、大規模基幹系システム構築プロジェクトなどを多数担当。2015年から第一金融ソリューション事業部長としてメガバンクをはじめとした金融機関のモダナイゼーション及びデジタルトランスフォーメーションを牽引。2021年4月より現職にて金融マーケット事業全体及びデジタルファイナンス戦略を統括。
航空業界のデジタル変革 ～心に残る顧客体験創出へ～
COVID-19により航空業界全体が岐路を迎えた今、旅行のスタイルをどのように変え、どのような新しい顧客体験を生み出すのか。空港、航空連合という立場の異なる２者をお招きし、生体認証やDigital IDといった最新デジタル技術を活用した両者の取組み事例や明らかになった課題に迫ります。また、それぞれの視点からの対談を通じ、本業界の今後の展望や可能性について紐解きます。
航空会社の競争や規則に関して規制を行う際の原則および方針の分野で博士号を取得。英国、シンガポール、カナダにて、弁護事務所や国際航空運送協会（IATA）に所属し、弁護士業に従事。スターアライアンスに移籍後は、COO兼法務顧問を務め、戦略策定やメンバーシップの増強、人材、共同調達、燃料関連のプロジェクトならびに法務、財務およびプロジェクト管理を担う。2016年より現職。ドイツを本拠地としてブランドやプロジェクトを管理し、世界最大の航空連合の活動を取りまとめる。
航空業界のデジタル変革 ～心に残る顧客体験創出へ～
COVID-19により航空業界全体が岐路を迎えた今、旅行のスタイルをどのように変え、どのような新しい顧客体験を生み出すのか。空港、航空連合という立場の異なる２者をお招きし、生体認証やDigital IDといった最新デジタル技術を活用した両者の取組み事例や明らかになった課題に迫ります。また、それぞれの視点からの対談を通じ、本業界の今後の展望や可能性について紐解きます。
１９８６年４月 成田国際空港株式会社の前身である新東京国際空港公団に入社。２００５年IT推進部マネージャーを経て、２００６年に経営計画部マネージャーとなる。以来１５年にわたり経営企画の業務を担当し、ファストトラベルの促進、デジタル化戦略を牽引。２０１７年に執行役員 経営計画部長、２０２１年６月に取締役 経営企画部門長（現職）に就任。 顔認証技術を利用した次世代の搭乗手続き”Face Express”導入の陣頭指揮にあたり、２０２１年７月に完成、運用がはじまっている。
航空業界のデジタル変革 ～心に残る顧客体験創出へ～
COVID-19により航空業界全体が岐路を迎えた今、旅行のスタイルをどのように変え、どのような新しい顧客体験を生み出すのか。空港、航空連合という立場の異なる２者をお招きし、生体認証やDigital IDといった最新デジタル技術を活用した両者の取組み事例や明らかになった課題に迫ります。また、それぞれの視点からの対談を通じ、本業界の今後の展望や可能性について紐解きます。
東京大学法学部卒業後、1980年通商産業省（現・経済産業省）入省。商務情報政策局長、経済産業政策局長、経済産業審議官などを歴任し、2015年経済産業省退任。2016年NEC執行役員副社長就任し、2018年より現職。
航空業界のデジタル変革 ～心に残る顧客体験創出へ～
COVID-19により航空業界全体が岐路を迎えた今、旅行のスタイルをどのように変え、どのような新しい顧客体験を生み出すのか。空港、航空連合という立場の異なる２者をお招きし、生体認証やDigital IDといった最新デジタル技術を活用した両者の取組み事例や明らかになった課題に迫ります。また、それぞれの視点からの対談を通じ、本業界の今後の展望や可能性について紐解きます。
ヴァンサイス氏は、戦略コンサルタントを軸とし約19年に渡り、生体認証、セキュリティ、ID管理およびクラウド技術領域にて活躍。現職では、NECグローバル航空事業を統括し、空港および航空会社向けに、自動化やデータ分析等、業務運営や出入国管理、入退管理における顧客体験（CX）価値向上のための事業を推進する。既存システム運用、セキュリティ、CX分野における革新的な事業モデル創出に取組む。
After/With コロナにおけるJAL DX戦略について
JALの推進するDX戦略に関して、これまでの基盤創りからAfter/Withコロナを生き抜くための取り組み、今後の目指す姿など、事例やJAL・NECの共創実証を交え、両社担当者による対談でお伝えします。
1991年、日本エアシステム入社（2002年に日本航空と経営統合）、 マーケティング・セールス、空港サービス、システム部門を経験。 2012年からグループ長としてeコマース・デジタルマーケティングを統括。 2017年6月に新設したデジタルイノベーション推進部の初代部長として、 JALイノベーションラボを拠点に顧客価値創造と業務プロセス変革に挑む。
After/With コロナにおけるJAL DX戦略について
JALの推進するDX戦略に関して、これまでの基盤創りからAfter/Withコロナを生き抜くための取り組み、今後の目指す姿など、事例やJAL・NECの共創実証を交え、両社担当者による対談でお伝えします。
経歴：1992年、NEC入社。SEとして、流通業向け小売向けPOSシステムを担当。2017年交通物流事業部 営業部長として、航空業向け事業推進、2019年よりDigital ID事業開発・推進を担当。
ビジネス変革を加速～クラウド基盤活用の潮流と未来～
ビジネス加速の基盤に欠かせないクラウド。しかし求められる戦略は組織によって異なります。 本セッションではメガクラウド協業とこれまでの知見を軸に、お客様の未来を支えるNECのクラウド基盤戦略をお伝えします。
入社以来、EC事業・ホスティング・運用アウトソーシングなど多岐にわたるITサービス事業の企画・構築・運用に従事。現在は、NEC Cloud IaaSなどの自社クラウド、データセンタ、メガクラウドアライアンス等のクラウド基盤事業責任者。サービス事業で培った経験・知見から、様々な業種のデジタルトランスフォメーションやデジタルサービス化の推進に尽力している。
事例で解る量子コンピューティングとAI技術の相乗効果
量子アニーリング応用研究の第一人者である慶應義塾大学・田中宗先生をお招きし、客先実証を数多く行ってきたNECメンバとともに、量子コンピューティングの活用事例、特にAI技術と組み合わせた事例をご紹介します。
2008年東京大学にて博士（理学）を取得後、東京大学、近畿大学、京都大学、早稲田大学を経て現職。早稲田大学グリーン・コンピューティング・システム研究機構研究院客員准教授、情報処理推進機構未踏ターゲット事業プロジェクトマネージャー等を兼任。専門は量子アニーリング等イジングマシンのハードウェア・ソフトウェア開発に関連する理論研究並びに応用探索。量子アニーリング等イジングマシンの社会実装を実現するため、産学共同研究を積極的に推進している。
事例で解る量子コンピューティングとAI技術の相乗効果
量子アニーリング応用研究の第一人者である慶應義塾大学・田中宗先生をお招きし、客先実証を数多く行ってきたNECメンバとともに、量子コンピューティングの活用事例、特にAI技術と組み合わせた事例をご紹介します。
1990年NEC入社、組込み、ミドルウェア、セキュリティ等、主にソフトウェア系の研究開発に従事。2016年～2018年まで内閣府総合科学技術・イノベーション会議に政策企画調査官として出向中に量子コンピューティング技術の推進に携わる。2018年NECシステムプラットフォーム研究所に復帰後、量子アニーリングマシンのアプリケーション探索に従事。2020年より量子コンピューティング推進室所属となり、アニーリング手法のプラットフォームやソリューションの事業化を推進している。
事例で解る量子コンピューティングとAI技術の相乗効果
量子アニーリング応用研究の第一人者である慶應義塾大学・田中宗先生をお招きし、客先実証を数多く行ってきたNECメンバとともに、量子コンピューティングの活用事例、特にAI技術と組み合わせた事例をご紹介します。
テレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」やTBS「あさチャン！」などでコメンテーターを務めるほか、「働き方」などのテーマでの講演も多数こなす。
モダナイゼーション～いまこそDX企業に生まれ変わる～
デジタル時代にビジネスを躍進させるためのモダナイゼーション。戦略策定からシステム刷新に向けてどう進めるべきか、成功の要諦を戦略コンサルタントとモダナイゼーションの専門家が対談形式でご紹介します。
コンサルティングファームにて、オペレーショナル コンサルタントとして業務可視化・改善実行をサポート。シェアードサービスセンターの設立、Pre/Post M&Aで業務統合、自立型改善組織構築、IT組織統合などを実現。 外資生命保険会社にて、Program Directorとしてお客さま向けデジタル戦略の策定・Agile開発、SFDCの導入戦略・ガバナンスモデルを構築。
モダナイゼーション～いまこそDX企業に生まれ変わる～
デジタル時代にビジネスを躍進させるためのモダナイゼーション。戦略策定からシステム刷新に向けてどう進めるべきか、成功の要諦を戦略コンサルタントとモダナイゼーションの専門家が対談形式でご紹介します。
日本電気にて、先端技術を扱うシステムエンジニアとして主に製造業向けに約8年従事。顧客企業のナレッジマネジメントのコンサルティングやIT適用を経験。大規模なメールやグループウェアの導入に多数関わる。その後、企業向けのIT運用サービス・クラウドサービスや、パーソナル商品のWeb販売・ISP事業など多様な事業の立ち上げ、事業企画・商品開発に従事。ハイテク・通信事業者との協業にも関わる。近年は、当社のSI・サービス事業における事業改革やクラウド等の新事業開発に従事。現在は、NECのモダナイゼーション専門部隊の事業企画リーダとして、顧客企業のDX経営を支えるITモダナイゼーションを推進。
グローバルヘルス ～ワクチン配布の最前線～
SDGsの3番目の目標である『すべての人の健康と福祉を』は、あらゆる年齢の全ての人の健康と福祉を確保することを目標としています。しかし、現実は新型コロナワクチン接種は全ての人に平等に行われておらず、世界的に新たな経済的格差を生み出しています。現在、このようなヘルスケアの格差を解決するためのカギとして、拡張性、費用対効果の高い技術に期待が寄せられています。今後どのようにこういった社会的課題にデジタルの力で挑んでいくのかー。様々な分野で活躍する有識者やリーダーを招き議論します。
慶応義塾大学総合政策学部卒業後、投資銀行を経てから責任投資業界に従事する。2013年から世界経済フォーラム日本事務所初の職員として地域戦略を担当し、多くの地球規模課題のアジェンダ形成に携わる。2017年7月より、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団初の日本常駐代表として、途上国の保健医療分野等の課題に対して日本からのソリューションを最大限増やす役割を担う。ケンブリッジ大学ジャッジ・ビジネススクールでMBA、世界経済フォーラムでグローバル・リーダーシップ・フェローのエグゼクティブ・マスターを取得。
データから「意思決定」を導く！ビジネス価値に直結する最適化とは
生産計画や物流、シフトの効率化、ダイナミックプライシングなど、業務上の意思決定を直接支援・自動化するAIが大きな期待を集めています。この基盤技術である数理最適化の専門家をお招きして、最適化とAIがビジネスをどう変えるのかを語ります。
2003年に京都大学で博士(情報学)を取得，2008年より大阪大学大学院情報科学研究科，現在，数理最適化寄付講座教授． 専門は数理最適化，特に現実社会から収集された大規模データにもとづく大規模かつ多様な組合せ最適化問題に対して実用的な解を効率的に求めるアルゴリズムの開発に従事． また，産学連携を通じて，数理最適化を活用した現実問題の解決に積極的に取り組む． 著書に『しっかり学ぶ数理最適化：モデルからアルゴリズムまで』講談社(2020)，『応用に役立つ50の最適化問題』朝倉書店(2009)がある．
データから「意思決定」を導く！ビジネス価値に直結する最適化とは
生産計画や物流、シフトの効率化、ダイナミックプライシングなど、業務上の意思決定を直接支援・自動化するAIが大きな期待を集めています。この基盤技術である数理最適化の専門家をお招きして、最適化とAIがビジネスをどう変えるのかを語ります。
2015年より NEC に所属，2020年に東京大学で博士(情報理工学)を取得．専門は数理最適化と機械学習，とくに不確定性のもとでの意思決定に用いる数理最適化アルゴリズムの開発や，データを収集しながら逐次的に解を更新するオンライン最適化・バンディット最適化の基礎研究に従事． NeurIPS, ICML, AISTATS などの機械学習分野の最難関国際会議において，複数の論文を発表．AIのトップ学会であるNeurIPSにおいては，2020年，採択論文の中から3％のみが選ばれるSpotlight Presentationに3本選出されるなど，日本のAI・数理最適化研究をリードしている．
データから「意思決定」を導く！ビジネス価値に直結する最適化とは
生産計画や物流、シフトの効率化、ダイナミックプライシングなど、業務上の意思決定を直接支援・自動化するAIが大きな期待を集めています。この基盤技術である数理最適化の専門家をお招きして、最適化とAIがビジネスをどう変えるのかを語ります。
2012年3月東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻修士課程修了。同年4月NEC入社。 機械学習・データマイニング・システム同定の原理研究やビジネス応用に従事し、2015年に第29回先端技術大賞（フジサンケイビジネスアイ賞）、2016年人工知能学会設立30周年記念論文賞（優秀論文賞）をそれぞれ受賞。 現在は熟練者の意思決定をホワイトボックス化し自動化する意図学習技術を開発、様々なドメインでの数理最適化の実用化を目指し、NECの最適化事業をけん引する。
データから「意思決定」を導く！ビジネス価値に直結する最適化とは
生産計画や物流、シフトの効率化、ダイナミックプライシングなど、業務上の意思決定を直接支援・自動化するAIが大きな期待を集めています。この基盤技術である数理最適化の専門家をお招きして、最適化とAIがビジネスをどう変えるのかを語ります。
2006年NEC入社後、人工知能・知識科学・機械学習・データマイニング技術と分析ソリューションの研究開発に従事。 機械学習の実問題適用を専門としており、これまでに機械学習技術を用いた分析サービス・システムの導入について30社以上に対して実績あり。 2016年、NECが新規に創設したシニアデータアナリストの初代認定者になる。AI技術やサービスの広報役としてビジネスカンファレンスなどでの講演を多数行うと共に、企業トップ層へのAI活用に関するロードマップ策定のコンサルティングを実施。
NECが目指すSmart Work 2.0
NECグループではSmart Work 2.0として、これまでの働きやすい環境の整備から一歩進んだ、社員の「働きがい」を追求する取り組みを推進しています。このコンセプトや具体的な施策をご紹介します。
1995年NEC入社後、地方拠点営業、業種ソリューション営業を経て、2012年より経営企画本部にて中期経営計画推進、企業変革を担当。2018年にカルチャー変革本部を立ち上げ、本部長代理として全社変革イニシアチブ "Project RISE" を推進。その後デジタルヘルスケアの新事業立ち上げに責任者として参画。本年4月、カルチャー変革本部長として全社変革に再登板。Project RISE2.0で、現場改革と働き方改革（Smart Work2.0）を担当し、機敏で強い現場づくりと、社員の働きがい醸成に向けて日々試行錯誤中。
NEC未来創造会議「未来の共感」は"New Commons"から生まれる
COVID-19で浮き彫りになった分断を乗り越えるためには「新しいコモンズ（共有財）」を通じて「未来の共感」を社会へと実装する必要がある。自己／他者、公／私といった二項対立から脱するために、各界の有識者を招き持続可能な未来を実現するための実践に関して議論。2050年に向けた人と社会と地球の軌跡を探る。
1972年、千葉県出身。1996～2000年、安藤忠雄建築研究所。2002～2006年、SHoP Architects（ニューヨーク）を経て、2007年より東京と台北をベースにnoiz を蔡佳萱と設立、2016年に酒井康介が加わり共同主宰。2020年、ワルシャワ（ヨーロッパ）事務所設立。2017年、「建築・都市×テック×ビジネス」がテーマの域横断型プラットフォーム gluonを金田充弘と共同で設立。2025年大阪・関西国際博覧会 誘致会場計画アドバイザー（2017年～2018年）。東京大学生産技術研究所客員教授（2020年～）。建築情報学会副会長（2020年～）。大阪コモングラウンド・リビングラボ ディレクター（2020年）。
NEC未来創造会議「未来の共感」は"New Commons"から生まれる
COVID-19で浮き彫りになった分断を乗り越えるためには「新しいコモンズ（共有財）」を通じて「未来の共感」を社会へと実装する必要がある。自己／他者、公／私といった二項対立から脱するために、各界の有識者を招き持続可能な未来を実現するための実践に関して議論。2050年に向けた人と社会と地球の軌跡を探る。
1987年生まれ。専門は経済思想・社会思想。ベルリン・フンボルト大学哲学科博士課程修了。博士(哲学)。著書に『人新世の「資本論」』（集英社新書）など
NEC未来創造会議「未来の共感」は"New Commons"から生まれる
COVID-19で浮き彫りになった分断を乗り越えるためには「新しいコモンズ（共有財）」を通じて「未来の共感」を社会へと実装する必要がある。自己／他者、公／私といった二項対立から脱するために、各界の有識者を招き持続可能な未来を実現するための実践に関して議論。2050年に向けた人と社会と地球の軌跡を探る。
インペリアル・カレッジ・ロンドン数学科および情報工学科を卒業後、英国王立芸術学院(RCA)デザイン・インタラクションズ専攻修士課程を修了。RCA在学中より、テクノロジーによって変化していく人間の在り方や社会を反映させた映像インスタレーション作品を制作。2013年よりマサチューセッツ工科大学(MIT) メディアラボ 助教に就任しDesign Fiction Group を率いた。その後東京大学大学院生特任准教授を経て、現職。「VOGUE JAPAN ウーマンオブザイヤー2013」、2016年 第11回「ロレアル-ユネスコ女性科学者 日本特別賞」受賞。2017年 世界経済フォーラム「ヤンググローバルリーダーズ」、2019年TEDフェローに選出。著書に『はみだす力』。
NEC未来創造会議「未来の共感」は"New Commons"から生まれる
COVID-19で浮き彫りになった分断を乗り越えるためには「新しいコモンズ（共有財）」を通じて「未来の共感」を社会へと実装する必要がある。自己／他者、公／私といった二項対立から脱するために、各界の有識者を招き持続可能な未来を実現するための実践に関して議論。2050年に向けた人と社会と地球の軌跡を探る。
東京大学大学院工学系研究科修士課程修了。1982年光通信技術の研究者としてNECへ入社。知的資産統括本部長、中央研究所長、取締役執行役員常務 兼 CTOを経て現職。1987-1988米国Bellcore客員研究員。工学博士。社外での活動として、総務省情報通信審議会委員、IEC（国際電気標準会議）市場戦略評議会委員、日本経済団体連合会イノベーション委員会企画部会長、国立研究開発法人科学技術振興機構（ＪＳＴ）AIPネットワークラボ長、情報処理学会会長など。
再び月へ夢を運ぶ～宇宙船Orion開発を支えるAI技術とは～
「高品質製品の安定製造」 「製造ラインの故障予知」 「異常動作の原因解明」。 これらをスムーズに実現したいお客様は多いのではないでしょうか。 NASAの有人月面着陸計画の宇宙船Orionを製造するLockheed Martin社様もその一つでした。本セッションでは、Lockheed Martin社様の事例に加え、AIを活用した製造業のお客様事例から、生産現場の課題解決方法を解説します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
再び月へ夢を運ぶ～宇宙船Orion開発を支えるAI技術とは～
「高品質製品の安定製造」 「製造ラインの故障予知」 「異常動作の原因解明」。 これらをスムーズに実現したいお客様は多いのではないでしょうか。 NASAの有人月面着陸計画の宇宙船Orionを製造するLockheed Martin社様もその一つでした。本セッションでは、Lockheed Martin社様の事例に加え、AIを活用した製造業のお客様事例から、生産現場の課題解決方法を解説します。
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「高品質製品の安定製造」 「製造ラインの故障予知」 「異常動作の原因解明」。 これらをスムーズに実現したいお客様は多いのではないでしょうか。 NASAの有人月面着陸計画の宇宙船Orionを製造するLockheed Martin社様もその一つでした。本セッションでは、Lockheed Martin社様の事例に加え、AIを活用した製造業のお客様事例から、生産現場の課題解決方法を解説します。
アメリカ、日本において先進技術を活用した技術評価や事業開発に30年以上携わる。現在はシリコンバレーに拠点を置き、研究所で開発された高度な技術とNEC事業の架け橋となるべく活動。それ以前にはPC技術開発、USB標準化、CPTWG及びベンチャー企業連携を手掛けてきた。
再び月へ夢を運ぶ～宇宙船Orion開発を支えるAI技術とは～
「高品質製品の安定製造」 「製造ラインの故障予知」 「異常動作の原因解明」。 これらをスムーズに実現したいお客様は多いのではないでしょうか。 NASAの有人月面着陸計画の宇宙船Orionを製造するLockheed Martin社様もその一つでした。本セッションでは、Lockheed Martin社様の事例に加え、AIを活用した製造業のお客様事例から、生産現場の課題解決方法を解説します。
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「高品質製品の安定製造」 「製造ラインの故障予知」 「異常動作の原因解明」。 これらをスムーズに実現したいお客様は多いのではないでしょうか。 NASAの有人月面着陸計画の宇宙船Orionを製造するLockheed Martin社様もその一つでした。本セッションでは、Lockheed Martin社様の事例に加え、AIを活用した製造業のお客様事例から、生産現場の課題解決方法を解説します。
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再び月へ夢を運ぶ～宇宙船Orion開発を支えるAI技術とは～
「高品質製品の安定製造」 「製造ラインの故障予知」 「異常動作の原因解明」。 これらをスムーズに実現したいお客様は多いのではないでしょうか。 NASAの有人月面着陸計画の宇宙船Orionを製造するLockheed Martin社様もその一つでした。本セッションでは、Lockheed Martin社様の事例に加え、AIを活用した製造業のお客様事例から、生産現場の課題解決方法を解説します。
2010年よりビッグデータ分析技術のプラント監視適用に関する研究/開発に携わる。現在は、制御システムへのAIや分析技術適用を中心としたセンシングの相談から業務改善、新規事業創出などのコンサルティングを行っている。 監視・制御・保全の現場における豊富な経験をもとに、お客さまの立場に立ったデータ活用総合コンサルティングを提供。生産現場や通信設備から宇宙開発まで幅広い対応が強み。
DXによる変革のカギは人材育成！その成功要因とは？
「DX人材育成」はDXを実現する上で重要なテーマですが、組織により置かれた状況は様々なのではないでしょうか？ 「これから検討」「人材を育成・採用中」「すでにDX人材が活躍中」それぞれのフェーズにおいて、NECが考える成功要因をお話しします。
大手銀行に入行後、システム部門で勘定系や情報系、営業店システムなどの大規模SI案件のエンジニア及びプロジェクトマネジャを経験。 大手ソフトウエア会社にて、国内外の大手金融機関向けを中心としたITコンサルタント業務に従事。 コンサルティングファームにて、システムリスク管理やマネロン管理態勢高度化支援、及び業務へのAI活用アドバイザー業務を経験。
DXによる変革のカギは人材育成！その成功要因とは？
「DX人材育成」はDXを実現する上で重要なテーマですが、組織により置かれた状況は様々なのではないでしょうか？ 「これから検討」「人材を育成・採用中」「すでにDX人材が活躍中」それぞれのフェーズにおいて、NECが考える成功要因をお話しします。
コンサルティング会社にてSAP導入支援を経て、人事コンサルティングに従事し、外資IT会社にてコンサルティング組織のリソースマネージャーとしてワークフォースマネジメント、サブコン管理等の業務に従事。 外資製薬会社にてHR Techのマネージャーとしてナレッジマネジメント、ヘルプデスクの導入、KPIの設計・導入、アウトソーサーの変更等に従事。 NECのコーポレート人事として全社の要員計画のスキーム・システム設計・導入・運用に従事し、2021年4月からDX戦略コンサルティング事業部に異動。
"データとAIで企業を支える" データガバナンスとML Opsの考え方とは
AIにより価値を生み出し続けるためには、信頼性あるデータを基にモデル開発から運用までのライフサイクルを管理する基盤・体制が必要です。本セッションでは、AI活用に取り組まれているリーダーや、データやAIのガバナンスを検討されている有識者をお招きし、データガバナンスやML Opsのありかたについて議論します。
三井住友信託銀行デジタル企画部主任調査役。2021年4月から、三井住友トラスト・ホールディングスが新規設立したデジタル戦略子会社CEOを兼務。 大学卒業後、住友信託銀行（現三井住友信託銀行）に入社 。年金事業で約10年、数理計算や確定拠出年金の商品開発・企画業務に従事した後、企業買収（M&A）に関するファイナンス業務に従事。 2018年から、同社で初めて本格的なアジャイル開発案件にユーザーサイド責任者（プロダクトオーナー）として参画。その後も複数案件でプロダクトオーナーを担う傍ら、社内の開発標準策定にも関与。2021年4月から社内公募により新会社のCEOに選ばれ現職。DX推進にむけて邁進中。
"データとAIで企業を支える" データガバナンスとML Opsの考え方とは
AIにより価値を生み出し続けるためには、信頼性あるデータを基にモデル開発から運用までのライフサイクルを管理する基盤・体制が必要です。本セッションでは、AI活用に取り組まれているリーダーや、データやAIのガバナンスを検討されている有識者をお招きし、データガバナンスやML Opsのありかたについて議論します。
1999年特許庁入庁。NEDOシリコンバレー事務所次長、特許庁画像診断技術担当室長等を経て、2020年4月から経済産業省情報政策企画調整官として、「AI原則実践のためのガバナンス・ガイドライン ver. 1.0」と「我が国のAIガバナンスの在り方 ver1.1」をとりまとめる。その他、Global Partnership on AI、日EUデジタル協力等を担当。2008年にジョージワシントン大学ロースクールにてLL.M.を取得。主な著作等に「AI原則実践のためのAIガバナンス・ガイドライン ver.1.0の概要」（NBL）、「シリコンバレーをありのままに理解しよう」（知財管理）、『知財の正義』（ロバート・P・マージェス著、山根崇邦、前田健、泉卓也訳、勁草書房）などがある。
都市のDXへの挑戦～ヒルズネットワークの実現価値～
森ビルの目指す「都市のDX」と、その実現に向けた第一歩となるヒルズネットワークプロジェクトについてプロジェクトリーダーが語ります。実現した価値や、困難だった課題、今後の展望などをご紹介します。
2004年森ビル入社後、虎ノ門ヒルズをはじめとする再開発事業において、事業計画、施設計画案の作成、地権者との合意形成、行政協議等の業務に従事。プロジェクト完成後、エリアマネジメント団体の設立にも参画。 2017年よりタウンマネジメント事業部にて六本木ヒルズの運営、虎ノ門・麻布プロジェクト等の新規開発プロジェクトにおける街の運営計画立案、最新テクノロジーの実証実験を推進。 2019年より現職で、六本木ヒルズを始めとする街（ヒルズ）を舞台に、より便利で豊かな都市生活・顧客体験を実現する都市のデジタルプラットフォーム「ヒルズネットワーク」を開発。
都市のDXへの挑戦～ヒルズネットワークの実現価値～
森ビルの目指す「都市のDX」と、その実現に向けた第一歩となるヒルズネットワークプロジェクトについてプロジェクトリーダーが語ります。実現した価値や、困難だった課題、今後の展望などをご紹介します。
2001年NEC入社後、海外通信事業者向け事業で海外企業との合弁での開発業務に従事。 2010年よりグローバルでのクラウド事業の新規立上げの企画から実効業務に参画、複数パートナ企業との事業提携を進める。 その後、2013年よりM2M／IoTソリューション開発業務において、自動車、製造業など複数の業界において新規のIoT事業の立上げを推進。2019年より現職でNECの持つネットワークアセットの強みを最大活用したNEC Smart Connectivityサービスを立上げ、複数業界におけるDX化の課題解決を進めている。
デジタル時代のデータサイエンティスト育成と人材戦略
AI-Readyな社会の実現に向け、データをビジネスに活用し新たな価値を創出できるデータサイエンティストの重要性が高まっています。戦略的にデータサイエンティスト育成に取り組んでいる企業と共に、デジタル時代における人材戦略について考えます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
東京2020オリンピック・パラリンピック
東京2020組織委員会の橋本会長をはじめ、オリンピアン・パラリンピアン（予定）にもご登壇頂き、東京2020オリンピック・パラリンピックについて振り返ります。 ＊NECは、東京2020ゴールドパートナー（パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品・業務用無線システム）です。
参議院議員（5期）。東京オリンピック競技大会・東京パラリンピック競技大会担当大臣、 女性活躍担当大臣などを歴任、2021年2月より現職。 スピードスケートおよび、自転車競技でオリンピック日本代表として計7回出場、 アルベールビル冬季オリンピックスピードスケート女子1500mで銅メダルを獲得。
「納得」を生む因果分析で変わる、広告戦略の最前線
「製品サービスに対する生活者の興味関心は、いかに増幅され検討フェーズへ移行するのか」という因果分析の事例をご紹介しながら、広告戦略立案における新たな可能性について、ADK様をゲストに迎え展望します。
大手タイヤメーカー勤務を経て1999年に株式会社アサツー ディ・ケイ（当時）に入社。 主に研究開発部門やストラテジックプランニング部門に所属。マーケティングリサーチ、データマイニング、テキストマイニング分野の知見を活用し、大学等研究機関との共同プロジェクトにおいてブランドイメージ評価手法・ブランディング手法、マーケティングデータ分析アプリケーションの開発を担当。 2021年より現職。 AIやソーシャルリスニングのプラットフォーム、BIなどマーケティング支援ツールの導入と運用、及びそれらの社内利用促進活動や事例開発に従事。日本広告学会、日本消費者行動研究学会会員。
「納得」を生む因果分析で変わる、広告戦略の最前線
「製品サービスに対する生活者の興味関心は、いかに増幅され検討フェーズへ移行するのか」という因果分析の事例をご紹介しながら、広告戦略立案における新たな可能性について、ADK様をゲストに迎え展望します。
日本電気株式会社 中央研究所（当初）に入社。 米国においてERPパッケージの開発リーダー、シンガポールにおけるSAPコンサルティング事業現地責任者、シリコンバレーと連携した事業開発リーダーなどを歴任。現在、AIを主軸においた新規事業開発チームを率いる。中小企業診断士、ITコーディネータ。
変わりゆく世界のビジネスモデル
データ利活用、スマートシティ、サーキュラーエコノミーなど、世界では新たな多層化するビジネスモデルが登場しています。NECのDX戦略を担うFuture Creation Designグループはオランダに本社をおくBusiness Models Inc.と業務提携をしており、同社CEOのPatrick 氏をお迎えし、注目すべき世界最先端のビジネスモデルについてお話しを伺います。
Patrick van der Pijl is CEO of Business Models Inc., worldwide keynote speaker, best selling author, and renowned business model strategist. Patrick founded Business Models Inc (BMI•), a global design agency on strategy and innovation in 2009 with offices in US, Europe, Australia and Taiwan. He has a passion for strategic visioning, graphic facilitation and storytelling. BMI• was awarded with the Pioneer Design Award for democratization of the innovation and strategy tools. His company is also the proud winner of the Australian Good Design Pioneer Award and the American Design Management Institute Award.
変わりゆく世界のビジネスモデル
データ利活用、スマートシティ、サーキュラーエコノミーなど、世界では新たな多層化するビジネスモデルが登場しています。NECのDX戦略を担うFuture Creation Designグループはオランダに本社をおくBusiness Models Inc.と業務提携をしており、同社CEOのPatrick 氏をお迎えし、注目すべき世界最先端のビジネスモデルについてお話しを伺います。
1996年慶応義塾大学環境情報学部卒業。国内生命保険会社、BIG４コンサルティング会社、外資系IT企業等を経て、2019年にNECのDX事業に参画。DX戦略コンサルティング部門の幹部としてデザイン事業のリード、海外テクノロジー企業とのアライアンス等、国際的な事業開発やプロジェクトに参画しております。
AIでデータ活用の常識を変える、データドリブンDX
膨大なデータから新たな気づきを得てビジネスを革新していく取り組みは、企業にとって喫緊の課題となっています。 NECが考える「データドリブンDX」と実現のためのステップを、dotDataの活用事例を交えてご紹介します。
日本IBM、日本テラデータを経て、2018年より現職 IBM時代は、データベース、ETLなどデータ・プラットフォームからBI/BA系フロントエンドツールまでアナリティクス関連の全製品営業を統括するとともに、北米本社が直接統括する情報活用系コンサルティング部門の日本側責任者として活動。その後、2017年より日本テラデータにて執行役員としてアナリティクス・ビジネス・コンサルティング本部を担当。 現在は、日本電気にて、戦略的な事業カーヴアウトによる起業会社「dotData Inc.」の日本における事業責任を担う。
ベクトル型スパコンで未来を予測し安全・安心な暮らしへ
スパコンの小型化が進み研究・開発領域に加え、河川氾濫予測、金融リスク分析、機械学習など多様な領域で活用可能になりました。未来を予測し意思決定を確かに。事例を交えて最前線の取り組みをご紹介します。
昭和49年、兵庫県生まれ。平成9年、三井共同建設コンサルタント株式会社に入社。入社以来、河川計画部門の技術者として、河川の将来計画や防災に関わる治水計画・氾濫解析・洪水予測等の業務に従事。全国各地で起こりうる想定外の氾濫に対して、全国版RRI洪水予測の研究を進め、三井共同建設コンサルタント株式会社と京都大学防災研究所および日本電気株式会社において、RRIモデルを用いた全国版リアルタイム氾濫予測を実現可能とした。
ベクトル型スパコンで未来を予測し安全・安心な暮らしへ
スパコンの小型化が進み研究・開発領域に加え、河川氾濫予測、金融リスク分析、機械学習など多様な領域で活用可能になりました。未来を予測し意思決定を確かに。事例を交えて最前線の取り組みをご紹介します。
昭和63年、日本電気株式会社に入社、以来メインフレーム端末やIAサーバのプロダクトマーケティングを担当。平成10年より研究機関やデータセンター事業者向けプラットフォームソリューションの新規立ち上げを経験、その後平成27年からNECフィールディング株式会社に出向しソリューション事業を担当。令和元年よりベクトル型スパコン「SX-Aurora TSUBASA」を担当。様々なパートナー様と新たなサービスの共創を進め、スパコンによる新たな社会価値創出を目指す。
変革のリーダーたちはDXを駆使し、激しく変化する業界にどう立ち向かうのか
デジタルシフトを牽引する各業界のリーダーの方々に登壇いただき、激動する業界で具体的にどう立ち向かうのかについてご議論いただきます。
1961年生まれ。85年早稲田大学卒業、同年日経マグロウヒル社（現日経ＢＰ社）入社。経営及びIT関連の専門媒体の編集記者および編集長として従事し、2005年からBPのインターネット事業開発を担当した。2009年から日本経済新聞社の電子版開発プロジェクトに携わり、デジタル編成局長、デジタル事業担当役員を歴任し、21年にデジタル事業を統括する専務取締役に就任。2017年には日経イノベーション・ラボの事務局長、18年からは同所長も兼務しており、日本経済新聞社の事業DXと研究開発の活動をけん引している。
企業成長の先をつかむDX ～NEC Value Chain Innovation～
企業が従来の枠組みを脱し、社会課題や新しい成長に取り組む為のデジタル活用とは。各産業の先行事例のご紹介を通じ、未来に必要なデジタル実装観点やAIガバナンス、データ連携に向けた取り組み等をご説明します。
大学卒業後、NECに入社。半導体デバイス、携帯端末など電子機器製造に関するNECグループ内の設備開発や生産ライン構築に従事。2000年より生産革新活動と連携した生産ライン効率化プロジェクトや社内人材育成プログラムを担当。2015年より工場IoT改革プロジェクトを担当、自社工場やお客様工場における多数のIoTプロセス改革を支援。現在、製造業向けスマートファクトリ/ローカル5G領域における製造業向けソリューション開発や企画構想を担当。
企業成長の先をつかむDX ～NEC Value Chain Innovation～
企業が従来の枠組みを脱し、社会課題や新しい成長に取り組む為のデジタル活用とは。各産業の先行事例のご紹介を通じ、未来に必要なデジタル実装観点やAIガバナンス、データ連携に向けた取り組み等をご説明します。
大学卒業後、株式会社エイチ・アイ・エスに入社。営業職として複数の店舗で業務を担当後、エイチ・アイ・エス水戸営業所所長に就任。2015年、ハウステンボス株式会社へ出向し、変なホテルハウステンボスのホテル開業準備に携わる。ホテル開業後は、ホテル総支配人として、ギネス世界記録にも認定された、世界初のロボットホテルの運営、マネジメントに従事。2020年1月、NECに入社。旅行業、ホテル業の知見を活かし、現在はマネージャーとして観光業向けの新規事業開発に従事。
企業成長の先をつかむDX ～NEC Value Chain Innovation～
企業が従来の枠組みを脱し、社会課題や新しい成長に取り組む為のデジタル活用とは。各産業の先行事例のご紹介を通じ、未来に必要なデジタル実装観点やAIガバナンス、データ連携に向けた取り組み等をご説明します。
2018年NECへ入社。小売業向けソリューション事業企画・開発を担当。主に省人型など次世代型店舗の実現に従事。19年12月にオープンしたNEC本社ビル内のレジレス型店舗を、実現企画から構築、運用まで一貫して対応。継続して小売業分野の事業企画を推進。
グローバルヘルス ～ワクチン配布の最前線～
SDGsの3番目の目標である『すべての人の健康と福祉を』は、あらゆる年齢の全ての人の健康と福祉を確保することを目標としています。しかし、現実は新型コロナワクチン接種は全ての人に平等に行われておらず、世界的に新たな経済的格差を生み出しています。現在、このようなヘルスケアの格差を解決するためのカギとして、拡張性、費用対効果の高い技術に期待が寄せられています。今後どのようにこういった社会的課題にデジタルの力で挑んでいくのかー。様々な分野で活躍する有識者やリーダーを招き議論します。
グプタ氏は2015年より平等とジェンダーをGaviのプログラム計画の中心に据えた取り組みを主導しているが、以前はインドの国家保健ミッションの局長、“The Child Survival Call to Action”（子どもの命を守るための世界的行動を求める会議）運営委員会のメンバー、“Family Planning 2020”のリファレンスグループのメンバーなど活躍は多岐にわたる。2015年には、国際・開発研究大学院大学グローバル・ヘルス・センターから「グローバル・ヘルスにおける300人の女性リーダー」の一人に選出された。
グローバルヘルス ～ワクチン配布の最前線～
SDGsの3番目の目標である『すべての人の健康と福祉を』は、あらゆる年齢の全ての人の健康と福祉を確保することを目標としています。しかし、現実は新型コロナワクチン接種は全ての人に平等に行われておらず、世界的に新たな経済的格差を生み出しています。現在、このようなヘルスケアの格差を解決するためのカギとして、拡張性、費用対効果の高い技術に期待が寄せられています。今後どのようにこういった社会的課題にデジタルの力で挑んでいくのかー。様々な分野で活躍する有識者やリーダーを招き議論します。
ロヒット・サーガルは、多数の新興国や途上国市場で22年以上にわたる現役医療従事者としての経験から、多種多様な専門知識、文脈理解、経験を提供し、政策とコミュニケーションといった複雑なエコシステムをうまく切り抜けるための調和のとれた独自の商業的視点を提示する。リー・クアンユー公共政策学院では行政学の修士号を取得し、2021年には学部長リーダーシップ賞を受賞している。
デジタル時代のデータサイエンティスト育成と人材戦略
AI-Readyな社会の実現に向け、データをビジネスに活用し新たな価値を創出できるデータサイエンティストの重要性が高まっています。戦略的にデータサイエンティスト育成に取り組んでいる企業と共に、デジタル時代における人材戦略について考えます。
デジタルIT推進室長。1997年大和証券入社、支店営業や経営企画部での業務の後、2018年よりコーポレートIT部にてDX施策の企画・開発を担当。2021年4月より現職にて、デジタルIT人材育成プログラム「デジタルITマスター認定制度」の運営に加えて、大和証券全体のデジタルIT人材育成施策の企画・運営を指揮
東京2020オリンピック・パラリンピック
東京2020組織委員会の橋本会長をはじめ、オリンピアン・パラリンピアン（予定）にもご登壇頂き、東京2020オリンピック・パラリンピックについて振り返ります。 ＊NECは、東京2020ゴールドパートナー（パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品・業務用無線システム）です。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
東京2020オリンピック・パラリンピック
東京2020組織委員会の橋本会長をはじめ、オリンピアン・パラリンピアン（予定）にもご登壇頂き、東京2020オリンピック・パラリンピックについて振り返ります。 ＊NECは、東京2020ゴールドパートナー（パブリックセーフティ先進製品・ネットワーク製品・業務用無線システム）です。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
安全な都市～明日とその先の未来を見据えて～
エコノミスト・グループによるセッションでは、シニアエディターが「都市安全性指数2021」報告のハイライトと都市の将来性へのアプローチ法について都市のリーダーとICTを支えるKMD社を交えて議論します。
レオン氏は、経済学、シェルター・住宅・定住プログラムの設計・管理・能力強化のほか、危機後の状況における建築物の建設・復興プロジェクトや、都市のレジリエンス構築などのバックグラウンドを持つ。2002年より国連ハビタットに勤務し、ナイロビ、ジュネーブ、パナマ、バルセロナを拠点に活動している。
安全な都市～明日とその先の未来を見据えて～
エコノミスト・グループによるセッションでは、シニアエディターが「都市安全性指数2021」報告のハイライトと都市の将来性へのアプローチ法について都市のリーダーとICTを支えるKMD社を交えて議論します。
トーリン教授は、南デンマーク大学の建築工学プログラムの重要研究分野である都市のレジリエンスに関する研究グループの形成と調整を行う。都市や地域を焦点とした持続可能な開発、レジリエンス、気候変動、循環型経済、イノベーションに関する研究、能力開発、教育において20年以上の国際的経験を持つ。また、地方自治体や欧州委員会、国連ハビタットやUNFCCCなど国連プログラムや機関など、官民の機関の専門家として活躍する。
お客様との共創と「Smart Retail CX」で未来を実現
近年、COVID-19の発生もあり消費者の購買行動が大きく変化しています。その変化に対応するべく、NECが掲げる「Smart Retail CX」コンセプトを踏まえながら小売業様と共に未来に向けた取り組みをご紹介します。
1994年NEC入社。次世代モバイルサービスの研究開発・商用化に従事。2009年からスマートエネルギー領域での事業開発リーダー。大手リテール顧客と連携した大型商業施設へのEV充電システム導入やクラウドサービス事業立ち上げなどを推進。2019年からリテール領域における新規事業開発を担当。大手コンビニ顧客と連携した次世代店舗プロジェクトや新規サービス事業の立ち上げを推進中。
グローバルヘルス ～ワクチン配布の最前線～
SDGsの3番目の目標である『すべての人の健康と福祉を』は、あらゆる年齢の全ての人の健康と福祉を確保することを目標としています。しかし、現実は新型コロナワクチン接種は全ての人に平等に行われておらず、世界的に新たな経済的格差を生み出しています。現在、このようなヘルスケアの格差を解決するためのカギとして、拡張性、費用対効果の高い技術に期待が寄せられています。今後どのようにこういった社会的課題にデジタルの力で挑んでいくのかー。様々な分野で活躍する有識者やリーダーを招き議論します。
アスマ氏は、データを活用してSDGsの健康関連の目標達成を目指す世界保健機関の取り組みを主導している。米疾病予防管理センターでは非伝染性疾患や環境衛生等に関するグローバルプログラム立ち上げなどを20年以上にわたり率いた。また、グローバルヘルスに関する100以上の出版物に寄稿しており、科学および政策専門家として国際的知名度も高い。
