新規事業を必ず生み出す経営 ～事業の成果を企業の進化に～
新規事業家として50以上の事業開発を手がけてきた守屋様による特別セッション。数多くの社内起業と独立起業を通じて、守屋様には“新規事業の成功には再現性があり、成功のための型や体制が存在する”との考えを持っています。このセッションではその理論の核心となる要素を、実例とともに解説します。 「新規事業における７つの大罪」「絶対的な価値づくりの3ステップ」「マーケットアウト」等、事業開発における失敗の法則や成功に導く体系的なアプローチを学びます。さらに、事業開発の成功をいかにして組織の持続的な成長に繋げ、企業全体の進化に繋げていくのか、守屋様の豊富な経験と独自の視点から深めます。
1992年ミスミ入社、新規事業開発に従事。2002年新規事業の専門会社エムアウトをミスミ創業者の田口氏と創業。2010年守屋実事務所設立。新規事業家として活動。ラクスル、ケアプロの立上げに参画、副社長を歴任後、キャディ、シタテル、ガラパゴス、みらい創造機構、ファンディーノ、日本農業、サウンドファン、セイビー、リベラウェア、フリーランス協会、おうちにかえろう病院、博報堂、JAXA、JR東日本スタートアップなどの取締役など、東京医科歯科大学客員教授、内閣府有識者委員、山東省経済顧問を歴任。2018年にブティックス、ラクスル2か月連続上場。近著、新規事業を必ず生み出す経営、起業は意志が10割、DXスタートアップ革命など
新規事業を必ず生み出す経営 ～事業の成果を企業の進化に～
新規事業家として50以上の事業開発を手がけてきた守屋様による特別セッション。数多くの社内起業と独立起業を通じて、守屋様には“新規事業の成功には再現性があり、成功のための型や体制が存在する”との考えを持っています。このセッションではその理論の核心となる要素を、実例とともに解説します。 「新規事業における７つの大罪」「絶対的な価値づくりの3ステップ」「マーケットアウト」等、事業開発における失敗の法則や成功に導く体系的なアプローチを学びます。さらに、事業開発の成功をいかにして組織の持続的な成長に繋げ、企業全体の進化に繋げていくのか、守屋様の豊富な経験と独自の視点から深めます。
早稲田大学卒業後、大手経営コンサルティング会社に入社。住宅・不動産業界を中心に様々な業界のマーケティングコンサルティング、経営戦略コンサルティングに従事。2008年より4年間、住宅不動産コンサルティング部門本部長を務めたのち、米国ミシガン大学に留学し経営学修士(MBA)取得。創業役員としてリブ・コンサルティングに入社し、現在は同社常務取締役COOとして、コンサルティング事業本部全般の統括を務める。また、グループ会社の株式会社プルーセルの代表取締役及び株式会社Impact Venture Capitalのパートナーも務めている。書籍『アクセル』『隠れたキーマンを探せ』『モンスター組織』の監修者。
【次世代ビジネスの最前線】 生成AI篇
「生成AI」をいち早くビジネス領域で活用した事例を、生成AIの第一人者たちがデモを用いてプレゼンします。 現在クリエイティブ領域での活用が多い生成AIですが、ビジネスでの活用も日進月歩で進んでいます。しかし、まだ自社にとってどのような活用方法があり、自社サービスにどのように組み入れていったらよいのか…どのような壁が立ちはだかるのか…等々、導入への一歩が踏み出せない企業様も少なくありません。そこで本セッションでは、どのような課題を解決するために／なぜ生成AIを用いたのか、どのようなプロセスを経て、結果が生まれたのかをデモを用いて解説し、生成AIのビジネス活用を検討している方への実践的な学びをご提供します。
東京大学で博士取得後、理研を経てNECに入社。NECと産総研のオープンイノベーションの枠組みで機械学習のトップ国際会議で論文発表。その技術の事業化のためにBIRD INITIATIVE株式会社を設立し、事業責任者としてリード。現在はSaaS企業で最新AI技術を最速で価値にすることに挑戦中。
【次世代ビジネスの最前線】 生成AI篇
「生成AI」をいち早くビジネス領域で活用した事例を、生成AIの第一人者たちがデモを用いてプレゼンします。 現在クリエイティブ領域での活用が多い生成AIですが、ビジネスでの活用も日進月歩で進んでいます。しかし、まだ自社にとってどのような活用方法があり、自社サービスにどのように組み入れていったらよいのか…どのような壁が立ちはだかるのか…等々、導入への一歩が踏み出せない企業様も少なくありません。そこで本セッションでは、どのような課題を解決するために／なぜ生成AIを用いたのか、どのようなプロセスを経て、結果が生まれたのかをデモを用いて解説し、生成AIのビジネス活用を検討している方への実践的な学びをご提供します。
2009年クレスコ入社。大規模事務管理の海外移管プロジェクト、企業向け決済サービスのフィールドエンジニア等を経て先端技術（人工知能・RPA・コミュニケーションロボット）の法人営業に転向。2015年よりIBM Watsonに携わり、経営層へのAI導入提案を多く経験。現在はAIコンサルタント・エンジニアとして企業のAI導入支援を手掛ける。第1回JR九州ビジネスコンテスト優秀賞受賞。 日本ソフトウェア科学会 機械学習工学研究会 組織運営委員、IBM Champion（公認社外エバンジェリスト）2019-2023。 共著書に「現場で使える! Python自然言語処理入門」「現場で使える! Watson開発入門 」（いずれも翔泳社）
【次世代ビジネスの最前線】 生成AI篇
「生成AI」をいち早くビジネス領域で活用した事例を、生成AIの第一人者たちがデモを用いてプレゼンします。 現在クリエイティブ領域での活用が多い生成AIですが、ビジネスでの活用も日進月歩で進んでいます。しかし、まだ自社にとってどのような活用方法があり、自社サービスにどのように組み入れていったらよいのか…どのような壁が立ちはだかるのか…等々、導入への一歩が踏み出せない企業様も少なくありません。そこで本セッションでは、どのような課題を解決するために／なぜ生成AIを用いたのか、どのようなプロセスを経て、結果が生まれたのかをデモを用いて解説し、生成AIのビジネス活用を検討している方への実践的な学びをご提供します。
1994年生まれ。2022年慶應義塾大学理工学研究科博士課程修了。博士（工学）専門は深層学習 (Vision&Language)、ICCVなどの難関国際会議に筆頭著者として論文採択。PGV(株)リード機械学習エンジニア、(株) BLUEM 代表取締役、(株) STANDARD リードリサーチャ、内閣府SIP特任研究員、日本学術振興会特別研究員DCを経て株式会社Carnot (カルノー)を起業。エンリニアリング、リサーチ、ビジネスの経験を生かして事業に打ち込む。
【次世代ビジネスの最前線】 生成AI篇
「生成AI」をいち早くビジネス領域で活用した事例を、生成AIの第一人者たちがデモを用いてプレゼンします。 現在クリエイティブ領域での活用が多い生成AIですが、ビジネスでの活用も日進月歩で進んでいます。しかし、まだ自社にとってどのような活用方法があり、自社サービスにどのように組み入れていったらよいのか…どのような壁が立ちはだかるのか…等々、導入への一歩が踏み出せない企業様も少なくありません。そこで本セッションでは、どのような課題を解決するために／なぜ生成AIを用いたのか、どのようなプロセスを経て、結果が生まれたのかをデモを用いて解説し、生成AIのビジネス活用を検討している方への実践的な学びをご提供します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
【次世代ビジネスの最前線】 メタバース×事業開発篇
Web3やメタバースの進展によってリアルとデジタルが交差し、新たなビジネス環境が生まれています。本セッションでは、メタバースを活用した新規事業開発について深掘りします。エキスパートや事業責任者による具体的な事例解説や、成功する事業開発のポイント、予測される未来のビジネス風景について探ります。また、現実世界とデジタルの境界が曖昧になる中で、どのように新たな価値を生み出すか、どうやってビジネスチャンスを掴むかについて、具体的な戦略と実践方法を学びます。さらにテクノロジーの進化が事業開発に与える影響や、新たな顧客体験を創出するための戦略についても深掘りして参ります。
ソフトバンク株式会社サービス企画本部所属。XR・メタバース・NFT部門の責任者。携帯エリア対策に従事した後、2016年にVR事業の部門を立ち上げ、2019年SB初のVRサービス開始、2020年には5Gサービス「5G LAB」のVR SQUAREを開始、サービス責任者を務める。2022年にメタバース・NFT部門を新設し、2023年よりAR・VR部門と統合し現職。地下鉄エリア化にてモバイルPJアワード受賞。ソフトバンクアカデミア1期生、2015年度首席。プレゼン、新規事業創出など社内講師を10年以上。
【次世代ビジネスの最前線】 メタバース×事業開発篇
Web3やメタバースの進展によってリアルとデジタルが交差し、新たなビジネス環境が生まれています。本セッションでは、メタバースを活用した新規事業開発について深掘りします。エキスパートや事業責任者による具体的な事例解説や、成功する事業開発のポイント、予測される未来のビジネス風景について探ります。また、現実世界とデジタルの境界が曖昧になる中で、どのように新たな価値を生み出すか、どうやってビジネスチャンスを掴むかについて、具体的な戦略と実践方法を学びます。さらにテクノロジーの進化が事業開発に与える影響や、新たな顧客体験を創出するための戦略についても深掘りして参ります。
フリーランスとしてもVTuber等の3Dモデル制作を請け負い、VR技術と3Dモデリングの楽しさを広めるべく講座動画を継続的に公開。VRやモデリング関連の各種イベント、セミナーに登壇し、広くVR技術と3Dモデリングの普及に努める。代表作は「ワニでもできる！モデリング」シリーズ。
【次世代ビジネスの最前線】 メタバース×事業開発篇
Web3やメタバースの進展によってリアルとデジタルが交差し、新たなビジネス環境が生まれています。本セッションでは、メタバースを活用した新規事業開発について深掘りします。エキスパートや事業責任者による具体的な事例解説や、成功する事業開発のポイント、予測される未来のビジネス風景について探ります。また、現実世界とデジタルの境界が曖昧になる中で、どのように新たな価値を生み出すか、どうやってビジネスチャンスを掴むかについて、具体的な戦略と実践方法を学びます。さらにテクノロジーの進化が事業開発に与える影響や、新たな顧客体験を創出するための戦略についても深掘りして参ります。
京都大学理学部で、宇宙論と量子コンピュータを研究。同大学院を中退後、約3年間のひきこもり生活を過ごす。2015年にVR技術を駆使したスタートアップ「クラスター」を起業。2017年、大規模バーチャルイベントを開催することのできるVRプラットフォーム「cluster」を公開。現在はイベントだけでなく、好きなアバターで友達と集まったりオンラインゲームを投稿して遊ぶことのできるメタバースプラットフォームへと進化している。2018年経済誌『ForbesJAPAN』の「世界を変える30歳未満30人の日本人」に選出。同じく2022年「日本の起業家ランキング2023」のTOP20に選出。著書に『メタバース さよならアトムの時代』（集英社/2022年）
【次世代ビジネスの最前線】 メタバース×事業開発篇
Web3やメタバースの進展によってリアルとデジタルが交差し、新たなビジネス環境が生まれています。本セッションでは、メタバースを活用した新規事業開発について深掘りします。エキスパートや事業責任者による具体的な事例解説や、成功する事業開発のポイント、予測される未来のビジネス風景について探ります。また、現実世界とデジタルの境界が曖昧になる中で、どのように新たな価値を生み出すか、どうやってビジネスチャンスを掴むかについて、具体的な戦略と実践方法を学びます。さらにテクノロジーの進化が事業開発に与える影響や、新たな顧客体験を創出するための戦略についても深掘りして参ります。
博報堂にて12年勤務し、リブ・コンサルティングに入社。ベンチャーコンサルティングなどの経験を経て現在はDX×新規事業を専門領域とする事業部門をディレクターとして率いる。「日本を再活性化して、持続可能な社会システムを設計する」をミッションに掲げ、スタートアップから大手企業まで業界は問わず、企業変革につながる事業開発PJを数多く担当。企業のDXready化を進める研究組織GMXの統括、WebメディアCRO Hackの事業責任者を歴任。2025年大阪・関西万博テーマ事業Co-beingパビリオン企画・運営メンバー。
【次世代ビジネスの最前線】 GX領域×事業開発篇
世界的なカーボンニュートラルの潮流の中で、日本においても経産省を中心に2050年のカーボンニュートラル目標を掲げて推進しています。 このような環境の中、EVを起点として、モビリティ領域のプレイヤーが新しくエネルギービジネスへ参入し、逆にエネルギー領域のプレイヤーが新しくモビリティ関連事業を始めるといった”相互乗り入れ”が起きており、この領域の中で新たなサービスやソリューションが生まれつつあります。 本イベントは、GXにおける注目企業であるPowerXの木下様、経済産業省の委員を歴任している西村様に登壇いただき、GX領域における事業開発のユースケ―スやポイントをお話しいただきます。
電力制度・市場、エネルギービジネスのイノベーション、オープンイノベーションの進め方を研究。現在大学院では自動車メーカー、エネルギー企業、充電器メーカー等と連携して自動運転・無線給電の研究チームを指導。エネルギー/モビリティ/再エネ分野のベンチャーサポートや国の分散型電力システム構築の政策にかかわる委員として活躍。早稲田大学先進グリッド研究所招聘研究員、関西電力シニア・リサーチャー。近著に「カーボンニュートラル2050アウトルック」(2022電気新聞/編著)、「GXフィフティーン」(2023 エネルギーフォーラム、環境エネルギー投資メンバーとして参画)、「電力改革トランジション」(2023 電気新聞、公益事業学会政策研究会幹事として編著)。
【次世代ビジネスの最前線】 GX領域×事業開発篇
世界的なカーボンニュートラルの潮流の中で、日本においても経産省を中心に2050年のカーボンニュートラル目標を掲げて推進しています。 このような環境の中、EVを起点として、モビリティ領域のプレイヤーが新しくエネルギービジネスへ参入し、逆にエネルギー領域のプレイヤーが新しくモビリティ関連事業を始めるといった”相互乗り入れ”が起きており、この領域の中で新たなサービスやソリューションが生まれつつあります。 本イベントは、GXにおける注目企業であるPowerXの木下様、経済産業省の委員を歴任している西村様に登壇いただき、GX領域における事業開発のユースケ―スやポイントをお話しいただきます。
株式会社経営企画部部長。1992年4月日産自動車（株）に入社。2010年よりバッテリービジネスユニット、バッテリー生産技術部でバッテリー事業に従事。2019年4月よりEnvision AESCジャパンの経営企画部。2021年12月より（株）パワーエックスジャパンで経営企画を担当。
【次世代ビジネスの最前線】 GX領域×事業開発篇
世界的なカーボンニュートラルの潮流の中で、日本においても経産省を中心に2050年のカーボンニュートラル目標を掲げて推進しています。 このような環境の中、EVを起点として、モビリティ領域のプレイヤーが新しくエネルギービジネスへ参入し、逆にエネルギー領域のプレイヤーが新しくモビリティ関連事業を始めるといった”相互乗り入れ”が起きており、この領域の中で新たなサービスやソリューションが生まれつつあります。 本イベントは、GXにおける注目企業であるPowerXの木下様、経済産業省の委員を歴任している西村様に登壇いただき、GX領域における事業開発のユースケ―スやポイントをお話しいただきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
【次世代ビジネスの最前線】 スカイモビリティ篇
空飛ぶクルマ、eVTOLの開発進行とともに、映画のような未来が現実になる可能性は限りなく広がりを見せています。小型ドローンの進化からeVTOLまで、次世代の「空の革命」が私たちの生活にどのような変革をもたらすのか、この領域の最先端を歩む二人の事業家にお話をお伺いします。 私たちの街を変えるスカイモビリティの現状と未来、そしてそれを可能にする法整備やテクノロジーの進化について多角的にディカッションしていきます。また、国内外の最新の動向や先進国の取り組みを比較しながら、スカイモビリティが現実のものとなるまでの課題や解決策についても掘り下げていきます。
兵庫県姫路市出身。大阪大学工学部建築工学科卒。1991年、株式会社電通入社。1999年、テレビ放送のデジタル化を契機に電子番組表（EPG）に着目し、電通と米国ジェムスター社の合弁で株式会社インタラクティブ・プログラム・ガイド（IPG）を共同設立。代表取締役社長としてEPGのデファクトスタンダードとなった「Gガイド」の普及・市場化を実現。2017年7月、株式会社DRONE iPLAB（DiPL）を共同創業し、取締役副社長に就任。DiPLとの資本業務提携を機に同年11月よりIP経営を実践する次世代ドローンの研究開発型テクノロジースタートアップ、株式会社エアロネクストに代表取締役CEOとして参画。2021年1月ドローン配送事業を主とする子会社株式会社NEXT DELIVERY設立と同時に代表取締役就任。内閣府知的財産戦略本部構想委員会委員。2022年5月全国新スマート物流推進協議会理事就任。
【次世代ビジネスの最前線】 スカイモビリティ篇
空飛ぶクルマ、eVTOLの開発進行とともに、映画のような未来が現実になる可能性は限りなく広がりを見せています。小型ドローンの進化からeVTOLまで、次世代の「空の革命」が私たちの生活にどのような変革をもたらすのか、この領域の最先端を歩む二人の事業家にお話をお伺いします。 私たちの街を変えるスカイモビリティの現状と未来、そしてそれを可能にする法整備やテクノロジーの進化について多角的にディカッションしていきます。また、国内外の最新の動向や先進国の取り組みを比較しながら、スカイモビリティが現実のものとなるまでの課題や解決策についても掘り下げていきます。
2002年早稲田大学理工学部機械工学科卒業後、三菱商事株式会社入社。宇宙業界にて衛星画像解析サービスなどの新規事業創出や子会社経営等に従事し、2016年に「リモートセンシングで、新しい社会を創る」というミッションを掲げスカイマティクスを創業。ドローン・衛星等の様々なデバイスで得られる画像を処理解析する「時空間解析プラットフォーム」をベースに、誰もが自動で三次元データを生成できるクラウド型ドローン測量サービス「くみき」など様々な業界の調査・点検業務を効率化するDXサービスを提供している。2020年Mizuho Innovation Award受賞、2021年J-Startup選出。
【次世代ビジネスの最前線】 スカイモビリティ篇
空飛ぶクルマ、eVTOLの開発進行とともに、映画のような未来が現実になる可能性は限りなく広がりを見せています。小型ドローンの進化からeVTOLまで、次世代の「空の革命」が私たちの生活にどのような変革をもたらすのか、この領域の最先端を歩む二人の事業家にお話をお伺いします。 私たちの街を変えるスカイモビリティの現状と未来、そしてそれを可能にする法整備やテクノロジーの進化について多角的にディカッションしていきます。また、国内外の最新の動向や先進国の取り組みを比較しながら、スカイモビリティが現実のものとなるまでの課題や解決策についても掘り下げていきます。
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【次世代ビジネスの最前線】 スペースビジネス篇
2040年に100兆円規模と予測されている宇宙産業市場において米中を筆頭に活性化しています。国内では主導役が政府から民間へとシフトしつつあり、人工衛星の開発や通信、ロケット打ち上げなど多方面で大手企業のみならず、ベンチャー企業の挑戦も目立ってきています。政府の後押しも受け、50社以上のベンチャー企業がこの分野に挑戦し、今年はispace社の上場が話題になりました。本セッションでは日本の宇宙分野を黎明期から支えてきた事業家やオピニオンリーダーが一堂に会し、国内外の宇宙事業の現在地点と今後の展望について議論いただきます。
一般社団法人SPACETIDEの共同創業者 兼 代表理事 兼 CEOとして、宇宙ビジネスの発展と拡大を目的に年次カンファレンス「SPACETIDE]の主宰など産業横断的な活動を実施。グローバルコンサルティングファームA.T. Kearneyにて宇宙業界、自動車業界を中心に15年超の経営コンサルティング経験。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会委員として宇宙産業振興を支援。日経産業新聞および日経デジタルで「WAVE」を2018年より連載中。また著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」（日経BP社）。2003年 東京大学工学部卒。
【次世代ビジネスの最前線】 スペースビジネス篇
2040年に100兆円規模と予測されている宇宙産業市場において米中を筆頭に活性化しています。国内では主導役が政府から民間へとシフトしつつあり、人工衛星の開発や通信、ロケット打ち上げなど多方面で大手企業のみならず、ベンチャー企業の挑戦も目立ってきています。政府の後押しも受け、50社以上のベンチャー企業がこの分野に挑戦し、今年はispace社の上場が話題になりました。本セッションでは日本の宇宙分野を黎明期から支えてきた事業家やオピニオンリーダーが一堂に会し、国内外の宇宙事業の現在地点と今後の展望について議論いただきます。
2012年、国内大手メーカーに研究職として入社。ライフサイエンス分野の新規事業を提案し、事業推進を通じて研究開発、製造、営業など幅広い業務を経験。その後、同事業リーダーとなり、プロジェクトマネジメントに従事。2022年4月、Space BD株式会社入社。宇宙×ライフサイエンスをテーマに、微小重力空間を用いた事業開発を行う。
【次世代ビジネスの最前線】 スペースビジネス篇
2040年に100兆円規模と予測されている宇宙産業市場において米中を筆頭に活性化しています。国内では主導役が政府から民間へとシフトしつつあり、人工衛星の開発や通信、ロケット打ち上げなど多方面で大手企業のみならず、ベンチャー企業の挑戦も目立ってきています。政府の後押しも受け、50社以上のベンチャー企業がこの分野に挑戦し、今年はispace社の上場が話題になりました。本セッションでは日本の宇宙分野を黎明期から支えてきた事業家やオピニオンリーダーが一堂に会し、国内外の宇宙事業の現在地点と今後の展望について議論いただきます。
2007年、東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻博士課程修了。在学中、世界初の大学生手作り超小型衛星「CubeSat（キューブサット）」を含む3機の超小型衛星の開発に携わる。卒業後、同専攻での特任研究員を経て2008年にアクセルスペースを設立、代表取締役に就任。2015年より内閣府宇宙政策委員会部会委員を歴任。2022年、第22回Japan Venture Awardsにて最高賞である経済産業大臣賞を受賞。
【次世代ビジネスの最前線】 スペースビジネス篇
2040年に100兆円規模と予測されている宇宙産業市場において米中を筆頭に活性化しています。国内では主導役が政府から民間へとシフトしつつあり、人工衛星の開発や通信、ロケット打ち上げなど多方面で大手企業のみならず、ベンチャー企業の挑戦も目立ってきています。政府の後押しも受け、50社以上のベンチャー企業がこの分野に挑戦し、今年はispace社の上場が話題になりました。本セッションでは日本の宇宙分野を黎明期から支えてきた事業家やオピニオンリーダーが一堂に会し、国内外の宇宙事業の現在地点と今後の展望について議論いただきます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
【次世代ビジネスの最前線】 ソーシャルセリング篇
事業開発の初期フェーズにおける初期顧客の獲得や事業化検証。雪だるまをつくるように顧客獲得し、事業検証しながら初期の顧客成果によってまた次の顧客を獲得するようにPMFからGMFフェーズへといかにスピーディに移行していくかが事業家における初期フェーズの課題です。その課題解決の方法論として昨今注目されているソーシャルリスニングやソーシャルセリングがあります。 今回はビジネスインフルエンサーとして知られる事業家の皆様にご登壇いただき、新規事業の成功確率を上げる上でソーシャルリスニング・ソーシャルセリングがどれくらい有効なのかを検証しながら、それらの具体的な方法と成功ポイントをお伺いします。
1986年岡山生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業。代表取締役小島と共に2006年に株式会社ウィルゲートを設立。個人として累計で3,000社のWebマーケティングの課題解決提案を実施。2018年にSEOのAIツール「TACT SEO」、2019年にはオンラインで編集チームが作れる「エディトル」、M&A仲介支援サービス「Willgate M&A」をリリース。2021年はSNSを活用した営業支援「ソーシャルセリング」を開始。COOとして全サービスの管掌役員を務める。
【次世代ビジネスの最前線】 ソーシャルセリング篇
事業開発の初期フェーズにおける初期顧客の獲得や事業化検証。雪だるまをつくるように顧客獲得し、事業検証しながら初期の顧客成果によってまた次の顧客を獲得するようにPMFからGMFフェーズへといかにスピーディに移行していくかが事業家における初期フェーズの課題です。その課題解決の方法論として昨今注目されているソーシャルリスニングやソーシャルセリングがあります。 今回はビジネスインフルエンサーとして知られる事業家の皆様にご登壇いただき、新規事業の成功確率を上げる上でソーシャルリスニング・ソーシャルセリングがどれくらい有効なのかを検証しながら、それらの具体的な方法と成功ポイントをお伺いします。
両親ともに自衛官という家庭に生まれ、中学卒業後15歳で陸上自衛隊入隊。横須賀〜千葉〜兵庫と基地を異動し、パルスレーダー整備士として勤務。5年間勤め20歳で退職。1年間予備校に通い大学へ入学。入学後は飲食店勤務し学費を稼ぐ。大学卒業後エン・ジャパン株式会社に入社。新卒採用支援事業部にて企業様のビジョン実現に向けた採用支援を実現。全社の新人賞・MVPを受賞。新卒事業部撤退のタイミングで退社し、人材ベンチャー立ち上げに参画。COOとして2つの事業責任者、社内コーチ、組織・採用に関わる。2021年1月「中小企業からニッポンを元気にプロジェクト」を立ち上げ、同年6月に分社化し代表取締役に就任。
【次世代ビジネスの最前線】 ソーシャルセリング篇
事業開発の初期フェーズにおける初期顧客の獲得や事業化検証。雪だるまをつくるように顧客獲得し、事業検証しながら初期の顧客成果によってまた次の顧客を獲得するようにPMFからGMFフェーズへといかにスピーディに移行していくかが事業家における初期フェーズの課題です。その課題解決の方法論として昨今注目されているソーシャルリスニングやソーシャルセリングがあります。 今回はビジネスインフルエンサーとして知られる事業家の皆様にご登壇いただき、新規事業の成功確率を上げる上でソーシャルリスニング・ソーシャルセリングがどれくらい有効なのかを検証しながら、それらの具体的な方法と成功ポイントをお伺いします。
スタートアップ、ベンチャーの採用支援、165社の上場支援、2社創業から役員で上場（メドレー、クラウドワークス）、7社株主で上場。SNSのトータルフォロワー20万人、適格機関投資家
ビジネス創造と知財戦略 ～新規事業における知財の戦略的活用法～
新規事業立上げにおいて「知財戦略」という言葉を聞いても、明確な戦略や課題のイメージを持てる方は少ないのではないでしょうか？「知財戦略」は優先順位が劣後されがちな領域ですが、実際は大手企業やスタートアップの事業開発にとって、事業成功の根幹となる重要な要素のひとつです。 本セッションでは、既存事業におけるポジション戦略（守り）ではなく、新規事業において事業スケールや事業加速（攻め）の特許戦略という観点から、知財戦略に多くのご知見を持ち、実際に事業推進されているお二人からお話をお伺いします。基礎的な、知財戦略の必要性や知財戦略を考えるタイミングから、事業開発における知財のオープン/クローズの考え方などを解説します。
新卒でDeNAに入社し、デジタル広告営業を経験。2016年にメディア事業で起業し、1年でPR会社ベクトルに事業売却。その後ベクトル子会社のスマートメディアの代表として月間１億PVのメディア運営とオウンドメディア領域を統括。2022年よりシリアルアントレプレナーとして、インターホールディングスの代表に就任。保有する世界最高峰の真空特許技術で、地球温暖化・フードロスの解決に挑戦している。宣伝会議コンテンツマーケティング講師/女性起業家のキャリア講師も兼任。
ビジネス創造と知財戦略 ～新規事業における知財の戦略的活用法～
新規事業立上げにおいて「知財戦略」という言葉を聞いても、明確な戦略や課題のイメージを持てる方は少ないのではないでしょうか？「知財戦略」は優先順位が劣後されがちな領域ですが、実際は大手企業やスタートアップの事業開発にとって、事業成功の根幹となる重要な要素のひとつです。 本セッションでは、既存事業におけるポジション戦略（守り）ではなく、新規事業において事業スケールや事業加速（攻め）の特許戦略という観点から、知財戦略に多くのご知見を持ち、実際に事業推進されているお二人からお話をお伺いします。基礎的な、知財戦略の必要性や知財戦略を考えるタイミングから、事業開発における知財のオープン/クローズの考え方などを解説します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
事業開発における両利きの経営 ～既存事業の経営資源は新規事業に活用されるべきか～
事業開発における“両利きの経営”が話題になることもありますが、下記のような問題も発生しやすいのが実情です。 ①既存の営業組織や顧客基盤に合わせて売れるものを考えようとすると、革新的な商材にならない ②新規事業をしがらみから切り離して革新的なサービス創りをしても、既存アセットが生かされずスケールしない 既存のアセットは、どのように活用すればいいのか、あるいは活かさない方がよいのか。 凸版印刷様とみんなの銀行様の具体的な新規事業事例を通じて、あるべき姿を探ります。
凸版印刷株式会社に入社後、営業部門に在籍。大手自動車メーカー、大手広告代理店を担当。株式会社BrandXingへ出向を機に企画開発部門に異動。得意先のCRM戦略策定・運用支援を担当。凸版印刷帰任後は、得意先のデジタルマーケティング戦略策定・運用支援を担当する傍ら、自部門のB2Bデジタルマーケティングを推進。2019年より経営企画本部を兼務。B2Bデジタルマーケティングの全社展開を推進。2023年より経営企画本部を専任。トッパングループ全体のデータドリブンマネジメントを推進中。
事業開発における両利きの経営 ～既存事業の経営資源は新規事業に活用されるべきか～
事業開発における“両利きの経営”が話題になることもありますが、下記のような問題も発生しやすいのが実情です。 ①既存の営業組織や顧客基盤に合わせて売れるものを考えようとすると、革新的な商材にならない ②新規事業をしがらみから切り離して革新的なサービス創りをしても、既存アセットが生かされずスケールしない 既存のアセットは、どのように活用すればいいのか、あるいは活かさない方がよいのか。 凸版印刷様とみんなの銀行様の具体的な新規事業事例を通じて、あるべき姿を探ります。
1995年、株式会社福岡銀行入行。経営企画部門に在籍し、2007年、経営統合による株式会社ふくおかフィナンシャルグループの設立、その後のPMI業務などに従事。2016年、企業内ベンチャーとして、ネオバンクを運営するiBankマーケティング株式会社を1万円で起業後、株式会社みんなの銀行の前身となるデジタルバンクプロジェクトをけん引し、2022年4月より現職。
事業開発における両利きの経営 ～既存事業の経営資源は新規事業に活用されるべきか～
事業開発における“両利きの経営”が話題になることもありますが、下記のような問題も発生しやすいのが実情です。 ①既存の営業組織や顧客基盤に合わせて売れるものを考えようとすると、革新的な商材にならない ②新規事業をしがらみから切り離して革新的なサービス創りをしても、既存アセットが生かされずスケールしない 既存のアセットは、どのように活用すればいいのか、あるいは活かさない方がよいのか。 凸版印刷様とみんなの銀行様の具体的な新規事業事例を通じて、あるべき姿を探ります。
慶應義塾大学卒業後、大手経営コンサルティング会社にて住宅・不動産、ヘルスケア、自動車、IT、広告・メディア食品、トイレタリーなどの業界の支援に従事。リブ・コンサルティング参画後も、大手上場企業から地域優良期まで様々な業種・規模の企業における営業変革とトップライン向上を実現。弊社マーケティング・セールスコンサルティング部門の責任者を歴任後、企業変革を支援するコンサルティング部門の責任者に就任
急成長企業から学ぶ連続的な事業の作り方
本セッションでは、連続的に事業を立ち上げる急成長スタートアップの2社をお招きし、短期間で連続的に事業を立ち上げる秘訣を伺います。 各社ともに複数事業を同時に展開し急拡大をなされているなかで、「どのように市場を選定したか」「どんな体制で事業立ち上げを行ったか」「事業構築のステップをどう描いたか」について深掘りして参ります。事業立ち上げで立ちはだかる壁をどう超えたのか、既存事業とのバランスをどう保ったのかなど、多くの起業家や事業責任者が抱える悩みやジレンマを解決するヒントが得られるようなセッションです。
2016年AnyMind Group（旧AdAsia Holdings Pte. Ltd.）を創業。横断的なデータ活用を軸に、商品開発、生産、EC、物流、マーケティングまで、ブランドビジネス全体を一気通貫で支援する事業をアジア13ヵ国・地域19拠点で展開する同社の成長を牽引している。 エンデバー・アントレプレナー、Forbes JAPAN誌「日本の起業家ランキング2022」TOP10への選出など、国内外で複数の表彰歴を持つ。前職の株式会社マイクロアドでは最年少取締役としてアジア全域におけるビジネス拡大に貢献した。
急成長企業から学ぶ連続的な事業の作り方
本セッションでは、連続的に事業を立ち上げる急成長スタートアップの2社をお招きし、短期間で連続的に事業を立ち上げる秘訣を伺います。 各社ともに複数事業を同時に展開し急拡大をなされているなかで、「どのように市場を選定したか」「どんな体制で事業立ち上げを行ったか」「事業構築のステップをどう描いたか」について深掘りして参ります。事業立ち上げで立ちはだかる壁をどう超えたのか、既存事業とのバランスをどう保ったのかなど、多くの起業家や事業責任者が抱える悩みやジレンマを解決するヒントが得られるようなセッションです。
2013年にユーザベースに参画し、SPEEDA日本事業担当、FORCASとINITIALのCEO、SaaS事業担当取締役を経て現職。ユーザベース参画前は、UBS証券投資銀行本部にて、M&Aや資金調達などの財務戦略アドバイザリー業務に従事。
急成長企業から学ぶ連続的な事業の作り方
本セッションでは、連続的に事業を立ち上げる急成長スタートアップの2社をお招きし、短期間で連続的に事業を立ち上げる秘訣を伺います。 各社ともに複数事業を同時に展開し急拡大をなされているなかで、「どのように市場を選定したか」「どんな体制で事業立ち上げを行ったか」「事業構築のステップをどう描いたか」について深掘りして参ります。事業立ち上げで立ちはだかる壁をどう超えたのか、既存事業とのバランスをどう保ったのかなど、多くの起業家や事業責任者が抱える悩みやジレンマを解決するヒントが得られるようなセッションです。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
企業提携の成功法則: 凸版印刷×ユニファが目指すオープンイノベーションのあり方
「関係資産を保有する大手企業」と「技術資産を保有するスタートアップ」の事業提携の華々しいニュースは、そのシナジーがもたらすポテンシャルの高さにより、IR情報を賑わしています。 しかし実際に動き出してみると、まったく異なる企業文化、時間軸やイニシアチブのギャップ等からすれ違いが起き始め、提携解消に向かう事例は後を絶ちません。 本セッションは、120年以上の歴史を持つ凸版印刷様とChildcare-Tech領域の雄であるユニファ様がいかにしてその関係を育み、WINWINの事業連携を実現していったのか、その発展の軌跡を振り返りながら、オープンイノベーションにおける理想のあり方について深めていきます。
2003年に、住友商事に入社。リテール・ネット領域におけるスタートアップへの投資及び事業開発支援に従事。その後、外資系戦略コンサルティングファームであるローランドベルガーやデロイトトーマツにて、経営戦略・組織戦略の策定及び実行支援に関与。2013年にユニファを創業。全世界から1万社以上が参加したスタートアップ・ワールドカップにて優勝したことに加え、採用率が全世界で2.5%未満であるEndeavor（エンデバー）起業家に満場一致で選出されるなど、国内外で高い評価を受ける社会起業家。
企業提携の成功法則: 凸版印刷×ユニファが目指すオープンイノベーションのあり方
「関係資産を保有する大手企業」と「技術資産を保有するスタートアップ」の事業提携の華々しいニュースは、そのシナジーがもたらすポテンシャルの高さにより、IR情報を賑わしています。 しかし実際に動き出してみると、まったく異なる企業文化、時間軸やイニシアチブのギャップ等からすれ違いが起き始め、提携解消に向かう事例は後を絶ちません。 本セッションは、120年以上の歴史を持つ凸版印刷様とChildcare-Tech領域の雄であるユニファ様がいかにしてその関係を育み、WINWINの事業連携を実現していったのか、その発展の軌跡を振り返りながら、オープンイノベーションにおける理想のあり方について深めていきます。
1993年 凸版印刷株式会社に入社。事業部門にて、生産技術、IT関連のシステム、サービス開発～顧客提案活動に従事。2001年 本社技術戦略部門にて、電子ペーパー、有機EL、ライフサイエンスなどでVB投資を通じた新事業開発に従事。2006年から経営企画部門にて、主に新事業に関わるM&Aなどを担当し、その中で電子チラシ・地図、書籍などメディア事業（BtoC）に関する事業戦略も兼務。2016年 同部門にCVC部門を設立。新事業創出に向けたVB投資を主なミッションとしながら7年を経て、本年より事業開発とCVCを統合した部門責任者として従事。現在（株）ブックリスタ、ユニファ（株）、（株）ジャパンメディカルカンパニーの社外取締役を兼務。
新規事業を成功に導くリーダーシップとは “事業リーダーの見つけ方と活かし方”
ビジョンを明確化しながら、現実的な目標設定も行い、チームを強く牽引するだけでなく、目線を揃えながらモチベーションを上げる、トップダウンとボトムアップの絶妙な組み合わせや、短期成果と長期的な持続可能性のバランス、リスクとチャンスの取り方など、事業開発におけるリーダーシップは難解です。本セッションでは、事業開発リーダーとして様々な実績を残し、その分野に精通してきたパネリストをお招きし、事業開発を成功に導くためのリーダーシップとはどのようなものなのか。事業開発リーダーをどのように見つけて、どのように生かしていくのかについてポイントをお伺いします。
明治大学法学部在学中の20代前半から、学生起業家として数多くの会社の経営に参画して活躍する。その後、元首相の秘書として約2年間勉強し、28歳で国政選挙に出馬。2018年2月、沖縄から卓球のプロリーグであるＴリーグに参戦する「琉球アスティーダ」や飲食店を運営する琉球アスティーダスポーツクラブ株式会社を設立し、現職。プロスポーツチームとして日本初となる上場を果たす。2021年4月、女子チームに参入し子会社の九州アスティーダ株式会社を設立し、取締役に就任。2021年12月には、Forbes JAPAN「今年の顔100人」に選出されている。
新規事業を成功に導くリーダーシップとは “事業リーダーの見つけ方と活かし方”
ビジョンを明確化しながら、現実的な目標設定も行い、チームを強く牽引するだけでなく、目線を揃えながらモチベーションを上げる、トップダウンとボトムアップの絶妙な組み合わせや、短期成果と長期的な持続可能性のバランス、リスクとチャンスの取り方など、事業開発におけるリーダーシップは難解です。本セッションでは、事業開発リーダーとして様々な実績を残し、その分野に精通してきたパネリストをお招きし、事業開発を成功に導くためのリーダーシップとはどのようなものなのか。事業開発リーダーをどのように見つけて、どのように生かしていくのかについてポイントをお伺いします。
1963年、愛知県出身。琉球大学教育学部卒。2001年、スポーツ＆ソーシャルビジネスにより、社会課題の永続的解決を目指すリーフラス株式会社を設立し、代表取締役に就任（現職）。創業時よりスポーツ指導にありがちな体罰や暴言、非科学的指導など、所謂「スポーツ根性主義」を否定。非認知能力の向上をはかる「認めて、褒めて、励まし、勇気づける」指導を提唱。ソーシャル部門では、部活動支援事業・地域共動事業・ヘルスケア事業・放課後等デイサービス「LEIF」事業を運営。社外活動として、スポーツ産業推進協議会代表者、経済産業省 地域×スポーツクラブ産業研究会委員、日本民間教育協議会正会員、教育立国推進協議会発起人ほか。
新規事業を成功に導くリーダーシップとは “事業リーダーの見つけ方と活かし方”
ビジョンを明確化しながら、現実的な目標設定も行い、チームを強く牽引するだけでなく、目線を揃えながらモチベーションを上げる、トップダウンとボトムアップの絶妙な組み合わせや、短期成果と長期的な持続可能性のバランス、リスクとチャンスの取り方など、事業開発におけるリーダーシップは難解です。本セッションでは、事業開発リーダーとして様々な実績を残し、その分野に精通してきたパネリストをお招きし、事業開発を成功に導くためのリーダーシップとはどのようなものなのか。事業開発リーダーをどのように見つけて、どのように生かしていくのかについてポイントをお伺いします。
早稲田大学卒業後、大手コンサルティングファームに入社。地方中小企業の業績改善、大手サービス業の組織風土改革などのプロジェクトに従事。2012年、株式会社リブ・コンサルティング立ち上げメンバーとして入社。現在は同社取締役として住宅不動産部門の統括、また、グループ会社の株式会社Impact Venture Capitalのパートナーも務めている。早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター Executive MBA Essence 修了。執筆書籍として「伸びる会社はここが違う 住宅会社の新成長戦略」「モンスター組織 停滞・混沌・沈没…8つの復活ストーリー」「人事マネジメント（2019年11月号 “エンプロイー・エクスペリエンスの設計”）」等がある。
DX×サービス開発の舞台裏 ～サービス開発の担い手から見る成否のポイント～
デジタル技術の活用をベースとするサービス開発を行うにあたって、様々な壁にぶつかり結果として事業化の失敗につながってしまうことが多く見られます。その原因となる背景・要因には、共通項や、未然に防止できるものもあります。顧客の取り組みを支えているSIerやテクノロジーベンダーが様々なプロジェクトで起きた落とし穴、工夫、解決策や防止策について語り合い、みなさまのDX×サービス開発の取り組みが成功につながるキーポイント・ベストプラクティスを明らかにします。
スパイシーソフト株式会社では人気シリーズ「チャリ走」の開発に参加。その後、株式会社ユニコンを設立しCOOに就任。プッシュ通知サービス「Fello(現MAJIN)」の立ち上げに開発設計・事業オーナーとして関わり、株式会社ジーニーに事業売却を行う。2017年7月よりSun*に参画し日本所属エンジニア統括責任者を担う。自身もCTOsとして、いくつかのクライアントの事業立ち上げおよび制作支援を行う。
DX×サービス開発の舞台裏 ～サービス開発の担い手から見る成否のポイント～
デジタル技術の活用をベースとするサービス開発を行うにあたって、様々な壁にぶつかり結果として事業化の失敗につながってしまうことが多く見られます。その原因となる背景・要因には、共通項や、未然に防止できるものもあります。顧客の取り組みを支えているSIerやテクノロジーベンダーが様々なプロジェクトで起きた落とし穴、工夫、解決策や防止策について語り合い、みなさまのDX×サービス開発の取り組みが成功につながるキーポイント・ベストプラクティスを明らかにします。
2001年 慶応義塾大学経済学部卒業。 同年、日本オラクル株式会社に入社。大手自動車メーカーや大手通信事業者等のソフトウェア営業として、多数の業務改革プロジェクトの支援を主導。2010年に営業部長に就任し、ソフトウェア・ハードウェアのビジネスを牽引。2015年に株式会社シマンテックに移籍、営業部長として、日本におけるサイバーセキュリティビジネスを拡大。2017年に営業本部長に就任し、東京2020オリパラ担当の重責も担う。2020年より、UiPath株式会社の営業本部長として、お客様のRPAを活用したDX推進に貢献。2021年、執行役員に就任、パートナー営業本部長も兼務し、パートナーエコシステム構築に邁進。2023年1月より現職。一方、2021年、持続可能なWell-being社会の創造を目的に、次世代RPA・AIコンソーシアム(NRAC)を立ち上げ、理事として参画。慶応義塾大学経営管理研究科卒業(MBA)
DX×サービス開発の舞台裏 ～サービス開発の担い手から見る成否のポイント～
デジタル技術の活用をベースとするサービス開発を行うにあたって、様々な壁にぶつかり結果として事業化の失敗につながってしまうことが多く見られます。その原因となる背景・要因には、共通項や、未然に防止できるものもあります。顧客の取り組みを支えているSIerやテクノロジーベンダーが様々なプロジェクトで起きた落とし穴、工夫、解決策や防止策について語り合い、みなさまのDX×サービス開発の取り組みが成功につながるキーポイント・ベストプラクティスを明らかにします。
1983年、長野県佐久市生まれ。Webディレクターを経て、サンフランシスコに渡りデザイン会社でスタートアップ支援に携わる。2011年9月に株式会社グッドパッチを創業。「デザインの力を証明する」というミッションを掲げ、様々な企業の事業戦略や組織デザイン、ブランド構築からUI/UX、ソフトウェア開発まで支援。2022年には丸井グループと合弁会社Mutureを共同設立するなど、事業共創の取り組みからも企業価値の向上に貢献。2020年6月、デザイン会社として初の東証マザーズ上場。2023年6月より丸井グループのCDXOを務める。
DX×サービス開発の舞台裏 ～サービス開発の担い手から見る成否のポイント～
デジタル技術の活用をベースとするサービス開発を行うにあたって、様々な壁にぶつかり結果として事業化の失敗につながってしまうことが多く見られます。その原因となる背景・要因には、共通項や、未然に防止できるものもあります。顧客の取り組みを支えているSIerやテクノロジーベンダーが様々なプロジェクトで起きた落とし穴、工夫、解決策や防止策について語り合い、みなさまのDX×サービス開発の取り組みが成功につながるキーポイント・ベストプラクティスを明らかにします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
生成AIによって“事業開発”はどう変わるのか？
アフターGPTの世界では、DXそのものが革新されるとまでいわれています。現代の経営イシューにおける一丁目一番地である“事業開発”の取り組みはGPTによってどのように変わっていくのか。本セッションでは、神田様、宮田様、木佐森様というこの領域における第一人者のパネリストをお招きして、「GPTがもたらす事業開発の未来」について大胆に仮説を立てていきます。事業開発のプロセス自体にイノベーションがもたらされる未来が既に起きている中で、この大きな変化を自社のプロセスに強力な武器として取り込むチャンスです。ぜひこの機会をご活用ください。
外務省経済局、戦略コンサルティング会社勤務、米国家電メーカー日本代表を務めた後、1998年に経営コンサルタントとして独立。同年、作家デビュー。2007年『GQ JAPAN』(11月号)では、“日本のトップマーケター”に選出。2012年アマゾン年間ビジネス書売上ランキング第1位。2018年国際的マーケティング賞「ECHO賞」の国際審査員に選出。2020年社長の成績表®で、2,315社中、ダントツのNo.1。ウォートンクラブオブジャパン 理事/ウォートン東京連絡事務所 代表就任。上智大学外国語学部卒。ニューヨーク大学経済学修士。ペンシルバニア大学ウォートンスクール経営学修士。現在、ビジネス分野のみならず、NPO法人学修デザイナー協会理事を務めるなど、教育界でも精力的な活動を行っている。
生成AIによって“事業開発”はどう変わるのか？
アフターGPTの世界では、DXそのものが革新されるとまでいわれています。現代の経営イシューにおける一丁目一番地である“事業開発”の取り組みはGPTによってどのように変わっていくのか。本セッションでは、神田様、宮田様、木佐森様というこの領域における第一人者のパネリストをお招きして、「GPTがもたらす事業開発の未来」について大胆に仮説を立てていきます。事業開発のプロセス自体にイノベーションがもたらされる未来が既に起きている中で、この大きな変化を自社のプロセスに強力な武器として取り込むチャンスです。ぜひこの機会をご活用ください。
1978年生まれ 慶応義塾大学医学部教授。2003年東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻修士課程修了。同分野保健学博士（論文） 早稲田大学人間科学学術院助手、東京大学大学院医学系研究科 医療品質評価学講座助教を経て、2009年4月東京大学大学院医学系研究科医療品質評価学講座 准教授、2014 年 4 月同教授（2015年5月より非常勤）、2015年5月より慶應義塾大学医学部医療政策・管理学教室教授、2020年12月より大阪大学医学部招へい教授
未来を切り開く眠れる技術: ディープテックを活用した事業化の秘訣
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、大学の研究室や企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、どのように事業化していくかはとても重要なイシューとなっています。 本セッションではディープテックのアントレプレナーとオピニオンリーダーが一堂に会し、眠れる技術の可能性とその難しさについて議論を深め、技術シーズの発見方法や事業化する上での実践的なナレッジについてディスカッションいたします。
一橋大学商学部卒、スイスIMD経営学修士（MBA）、米国ケースウェスタンリザーブ大学経営学博士。ボストンコンサルティンググループを経て、コーポレイトディレクション（CDI）の設立に参画、取締役主幹、米国CDI上級副社長兼事務所長を歴任。ハイドリック＆ストラグル社パートナーを経て、東京大学へ。2004年教授産学連携本部（現産学協創推進本部）事業化推進部長。2013年教授 イノベーション推進部長。2020年4月から現職。大学発ベンチャー支援、アントレプレナーシップ教育に取り組む。2015年日本ベンチャー学会第1回松田修一賞受賞。
未来を切り開く眠れる技術: ディープテックを活用した事業化の秘訣
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、大学の研究室や企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、どのように事業化していくかはとても重要なイシューとなっています。 本セッションではディープテックのアントレプレナーとオピニオンリーダーが一堂に会し、眠れる技術の可能性とその難しさについて議論を深め、技術シーズの発見方法や事業化する上での実践的なナレッジについてディスカッションいたします。
2011年、千葉工業大学在学中に株式会社aba を設立。中学時代に家族介護者となった経験から「介護者を支える」と誓う。その後、学生時代に「排泄ケアシステム『Helppad（ヘルプパッド）』」の開発を開始、その後製品化。2021年、「日本ケアテック協会」理事就任。MITテクノロジーレビュー主催「Innovators Under 35 Japan 2021」選出。2023年、IVS主催「IVS2023 LAUNCHPAD KYOTO」にてスタートアップ京都国際賞・オーディエンス審査員賞ダブル受賞。2023年秋「helppad2」発売予定。
未来を切り開く眠れる技術: ディープテックを活用した事業化の秘訣
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、大学の研究室や企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、どのように事業化していくかはとても重要なイシューとなっています。 本セッションではディープテックのアントレプレナーとオピニオンリーダーが一堂に会し、眠れる技術の可能性とその難しさについて議論を深め、技術シーズの発見方法や事業化する上での実践的なナレッジについてディスカッションいたします。
2022年 リアルテックホールディングスに、VAlUE-UP Teamの責任者として参画。スタートアップが最速・最大の成長を実現するために必要な、事業・ファイナンス戦略、経営人材採用、知財戦略等、様々な支援を提供。リアルテック参画以前は、シードからレイターまでのディープテックスタートアップ3社で経営、事業戦略責任者、事業開発・セールス・マーケティング責任者等を歴任。（Rapyuta Robotics、Synspective、RFLocus）それ以前は、Global Logistic Properties（GLP）で新規事業・商品開発をリード、日本生命保険相互会社で不動産・営業企画業務に従事。
未来を切り開く眠れる技術: ディープテックを活用した事業化の秘訣
「技術や事業構想は持っているが、事業化できない、パートナーの開拓ができない…」技術大国日本において、大学の研究室や企業の研究所に埋もれた技術をどう掘り起こし、どのように事業化していくかはとても重要なイシューとなっています。 本セッションではディープテックのアントレプレナーとオピニオンリーダーが一堂に会し、眠れる技術の可能性とその難しさについて議論を深め、技術シーズの発見方法や事業化する上での実践的なナレッジについてディスカッションいたします。
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新たな市場を創り出す！ 需要創造プロダクトにおける成長戦略とは
本セッションでは、唯一無二のプロダクトを開発し、新たな市場を切り拓いている2社をお招きし、需要創造プロダクトの成長戦略についてお話しいただきます。 世の中にまだ存在していないプロダクトを広めることの難易度は高く、プロダクトを理解してもらい、市場の認知を獲得していくところまで、様々な普及のハードルに直面します。LOVOTとatama+がそのような困難に向き合いながらどのようなチャレンジをされているのか、そのリアルな成長ストーリーについて追体験をし、成功のポイントを深めます。
1973年 愛知県⽣まれ。1998年 東京都⽴科学技術⼤学（現 東京都⽴⼤学）⼤学院 ⼯学研究科 ⼒学系システム⼯学専攻 修了。同年トヨタ⾃動⾞株式会社に入社し、スーパーカー“LFA”等や Formula 1 の空⼒開発、製品企画部(Z)にて量産⾞開発マネジメントに携わる。2011年 「ソフトバンクアカデミア」外部第⼀期⽣を経て、2012年 ソフトバンク株式会社へ⼊社し感情認識パーソナルロボット 「Pepper（ペッパー）」の開発に携わる。2015年 GROOVE X 株式会社を創業し、代表取締役社⻑ 就任。2018年 LOVE をはぐくむ家族型ロボット「LOVOT（らぼっと）」発表、2019年「LOVOT」出荷を開始する。CES2019 The VERGE の BEST ROBOT、Japan Venture Awards 2021 経済産業⼤⾂賞、第9回ロボット⼤賞 総務⼤⾂賞など受賞多数。
新たな市場を創り出す！ 需要創造プロダクトにおける成長戦略とは
本セッションでは、唯一無二のプロダクトを開発し、新たな市場を切り拓いている2社をお招きし、需要創造プロダクトの成長戦略についてお話しいただきます。 世の中にまだ存在していないプロダクトを広めることの難易度は高く、プロダクトを理解してもらい、市場の認知を獲得していくところまで、様々な普及のハードルに直面します。LOVOTとatama+がそのような困難に向き合いながらどのようなチャレンジをされているのか、そのリアルな成長ストーリーについて追体験をし、成功のポイントを深めます。
東京大学大学院 情報理工学系研究科修了。三井物産で教育事業を担当し、海外EdTech事業責任者等を歴任。基礎学力の習得にかかる時間を短くし、社会でいきる力を養う時間を増やすことを目指し、2017年4月にatama plusを創業。一人ひとりに合わせた自分専用カリキュラムを作成するAI教材「atama＋」を全国の塾3400教室以上に提供。
リアルケースから学ぶ イノベーションを生み出し続ける組織風土づくり
ひとつの新規事業を収益化するのも難しいとされる一方、社内から「次々と」アイディアが生まれ事業化されていく企業も存在しています。イノベーションを生み出し続ける2社をお招きし、その成功の秘訣を「組織」を切り口に紐解いていきます。 社内でアイディアが創発され、事業化されていくためにはどのような組織の価値観や組織文化が必要なのか？具体的にどのような組織施策を打っていったのか？既存事業・組織とはどのようなスタンスでかかわればいいのか？ 組織のしがらみを乗り越えて、新たなカルチャーを創り上げていった2社のリアルケースから学びを得ます。
1986年 日本アイ・ビー・エム株式会社入社。官公庁システム事業部、ソフトウエア事業部等で部長を歴任後、IBM Corporation (NY) に出向し、帰国後2009年に執行役員公共事業部長に就任。その後も執行役員としてセキュリティー事業本部長や公共営業本部長を歴任。2019年中外製薬に入社し、デジタル・IT統轄部門長。2022年より現職。
リアルケースから学ぶ イノベーションを生み出し続ける組織風土づくり
ひとつの新規事業を収益化するのも難しいとされる一方、社内から「次々と」アイディアが生まれ事業化されていく企業も存在しています。イノベーションを生み出し続ける2社をお招きし、その成功の秘訣を「組織」を切り口に紐解いていきます。 社内でアイディアが創発され、事業化されていくためにはどのような組織の価値観や組織文化が必要なのか？具体的にどのような組織施策を打っていったのか？既存事業・組織とはどのようなスタンスでかかわればいいのか？ 組織のしがらみを乗り越えて、新たなカルチャーを創り上げていった2社のリアルケースから学びを得ます。
広島大学工学部卒業後、1998年コクヨに入社。 インテリアデザイナーやワークスタイルコンサルタントとして、国内外のさまざまな働く空間の構築を手掛ける。 2018年、働き方改革室長に就任し現在に至る。自社内の組織カルチャー変革を”働き方変革”という手段を通じて 推進すると共に、多様な働く環境や働く時間の選択肢を提供すべく社内ワークルール変更(各種規程改定など）を推進。 柔軟な選択肢の提供による社員エンゲージメント向上と、企業価値向上や社会活動活性化の両立を目指し活動している。 21年に竣工したコクヨの働き方の実験場「THE CAMPUS」では、プロジェクトリーダーを務めた。
リアルケースから学ぶ イノベーションを生み出し続ける組織風土づくり
ひとつの新規事業を収益化するのも難しいとされる一方、社内から「次々と」アイディアが生まれ事業化されていく企業も存在しています。イノベーションを生み出し続ける2社をお招きし、その成功の秘訣を「組織」を切り口に紐解いていきます。 社内でアイディアが創発され、事業化されていくためにはどのような組織の価値観や組織文化が必要なのか？具体的にどのような組織施策を打っていったのか？既存事業・組織とはどのようなスタンスでかかわればいいのか？ 組織のしがらみを乗り越えて、新たなカルチャーを創り上げていった2社のリアルケースから学びを得ます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
事業開発力はMBAで鍛えられるか ～新規事業における学びの最前線～
近年ビジネススクールにおいて世の中のニーズにこたえるため、経営や事業運営に関する授業だけでなく、アントレプレナー、イノベーションや両利きの経営などといった新規事業開発に関する講義が拡充され、プロジェクトベースドラーニングのような実践的な工夫が行われています。 新規事業は世界のビジネススクールでどのように教えられているのか、その具体的なフレームワークや方法論について、当該分野におけるオピニオンリーダーである早稲田大学大学院経営管理研究科の入山教授と関西学院大学経済学部の加藤教授に語っていただきます。
慶應義塾大学卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所でコンサルティング業務に従事後、2008年米ピッツバーグ大学経営大学院にて Ph.D.（博士号）取得。同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。2013年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。2019年より教授。専門は経営学。国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。メディアでも活発な情報発信を行っている。
事業開発力はMBAで鍛えられるか ～新規事業における学びの最前線～
近年ビジネススクールにおいて世の中のニーズにこたえるため、経営や事業運営に関する授業だけでなく、アントレプレナー、イノベーションや両利きの経営などといった新規事業開発に関する講義が拡充され、プロジェクトベースドラーニングのような実践的な工夫が行われています。 新規事業は世界のビジネススクールでどのように教えられているのか、その具体的なフレームワークや方法論について、当該分野におけるオピニオンリーダーである早稲田大学大学院経営管理研究科の入山教授と関西学院大学経済学部の加藤教授に語っていただきます。
関西学院大学経済学部教授。関西学院大学アントレプレナーシップ研究センター長を兼務。博士（商学）。一橋大学経済研究所専任講師などを経て、2010年に関西学院大学に赴任し、2018年より現職。専門は、産業組織論。アントレプレナーシップやイノベーションに関するテーマで幅広く研究している。近年は、スタートアップに関する実証研究に従事している。近著に『スタートアップの経済学―新しい企業の誕生と成長プロセスを学ぶ』（有斐閣）がある。
ウイングアーク1stに学ぶ 事業成長の「曲がり角」をどう乗り越えるか？
帳票・BIツールにおいて圧倒的なシェアを誇るウイングアーク1st社。20年間急成長を続けてきたように見えるその裏で、実は訪れていた事業の停滞。 ファンド売却、上場廃止、そして再上場。ウイングアーク1st社はいかにして事業の曲がり角を乗り越えたのか。創業・成長、そして安定・拡大期にさしかかる今、創業当時から事業を牽引し、事業を成長させた事業責任者からその生々しい変革ストーリーを根掘り葉掘りお伺いします。 どんな急成長事業においても必ず訪れる成長率の鈍化。来るべきその未来にいかに備えればいいのか、セッションを通じて疑似体験できます。
ウイングアーク創業時に事業へ参画。法人向けソフトウェアのアカウントセールスとして5期連続トップセールスを達成し、マネージャーに最年少で就任。成績不振の営業部門の再建に関わり全部門予算達成を実現、過去最大の事業成長を牽引する。2016年 営業統括責任者に就任。2017年 経営戦略担当を兼任し、2018年よりマーケティング統括責任者。2019年9月より現職。セールス＆レベニューエヴァンジェリストとして、メディアへの寄稿や講演等を行う。
プロCDO視点から見る DXは“経営をどう変える”のか？
企業経営をトランスフォーメーションするには、DXをどのように活用すべきか。そしてそれは誰がどのように推進していく必要があるのか。企業経営はDXでどこまで変えられるのか。 本セッションでは、日本企業全体がアップデートしなければ生きていくことが難しくなってきた環境において、今こそDXを経営における第一のKPIとして捉え、DXを企業価値に転換するために必要な論点を明確にします。 まさに企業経営にDXをKPIとして設定し、プロ経営者として企業価値の向上を実現されているお二方をパネリストとしてお迎えし、変革の軌跡と今後のチャレンジについて語っていただきます。
1997年SAPジャパン入社、23年間勤務、2014～20年の約6年間、代表取締役社長。2020年4月、富士通に入社、現職。CDXO（最高デジタル変革責任者）および社内ITの責任者CIOとして同社自身のDX、日本型DXの探索・実践とフレームワーク化、そしてそれらの変革を推進するITシステム、IT部門、IT人材、そしてITガバナンスへの変革に取り組んでいる。「日本を、世界をもっと元気に」がパーパス。※LinkedIn「インフルエンサー・オブ・ザ・イヤー2020」最も発信力のあるリーダー10人に選出。翌年同様。
プロCDO視点から見る DXは“経営をどう変える”のか？
企業経営をトランスフォーメーションするには、DXをどのように活用すべきか。そしてそれは誰がどのように推進していく必要があるのか。企業経営はDXでどこまで変えられるのか。 本セッションでは、日本企業全体がアップデートしなければ生きていくことが難しくなってきた環境において、今こそDXを経営における第一のKPIとして捉え、DXを企業価値に転換するために必要な論点を明確にします。 まさに企業経営にDXをKPIとして設定し、プロ経営者として企業価値の向上を実現されているお二方をパネリストとしてお迎えし、変革の軌跡と今後のチャレンジについて語っていただきます。
1985年、現インテル株式会社に入社。インテル・アーキテクチャ技術本部長、マーケティング本部長、技術開発・製造技術本部長を歴任。2009年以降、取締役 兼 副社長執行役員に就任。2016年横河電機株式会社入社し、デジタル・マーケティング、マーケットコミュニケーション、マーケットインテリジェント、ブランディンク、事業計画（中長計立案）、R&D、M&A（戦略的アライアンス）、知財、新事業開拓、事業計画、標準化戦略、オープン・イノベーション、工業デザイン、ガバメント・アフェアなどを傘下にマーケティング本部を統括。常務執行役員 兼マーケティング本部長、CMOとして現在に至る。
プロCDO視点から見る DXは“経営をどう変える”のか？
企業経営をトランスフォーメーションするには、DXをどのように活用すべきか。そしてそれは誰がどのように推進していく必要があるのか。企業経営はDXでどこまで変えられるのか。 本セッションでは、日本企業全体がアップデートしなければ生きていくことが難しくなってきた環境において、今こそDXを経営における第一のKPIとして捉え、DXを企業価値に転換するために必要な論点を明確にします。 まさに企業経営にDXをKPIとして設定し、プロ経営者として企業価値の向上を実現されているお二方をパネリストとしてお迎えし、変革の軌跡と今後のチャレンジについて語っていただきます。
東京大学卒業後、大手経営コンサルティング会社に入社。住宅・不動産、自動車、電機メーカー、卸売など幅広い業界にて、担当企業の増収増益を実現。同社にて、史上最年少で取締役、その後専務取締役に就任し、コンサルティング部門を統括したのち、2012年、「“100年後の世界を良くする会社”を増やす」を理念に、リブ・コンサルティングを設立。コンサルティング活動以外にも講演活動を行っており、年間約5,000名を動員。2018年、ベンチャー企業への投資を行うCVC・Impact Venture Capital設立。代表パートナーを務める。
DXの力で実現する持続可能な モビリティサービス（MaaS）の展望
コロナ禍以降、リモートワークの普及や行動様式の変化により、人々はリアルの価値を再認識しました。また、超高齢化社会やマイカー依存に伴う交通課題は各地域で散見されており、あらためて持続可能なモビリティサービスが求められています。 MaaSのあり方は単純な交通課題に対する解決策だけではなく、目的地連携による集客装置や街づくりとしての可能性も秘めており、MaaSに関わるプレイヤーは拡大し続けています。 本セッションでは、MaaS領域での先進的な取組を続けるJR西日本様、電脳交通様をお招きし、次世代モビリティサービスを社会実装フェーズへ移行するためのポイントについて検討します。
1994年、西日本旅客鉄道株式会社に入社。 主に営業本部や総合企画本部において鉄道商品企画やインバウンド旅客誘致に関する業務に従事。2015年には広島支社営業課長として広島県をはじめ瀬戸内エリアの地域関係者と連携した観光利用促進を担当。2019年6月より総合企画本部に設置されたMaaS担当となり、2020年11月に発足したデジタルソリューション本部に合流、現在に至る。2019年10月に関西の大手鉄道会社7社で立ち上げた「関西MaaS検討会」にも当初から一貫して参画、2022年11月に設立された「関西MaaS協議会」では運営委員も務めている。
DXの力で実現する持続可能な モビリティサービス（MaaS）の展望
コロナ禍以降、リモートワークの普及や行動様式の変化により、人々はリアルの価値を再認識しました。また、超高齢化社会やマイカー依存に伴う交通課題は各地域で散見されており、あらためて持続可能なモビリティサービスが求められています。 MaaSのあり方は単純な交通課題に対する解決策だけではなく、目的地連携による集客装置や街づくりとしての可能性も秘めており、MaaSに関わるプレイヤーは拡大し続けています。 本セッションでは、MaaS領域での先進的な取組を続けるJR西日本様、電脳交通様をお招きし、次世代モビリティサービスを社会実装フェーズへ移行するためのポイントについて検討します。
2009年吉野川タクシー（徳島）入社後、倒産寸前の状態から事業再生に取り組み、ITを活用したサービスを次々に打ち出し、V字回復を実現。その経験を踏まえ、2015年株式会社電脳交通を創業。配車の最適化を行うクラウド型タクシー配車システムや、コールセンターのアウトソーシングサービスを開発、提供する。2019年、徳島大学客員教授に就任。2020年、一般社団法人 Xtaxiを設立、代表理事に就任。同年、徳島県タクシー協会の理事に就任。積極的に全国のタクシー事業者との連携を深め、地域交通領域の活性化をライフワークとして日々活動している。
DXの力で実現する持続可能な モビリティサービス（MaaS）の展望
コロナ禍以降、リモートワークの普及や行動様式の変化により、人々はリアルの価値を再認識しました。また、超高齢化社会やマイカー依存に伴う交通課題は各地域で散見されており、あらためて持続可能なモビリティサービスが求められています。 MaaSのあり方は単純な交通課題に対する解決策だけではなく、目的地連携による集客装置や街づくりとしての可能性も秘めており、MaaSに関わるプレイヤーは拡大し続けています。 本セッションでは、MaaS領域での先進的な取組を続けるJR西日本様、電脳交通様をお招きし、次世代モビリティサービスを社会実装フェーズへ移行するためのポイントについて検討します。
2015年、リブ・コンサルティングへ入社。自動車メーカー、公共交通事業者、自治体を対象に、中期経営計画の策定、新規事業開発、M&A/PMIなどのテーマを担当。現在は、モビリティ業界/エネルギー業界での新規事業開発を中心に持続可能なモビリティ社会の実現に向け活動中。2020年より、三重県伊勢湾熊野灘 広域連携スーパーシティ推進協議会のメンバーとして、交通空白地の移動題解決に向けたモビリティサービス開発を担当。
ソーシャルベンチャーが切り開く日本の新たな未来
今、社会に貢献したいと志す起業家やビジネスパーソンも急速に増えている一方、事業活動を通じてソーシャルバリューの創出に挑戦したいと考えている企業も拡大傾向にあります。 とはいえ、ソーシャルインパクトとマネタイズの両立は難しく、理想と現実の狭間で苦しむソーシャルアントレプレナーや、CSR活動の一環で終始してしまい事業として立ち行かない大手の事業責任者も少なくありません。 本セッションではそのようなジレンマを乗り越え、社会実装を通じて世の中にたしかな変化をもたらしている社会起業家の皆様をお招きして、社会課題解決型ビジネスにおけるこれまでのチャレンジとに未来の展望について語っていただきます。
ソーシャルグッドの社会実装プロデューサー。大手企業で新規事業、新商品、新規研究を立ち上げ後、ブランドコンサル、ビジネスコンサル、ソーシャルクリエイティブグループの執行役員にて、様々な業界大手企業の事業開発とブランディングに従事。現在は「事業開発×ブランディング×パブリックアフェアーズ」を武器に、大手・ベンチャー・起業家・業界団体・NGO等のソーシャルグッドな事業と市場と産業の構築を手がける。その他、O ltd. CEO、早稲田大学MBAソーシャルイノベーション講師、IDEAS FOR GOOD 外部顧問、感覚過敏研究所 外部顧問、おてつたび ゆる顧問、ここちくんプロデューサーなど務める。
ソーシャルベンチャーが切り開く日本の新たな未来
今、社会に貢献したいと志す起業家やビジネスパーソンも急速に増えている一方、事業活動を通じてソーシャルバリューの創出に挑戦したいと考えている企業も拡大傾向にあります。 とはいえ、ソーシャルインパクトとマネタイズの両立は難しく、理想と現実の狭間で苦しむソーシャルアントレプレナーや、CSR活動の一環で終始してしまい事業として立ち行かない大手の事業責任者も少なくありません。 本セッションではそのようなジレンマを乗り越え、社会実装を通じて世の中にたしかな変化をもたらしている社会起業家の皆様をお招きして、社会課題解決型ビジネスにおけるこれまでのチャレンジとに未来の展望について語っていただきます。
1980年、東京生まれ。慶應義塾大学総合政策学部卒業後、ゴールドマンサックス証券にエコノミストとして入社。2006年に「途上国から世界に通用するブランドをつくる」を理念とする（株）マザーハウスを共同創業し、07年より参画、取締役副社長に。19年から代表取締役副社長に。（株）マザーハウスは23年6月現在、アジア6カ国でバッグ、ジュエリー、アパレル、チョコレート等の工場・工房を運営、日本、台湾、シンガポールで約50店舗の店舗を展開している。加えて、2018年より「思いをカタチにする経営ゼミ」を主宰し、経営者・起業家を中心に250人以上の卒業生を輩出している。そのほかにも、（株）Queや（株）坂ノ途中の社外取締役、日本ブラインドサッカー協会理事、10社以上の株主も務める。TBS朝の情報番組グッどラックのレギュラーコメンテーターなどメディア出演も多数。
ソーシャルベンチャーが切り開く日本の新たな未来
今、社会に貢献したいと志す起業家やビジネスパーソンも急速に増えている一方、事業活動を通じてソーシャルバリューの創出に挑戦したいと考えている企業も拡大傾向にあります。 とはいえ、ソーシャルインパクトとマネタイズの両立は難しく、理想と現実の狭間で苦しむソーシャルアントレプレナーや、CSR活動の一環で終始してしまい事業として立ち行かない大手の事業責任者も少なくありません。 本セッションではそのようなジレンマを乗り越え、社会実装を通じて世の中にたしかな変化をもたらしている社会起業家の皆様をお招きして、社会課題解決型ビジネスにおけるこれまでのチャレンジとに未来の展望について語っていただきます。
代表取締役副社長。ゼネコン会社で被災地の再建に従事、その後、双子の松田崇弥と共にへラルボニーを設立。4歳上の兄・翔太が小学校時代に記していた謎の言葉「ヘラルボニー」を社名に、福祉領域のアップデートに挑む。ヘラルボニーの営業を統括。岩手在住。双子の兄。世界を変える30歳未満の30人「Forbes 30 UNDER 30 JAPAN」受賞。著書『異彩を、放て。「ヘラルボニー」が福祉×アートで世界を変える』。
イノベーションと法規制 ～法規制との付き合い方・乗り越え方～
新規事業で高い成長率を期待するためには新たな領域への参入が求められます。一方、新領域には法規制への対応が必ずつきまといます。イノベーションと法規制は車の両輪であり、いかにして法規制と付き合っていくかは事業家にとって不可欠なリテラシーです。 本セッションでは、「法規制」に挑んだ先駆者たちが一堂に会し、市場拡大のゲームをするためのマインドセットや、実際にどのように法規制の仕組みを一つずつ解除していったのか、その方法をお伝えします。規制緩和のチャンスや枠組みの柔軟な活用、官公庁との協力体制の構築など、創造力の可能性を広げるための具体的な手法や成功事例を紹介します。
大学卒業後、国土庁（現在の国土交通省）に入省。公共セクター（国土交通省、内閣府、国際連合UN-HABITAT）で12年にわたり勤務。その後、国内IT企業（楽天、メルカリ）での8年に渡り、法務・公共政策担当として勤務。国土交通省では地域振興や航空政策等、内閣府では防災政策、また、国連では各国で深刻化する都市問題に対応するための調査分析を担当。楽天では法務課長、メルカリでは法務・政策企画マネージャーとして、IT分野における各種法律を中心に行政に対して規制緩和を働きかけるとともに、政治・行政との連携を実現する業務に従事。官民の両セクターの経験から、両者の協働による発展的な政策立案の必要性を実感し、その推進のため2018年秋マカイラ株式会社に参画。
イノベーションと法規制 ～法規制との付き合い方・乗り越え方～
新規事業で高い成長率を期待するためには新たな領域への参入が求められます。一方、新領域には法規制への対応が必ずつきまといます。イノベーションと法規制は車の両輪であり、いかにして法規制と付き合っていくかは事業家にとって不可欠なリテラシーです。 本セッションでは、「法規制」に挑んだ先駆者たちが一堂に会し、市場拡大のゲームをするためのマインドセットや、実際にどのように法規制の仕組みを一つずつ解除していったのか、その方法をお伝えします。規制緩和のチャンスや枠組みの柔軟な活用、官公庁との協力体制の構築など、創造力の可能性を広げるための具体的な手法や成功事例を紹介します。
1980年生まれ 関西外国語大学卒、和歌山出身。15歳で商売の楽しさを覚え、以来約25年間で国内外に5つの会社を設立。主にモビリティ関連ビジネスに従事。 2017年に「日本を代表する次世代乗り物メーカー」を目指して設立した「glafit株式会社」では、自転車型の電動バイクやキックボード型の電動スクーターを開発し販売。規制のサンドボックス制度を使い、2021年6月「国内初の自転車と電動バイクの車両区分の切り替え」を認められる成果を創出するなど、モビリティ開発だけでは無く、法整備への取組みや、業界団体（一社）日本電動モビリティ推進協会(JEMPA）を立ち上げ、ルール作りや啓発活動、政策提言などを行うほか、内閣府 地域活性化伝道師として、地域振興にも取り組んでいる。
イノベーションと法規制 ～法規制との付き合い方・乗り越え方～
新規事業で高い成長率を期待するためには新たな領域への参入が求められます。一方、新領域には法規制への対応が必ずつきまといます。イノベーションと法規制は車の両輪であり、いかにして法規制と付き合っていくかは事業家にとって不可欠なリテラシーです。 本セッションでは、「法規制」に挑んだ先駆者たちが一堂に会し、市場拡大のゲームをするためのマインドセットや、実際にどのように法規制の仕組みを一つずつ解除していったのか、その方法をお伝えします。規制緩和のチャンスや枠組みの柔軟な活用、官公庁との協力体制の構築など、創造力の可能性を広げるための具体的な手法や成功事例を紹介します。
弁護士として各種法律コンサルティングに加え、法律やルールを戦略的に活用して事業推進をしていく戦略法務領域、法規制対応や政策立案等のルールメイキング領域にも注力。ナイトエンターテインメントを規制する風営法改正を実現した後、ナイトタイムエコノミー政策を主導し、近年は文化・観光・まちづくり分野でのルールメイキングや新市場創出を支援している。関連著書に『ルールメイキング：ナイトタイムエコノミーで実践した社会を変える方法論』
ASEAN事業を成功に導く 事業開発のポイント ～タイ、シンガポール編～
東南アジアに進出している日本企業の多くは、市場環境の変化に合わせて新たな事業開発に着手しています。しかし、“成功確率が高い”とは言えないのが実態です。 当セッションでは、ASEANでの事業開発における成功のポイントをテーマに、「現地企業が日本企業に求める付加価値」、「現地市場において成長している産業」について説明します。 ゲストに、タイ駐在経営者の中で最も有名なタイ人であるメディエーター社のガンタトーン氏、シンガポールで日系企業の事業開発支援も行っているSansanの池西氏に登壇頂きます。
在日経験通算10年。2004年埼玉大学工学部卒業後、在京タイ王国大使館工業部へ入館。タイ国の王室関係者や省庁関係者のアテンドや通訳を行い、タイ帰国後の09年に「Mediator Co., Ltd.」を設立。日本貿易振興機構（JETRO）や日本政府機関、地方自治体の仕事を請け負う他、在タイ日系企業の日本人駐在員やタイ人従業員に向けて異文化をテーマとした講演・セミナー・研修を実施（講演実績、延べ12,000人以上）
ASEAN事業を成功に導く 事業開発のポイント ～タイ、シンガポール編～
東南アジアに進出している日本企業の多くは、市場環境の変化に合わせて新たな事業開発に着手しています。しかし、“成功確率が高い”とは言えないのが実態です。 当セッションでは、ASEANでの事業開発における成功のポイントをテーマに、「現地企業が日本企業に求める付加価値」、「現地市場において成長している産業」について説明します。 ゲストに、タイ駐在経営者の中で最も有名なタイ人であるメディエーター社のガンタトーン氏、シンガポールで日系企業の事業開発支援も行っているSansanの池西氏に登壇頂きます。
1983年生まれ。立命館アジア太平洋大学を2008年に卒業し、リクルートに新卒入社。求人広告事業を経験した後、Webマーケティング及び貿易事業にて起業。その後ビックデータの利活用への興味からSansanに参画。R&D戦略室、インド事業の立ち上げを経て、現在はシンガポールにて現職。2021年よりJSIP（Japan Southeast Asia Innovation Platform）のFounding Memberとして、東南アジアにおける日系企業の新規事業サポートも実施中。
ASEAN事業を成功に導く 事業開発のポイント ～タイ、シンガポール編～
東南アジアに進出している日本企業の多くは、市場環境の変化に合わせて新たな事業開発に着手しています。しかし、“成功確率が高い”とは言えないのが実態です。 当セッションでは、ASEANでの事業開発における成功のポイントをテーマに、「現地企業が日本企業に求める付加価値」、「現地市場において成長している産業」について説明します。 ゲストに、タイ駐在経営者の中で最も有名なタイ人であるメディエーター社のガンタトーン氏、シンガポールで日系企業の事業開発支援も行っているSansanの池西氏に登壇頂きます。
東京大学工学部卒業、東京大学大学院新領域創成科学研究科修士課程修了。2012年からリブコンサルティングにて勤務。東アジア・東南アジア各国で約180社、270プロジェクトのコンサルティング実績、約1万人への講演実績を持つ。2006年～2017年まで韓国・ソウルに駐在後、2018年よりタイ・バンコクに駐在。著書に『アジア進出企業の経営「成功のメカニズム」（2023年３月出版 / プレジデント社）』、『日本企業が韓国企業に勝つ4つの方法（中経出版、日本語）』がある。
最強の営業組織 キーエンスから学ぶ 高収益事業を持続的に生み出す営業組織の作り方
事業の成長～衰退までのサイクルが短くなる中、数珠繋ぎ的に成長事業を生み出し続けることが求められています。一方で既存の営業組織はそれまでのビジネスモデルとともに陳腐化していき、新規事業や新商品と分断される傾向にあります。セールスで得られた示唆や顧客情報を新規事業開発に活かそうとしても、現場が入力してくれない、入力されたデータをうまく分析できない、分析結果が現場に活用されない等、悩みは尽きないのではないでしょうか。 本セッションでは、「最強の営業組織」の呼び名の高いキーエンスがいかにしてセールス組織のアップデートを行い、新商品や新規事業とシームレスに繋ぎ合わせているのか、その成功の秘訣を探って参ります。
慶應義塾大学卒業後、株式会社キーエンス入社。マイクロスコープ事業部の営業を担当。2012年に当時最年少でマネージャーに就任。2014年、大阪本社の販売促進Grへ異動、営業戦略立案・販売促進業務を担当。2015年、三菱UFJリサーチ&コンサルティング戦略コンサルティング部に転職。医薬、アパレル、小売等の全社戦略、新事業立ち上げを経験。2016年に株式会社キーエンスより新規事業立ち上げ依頼を受け、東京営業所立ち上げ後、本社販売促進Grにて営業戦略立案を実施。現在アスエネ株式会社にて共同創業者兼COOとして営業・マーケチーム立ち上げ・実行を統括。
最強の営業組織 キーエンスから学ぶ 高収益事業を持続的に生み出す営業組織の作り方
事業の成長～衰退までのサイクルが短くなる中、数珠繋ぎ的に成長事業を生み出し続けることが求められています。一方で既存の営業組織はそれまでのビジネスモデルとともに陳腐化していき、新規事業や新商品と分断される傾向にあります。セールスで得られた示唆や顧客情報を新規事業開発に活かそうとしても、現場が入力してくれない、入力されたデータをうまく分析できない、分析結果が現場に活用されない等、悩みは尽きないのではないでしょうか。 本セッションでは、「最強の営業組織」の呼び名の高いキーエンスがいかにしてセールス組織のアップデートを行い、新商品や新規事業とシームレスに繋ぎ合わせているのか、その成功の秘訣を探って参ります。
キーエンスに入社後、法人営業として輸送や電子部品、食品業界などの企業向けに産業機器の販売に従事。その後Voicyに転職し、入社直後から法人営業の立ち上げに事業開発として携わる。在籍中は法人営業を中心に、新規営業、営業企画、アライアンス、カスタマーサクセスなどの事業拡大を図る幅広い業務を担当。 その後、CrossBorder株式会社を共同創業。大企業とスタートアップ2社での経験を活かし、BtoBセールスインテリジェンスサービス「SalesMarker」を立ち上げる。
最強の営業組織 キーエンスから学ぶ 高収益事業を持続的に生み出す営業組織の作り方
事業の成長～衰退までのサイクルが短くなる中、数珠繋ぎ的に成長事業を生み出し続けることが求められています。一方で既存の営業組織はそれまでのビジネスモデルとともに陳腐化していき、新規事業や新商品と分断される傾向にあります。セールスで得られた示唆や顧客情報を新規事業開発に活かそうとしても、現場が入力してくれない、入力されたデータをうまく分析できない、分析結果が現場に活用されない等、悩みは尽きないのではないでしょうか。 本セッションでは、「最強の営業組織」の呼び名の高いキーエンスがいかにしてセールス組織のアップデートを行い、新商品や新規事業とシームレスに繋ぎ合わせているのか、その成功の秘訣を探って参ります。
1992年生まれ。新卒でキーエンスに入社。所属事業部にて売上高の過去最高記録を複数回更新するなどの実績を残す。2021年9月に、法人向けにDX推進支援をする株式会社STANDARDに転籍し、DX人材育成ソリューションの営業組織構築に従事。その後、同社の創業者と共に合同会社BLUEPRINT（現 株式会社BLUEPRINT Founders）を創業し、株式会社Archi Village・株式会社FactBase・株式会社Transleadの計3社のVertical SaaSスタートアップを設立し収益化させる。2022年7月に、株式会社BLUEPRINT Founders 代表取締役CEOに就任。2023年5月には、株式会社STANDARDの代表取締役を兼任。
最強の営業組織 キーエンスから学ぶ 高収益事業を持続的に生み出す営業組織の作り方
事業の成長～衰退までのサイクルが短くなる中、数珠繋ぎ的に成長事業を生み出し続けることが求められています。一方で既存の営業組織はそれまでのビジネスモデルとともに陳腐化していき、新規事業や新商品と分断される傾向にあります。セールスで得られた示唆や顧客情報を新規事業開発に活かそうとしても、現場が入力してくれない、入力されたデータをうまく分析できない、分析結果が現場に活用されない等、悩みは尽きないのではないでしょうか。 本セッションでは、「最強の営業組織」の呼び名の高いキーエンスがいかにしてセールス組織のアップデートを行い、新商品や新規事業とシームレスに繋ぎ合わせているのか、その成功の秘訣を探って参ります。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
創業者と仕事をした最後の世代が語る ソニー流事業開発と企業進化の興亡史
1946年の創業以来「世界のソニー」として数えきれない程の革新的なプロダクトを発明しながら、ゲーム、映画、音楽、金融、EVなど幅広い事業領域への進出に成功させてきたソニーグループ。 その壮大な発展の歴史を紐解くべく、本セッションは創業者と仕事をされた最後の世代とも称されるソニーグループ副社長CSOの御供様をお招きして、ソニーグループがコア技術を生かしながらいかにして事業を発展させ、挑戦し続ける企業文化を継承し続けているのかについて語っていただきます。 またソニーイノベーションファンドを率い、ソニーグループの技術や新規事業と共に歩んできた御供様を通じて、日本の事業開発における課題と将来可能性を探ります。
1985年ソニー株式会社（現ソニーグループ株式会社）入社。1993年より、ソニーの米国法人であるSony Corporation of Americaに赴任し、主に知的財産の観点から新規事業および投資に携わる。2013年の帰任と同時に業務執行役員に就任し、その後、2016年にソニーのCorporate Venture Capitalである、Sony Innovation Fundを設立（現在も担当役員として牽引）。さらに2021年には、事業開発プラットフォームが担当領域に加わり、2023年4月より現職に至る。
