ちょっと未来の働き方
ちょっと未来の働き方。 激動の2020年、ビジネスシーンでは大きな変化が求められました。 もっと先の未来のことだと思っていたオンライン会議やリモートワークといった働き方、それらは突如現れ、そして気が付けばすでに私たちの当たり前になっています。では、これから先の働き方ではどういった変化が待ち構えているのでしょうか。 本講演では、この時代ととことん向き合ってきたSansanだからこそ伝えたい「ちょっと未来の働き方」について、そして、あらゆる領域で挑み続けるゲストの方々が思う「ちょっと未来の働き方」について触れたいと考えます。
慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、三井物産株式会社へ入社。情報産業部門に配属された後、米国・シリコンバレーでベンチャー企業の日本向けビジネス展開支援に従事する。帰国後は、社内ベンチャーとしてデータベースソフトウエアの輸入販売を行う部門を立ち上げる。その後、関連会社に出向し、経営企画・管理業務を担当。2007年、Sansan株式会社を創業する。
ちょっと未来の働き方
ちょっと未来の働き方。 激動の2020年、ビジネスシーンでは大きな変化が求められました。 もっと先の未来のことだと思っていたオンライン会議やリモートワークといった働き方、それらは突如現れ、そして気が付けばすでに私たちの当たり前になっています。では、これから先の働き方ではどういった変化が待ち構えているのでしょうか。 本講演では、この時代ととことん向き合ってきたSansanだからこそ伝えたい「ちょっと未来の働き方」について、そして、あらゆる領域で挑み続けるゲストの方々が思う「ちょっと未来の働き方」について触れたいと考えます。
コンピュータ・エンジニア。 スティーブ・ジョブズやロン・ウェインらと共に商用パーソナルコンピュータで世界初の成功を収めた Apple 社の共同創立者の一人。マイクロコンピュータである「AppleI」および「AppleII」をほぼ独力で開発し、「テクノロジーの王」として称されている。革新的で重要な技術の開発に多大な貢献を した発明家に対し、米国大統領から授与される「アメリカ国家技術賞」を受賞している。
無敗営業メソッド x Salesforce -SFAを活用したプロセスマネジメント-
プロセスマネジメントは営業組織全体のパフォーマンスを向上させる上で欠かせない要素です。しかし組織に習慣として根付かせることはそう簡単ではありません。 本セッションでは、営業の仕組みや行動ルールを最適化しプロセスマネジメントを定着化させる3つの手順、そしてプロセス/結果をSFAで可視化して勝てる組織になるための方法を、製品のデモンストレーションも含めてご紹介します。
2011年三井情報株式会社入社。文教市場を担当し無線LANネットワーク機器の小中学校導入プロジェクトに携わる。2015年より株式会社セールスフォース・ドットコムにインサイドセールスとして入社。インバウンド、アウトバウンドの両方を担当し、入社以来15ヶ月連続で達成。2016年5月よりプロダクトマーケティングマネージャーとして、CRMおよびB2Bマーケティングオートメーション関連の製品マーケティングを担当。
無敗営業メソッド x Salesforce -SFAを活用したプロセスマネジメント-
プロセスマネジメントは営業組織全体のパフォーマンスを向上させる上で欠かせない要素です。しかし組織に習慣として根付かせることはそう簡単ではありません。 本セッションでは、営業の仕組みや行動ルールを最適化しプロセスマネジメントを定着化させる3つの手順、そしてプロセス/結果をSFAで可視化して勝てる組織になるための方法を、製品のデモンストレーションも含めてご紹介します。
東京大学経済学部卒業。外資系戦略コンサルティング会社を経て25歳で起業、企業研修のアルー株式会社創業参画（取締役副社長）。2011年にTORiX株式会社を設立し、代表に就任。1日100件のテレアポ新規開拓や数十人の営業組織をゼロから作った経験をベースとして、上場企業を中心に50業種3万人以上の営業強化を支援。行動変容を促す構造的アプローチに基づき、年間200本の研修、800件のコンサルティングを実施。8年間、自らがプレゼンしたコンペの勝率は100％を誇る。
事業データを細分化、ボトルネックを特定・解消！? 信頼できるデータが生む、データドリブン経営への近道とは
企業の最終的な業績を表す損益は、過去からの成長度合いの判断材料にはなりますが、何が成長を阻害しているのか、何が好調だったのかといった要因の特定まではできません。 経営の高度化が求められる現在、損益を構成する事業セグメントごとの分析はもちろん、その事業に関わるグループ会社や支店、部門などでさらに細分化し、データから素早くボトルネックを特定、改善のアクションにつなげることが重要です。 本セッションでは、事業パフォーマンスと、その原因分析のために必要なデータを集め、可視化や活用に繋げるためのKSF（主要な成功要因）を深掘り、目指すべきデータドリブン経営への近道をお伝えします。 特に、事業を複数展開し、グループ会社や支店など管理が複雑に絡み合う企業様におすすめです。
同社のデータマネジメント及びデータ利活用の製品・サービスを提供する事業部において、企画・事業開発を担当。 2020年度（～2021年2月）までは、同社の経営管理部長として、上場前の経営企画・経営管理の業務全般（中期経営計画策定、資本政策、業績・指標管理など）に従事。 同社参画前は、大手ERP営業や経営・ITコンサルティングに従事。
VUCA時代に成長する組織の3つの共通点 - イノベーションを起こす組織は"ニュース"を制する！ -
"VUCA"と言われる不確実性の高い今の時代、テクノロジーの進化や市場ニーズの変化、競合企業の動向などビジネスを取り巻く環境は従来に比べ非常に速く、大きく移り変わっています。先を読むことが難しくなり、成長する企業と停滞・衰退する企業がますます二極化していく中で、自社が『成長する企業』になるためにはどうしたら良いのでしょうか。 今回は、弊社が独自に調査した「DXおよび組織風土に関する調査結果」から明らかになったVUCA時代に自ら変革を起こし成長する企業の3つの共通点と変革を実現する企業の取り組み事例、またそこから見えてきた、イノベーションを起こす組織になるための第一歩である""ニュース""の活用法についてお話します。
東京大学文学部宗教学科卒業。伊藤忠商事にて投資戦略策定及び事業投資、事業会社管理業務に従事。学生時代には、東京大学・北京大学・ソウル大学の学生交流ネットワークにて、300名規模のフォーラムを主催。その後、東アジアの富裕層向けインバウンドサービスを提供するスタートアップを設立、大手旅行代理店との提携、行政との共同事業を成功させる。2016年、ストックマークをスタートさせ、AI✕テキストマイニングを強みとするSaaSであるAnews、Astrategy、Asalesを開発・運営中。AIによって日本企業のビジネス・プロセスを再定義し、グローバルでの競争力を高めるべく奔走中。
セキュリティと利便性を両立させる働き方
在宅勤務が日常化する一方、サイバー攻撃や内部不正などセキュリティリスクは、これまで以上に高まっています。本セッションでは、各企業が、経営戦略として、どのようにセキュリティと利便性のバランスに取り組み、働きやすい環境をつくっていくのか議論します。
2018年2月より、非営利・独立系シンクタンク「一般社団法人日本サイバーセキュリティ・イノベーション委員会（JCIC）」に主任研究員として従事。 PwCコンサルティングでは、デジタルトラスト部門ナレッジセンターのリーダーとして、グローバルの知見をクライアントなどに提供。 現在の主な研究テーマは、利便性とセキュリティのリバランス、経営におけるサイバーセキュリティ、海外サイバーセキュリティ動向等。
セキュリティと利便性を両立させる働き方
在宅勤務が日常化する一方、サイバー攻撃や内部不正などセキュリティリスクは、これまで以上に高まっています。本セッションでは、各企業が、経営戦略として、どのようにセキュリティと利便性のバランスに取り組み、働きやすい環境をつくっていくのか議論します。
日本ユニシス・ソフトウェア株式会社（現：日本ユニシス株式会社）でシステムの設計・開発に従事。2007年にSansan株式会社を共同創業し、クラウド名刺管理サービス「Sansan」の開発部長やデータ統括部門DSOCのセンター長を務める。現在はCISO・CDOとして全社のセキュリティー施策やデータ資産の活用戦略を担う。
セキュリティと利便性を両立させる働き方
在宅勤務が日常化する一方、サイバー攻撃や内部不正などセキュリティリスクは、これまで以上に高まっています。本セッションでは、各企業が、経営戦略として、どのようにセキュリティと利便性のバランスに取り組み、働きやすい環境をつくっていくのか議論します。
1986年野村総合研究所（NRI：当時は野村コンピュータシステム）に入社。大手証券会社の基幹システムのグランドデザインを担当し、その経験を踏まえてシステムコンサルタントに。NRI主席コンサルタントとしてさまざまな企業に対して、経営戦略を実現するためのITの活用方法について提言活動を行う一方、食品大手企業に出向して情報企画部長を務めたこともある。経営企画部長として、自社の経営戦略策定にも携わってきた。2020年7月にパーソルホールディングスに移り、執行役員CIOに就任。
そごう・西武がオープンイノベーションで取り組む 次世代のRaaS (Retail as a Service)
新型コロナ流行以降、リアルな生活がデジタルに包含されていくOMO（Online Merges with Offline）が急速に広まり、消費者の買い物のあり方も変化しています。今後、小売業界ではリアルな店舗とオンライン（EC）を自由に行き来できる仕組みを通して、より自由で多様な買い物の選択肢を用意することが当たり前となっていきます。そごう・西武が、西武渋谷店に新たに展開する「CHOOSEBASE SHIBUYA（9月1日ECサイトオープン、9月2日店舗オープン）」は、店舗とECが融合したOMOストアです。店頭とECの完全在庫連動に加え、店舗／EC／メディア共通のデータプラットフォーム構築、ウォークスルー決済やBOPIS(Buy Online Pick-up In Store)の導入など、デジタルネイティブ世代の顧客にとって当たり前となる「デジタルを前提とした購買体験」を実現しました。また、RaaS業態を採用し、スタートアップ企業との協業を通して、実店舗の出店実績が少ないブランドでも簡単に出店できる仕組みを構築。新たな出店ブランドを開拓しています。EC化率が1~3%に留まる百貨店において、そごう・西武がCHOOSEBASE SHIBUYAで提供するRaaSのあり方とは。オープンイノベーションにより実現した最新のDX事例についてお話します。
東北大学大学院情報科学研究科を卒業後、株式会社日本政策投資銀行、株式会社ドリームインキュベータを経て、株式会社スマービーを創業、代表取締役CEOに就任。アパレル大手企業への同社のM&Aを経て、株式会社ストライプデパートメント取締役CPO兼CMOに就任。株式会社デライト・ベンチャーズにEIRとして参画後、株式会社ROUTE06を創業。
デジタル時代の未来を創るヒューマンワーカーの働き方 カスタマーサクセスしますか or 衰退しますか？
デジタル時代に生き残る処方箋として、米国で生まれ世界中に急速普及中の「カスタマーサクセス」。本セッションでは、カスタマーサクセスの市場をゼロから創出した経営者でありソートリーダーのニック・メータ氏を招き、同じくカスタマーサクセスのソートリーダーである弘子ラザヴィ氏が、「カスタマーサクセス」と「ヒューマンファースト」をキーワードに、デジタル時代の未来を創るヒューマンワーカーの展望について議論します。
起業家。ハーバード大学院修士課程修了。起業した事業を売却後、2013年現職に就任し「カスタマーサクセス」という新カテゴリーを創出。 名実ともに世界が認めるカスタマーサクセスのソート・リーダー。「自分が人からしてほしいことを相手にせよ」という金言を信奉。著書『Customer Success』（2016年、Wiley）、『Customer Success Economy』（2020年、Wiley）。
デジタル時代の未来を創るヒューマンワーカーの働き方 カスタマーサクセスしますか or 衰退しますか？
デジタル時代に生き残る処方箋として、米国で生まれ世界中に急速普及中の「カスタマーサクセス」。本セッションでは、カスタマーサクセスの市場をゼロから創出した経営者でありソートリーダーのニック・メータ氏を招き、同じくカスタマーサクセスのソートリーダーである弘子ラザヴィ氏が、「カスタマーサクセス」と「ヒューマンファースト」をキーワードに、デジタル時代の未来を創るヒューマンワーカーの展望について議論します。
一橋大学経営大学院修士課程修了。大学3年次に日本公認会計士二次試験合格。ボストンコンサルティンググループほか経営コンサルティング会社を経てサクセスラボ設立。カスタマーサクセスを推進する変革リーダーを支援する「SuccessGAKO（サクセス学校）」を運営。著書『カスタマーサクセスとは何か』（2019年、英治出版）。訳書『カスタマーサクセス・プェッショナル』（2021年、英治出版）。
Redesign the work ～how to make hybrid productive～
パンデミックは私たちの働き方を根本から変えました。これからの働き方を考える上で何をすべきか、会社や在宅での働き方、そしてチームとの関わりなど、仕事を再設計する方法をお話しします。
ロンドン・ビジネススクール教授。人材論、組織論の世界的権威。組織のイノベーションを促進する「Hot Spots Movement」の創始者。 日本で2013年ビジネス書大賞を受賞した『ワーク・シフト』、2016年に出版されたアンドリュー・スコット（ロンドンビジネススクール経済学部教授）との共著『LIFE SHIFT(ライフ・シフト)』、ほか『未来企業』など一連の著作は20カ国語以上に翻訳されている。 2020年に出版されたアンドリュー・スコット（ロンドンビジネススクール経済学部教授）との共著 『The New Long Life: A Framework for Flourishing in a Changing World』（『ニューロングライフ──変わりゆく世界で活躍するための枠組み』）もインド、オーストラリアでアワードを獲得。 The National Academy of Human Resourcesのフェロー。 LBS Best Teacher Awardを受賞。 2017年、安倍政権「人生100年時代構想会議」のアドバイザーに就任。 世界経済フォーラムのリーダーシップ委員長また賃金、生産性と雇用創出委員会の委員長を兼務。
ちょっと未来のイベントのかたち ～ビジネスイベントの常識はどう変わる？～
「ビジネスイベント」はコロナ感染拡大の煽りを受け、オフラインからオンラインへと環境が急速にシフトしました。それにより、これまでよりも多くの人にコンテンツを発信できる場となり、今や企業にとっては欠かすことのできないマーケティング手法の1つとなっています。 一方で、参加者側は「イベント疲れ」とも揶揄されているように、イベントとの距離がある種近くなったことでいくらか辟易している様子も見て取れます。 だからこそイベントを発信する企業は、今の状態に満足せず、非連続にイベントをアップデートしていかなくてはなりません。 当セッションでは現状を振り返ることから始め、それを元にちょっと未来のビジネスイベントに求められることについて議論します。
2014年にSansan株式会社へ入社。営業職を経験後、インサイドセールス（内勤営業）部門の立ち上げを行い、責任者となる。2016年にマーケティング部へ異動し、マネジャーとしてデジタルマーケティングやオフラインマーケティング施策、テレビCM戦略、線引き戦略の企画実行など幅広く手掛ける。2017年からはSansanが主催する大型イベントのオーガナイザーを務め、直近ではオンラインイベントにて20,000人を動員。現在は大企業向けのマーケティング責任者を務めながら、新規イベントテックサービスのPMMとしても活躍中。
これからの時代に活躍し、豊かな人生へと導くキャリアの歩み方 by グロービス経営大学院
働き方やキャリアに対する価値観の変化、そして生き方について問われるこの時代において、あらためて「豊かな人生」とは何か。 日本マクドナルド株式会社で最年少部長に抜擢、その後株式会社メルカリ 執行役員などを経て昨年Almoha LLCを共同創業。現在、組織づくりのためのプロダクト開発やコンサルティングに取り組む唐澤氏。ポニーキャニオンにて経営企画に携わる傍ら、これまでの広報キャリアを活かし、東京都の女性ベンチャー促進事業(APT Women)の広報にもチャレンジされている山口氏。 今回、多様な働き方やキャリアに挑まれている2名のグロービス経営大学院卒業生をお迎えし、その挑戦に迫ります。新たな一歩を踏み出し、行動し続けるお二人にとって、何が自身を突き動かす原動力となっているのか。また人的ネットワークやMBAの学びは、キャリアや人生にどのような影響があったのか。これまでの歩みを辿りつつ、それぞれが描いている未来も含めてお話を伺います。
大学卒業後、日本マクドナルド株式会社に入社し、28歳にして史上最年少で部長に抜擢。経営再建中には社長室長やマーケティング部長として、社内の組織変革や、マーケティングによる売上獲得に貢献、全社のV字回復を果たす。 株式会社メルカリに身を移し、執行役員VP of People ＆ Culture 兼 社長室長。採用・育成・制度設計・労務といった人事全般からカルチャーの浸透といった、人事・組織の責任者を務め、組織の急成長やグローバル化を推進。 その後、SHOWROOM株式会社でCOO（最高執行責任者）として、事業成長を牽引すると共に、コーポレート基盤を確立するなど、事業と組織の成長を推進。 現在は、Almoha LLCを共同創業し、COOとして組織開発やカルチャー醸成のコンサルティングおよび、組織開発のためのサービスやシステムの開発に取り組む。 グロービス経営大学院経営研究科経営専攻修了、グロービス経営大学院 教員、著書『カルチャーモデル 最高の組織文化のつくり方』。
これからの時代に活躍し、豊かな人生へと導くキャリアの歩み方 by グロービス経営大学院
働き方やキャリアに対する価値観の変化、そして生き方について問われるこの時代において、あらためて「豊かな人生」とは何か。 日本マクドナルド株式会社で最年少部長に抜擢、その後株式会社メルカリ 執行役員などを経て昨年Almoha LLCを共同創業。現在、組織づくりのためのプロダクト開発やコンサルティングに取り組む唐澤氏。ポニーキャニオンにて経営企画に携わる傍ら、これまでの広報キャリアを活かし、東京都の女性ベンチャー促進事業(APT Women)の広報にもチャレンジされている山口氏。 今回、多様な働き方やキャリアに挑まれている2名のグロービス経営大学院卒業生をお迎えし、その挑戦に迫ります。新たな一歩を踏み出し、行動し続けるお二人にとって、何が自身を突き動かす原動力となっているのか。また人的ネットワークやMBAの学びは、キャリアや人生にどのような影響があったのか。これまでの歩みを辿りつつ、それぞれが描いている未来も含めてお話を伺います。
慶應義塾大学法学部法律学科卒業後、ポニーキャニオンに入社。 営業を経験したのち音楽と映像部門のマーケティング・広報に従事し、アーティスト「アイドリング!!!」、映画「ラ・ラ・ランド」、韓国ドラマ「花郎」のほか、多数のコンテンツの広報を手がける。2020年より経営企画部へ。 現在は、ビジネスモデル転換期の中期経営計画策定、関係会社のマネジメントほか、SDGsプロジェクトの新規立ち上げに携わっている。グロービス経営大学院経営研究科経営専攻修了。
これからの時代に活躍し、豊かな人生へと導くキャリアの歩み方 by グロービス経営大学院
働き方やキャリアに対する価値観の変化、そして生き方について問われるこの時代において、あらためて「豊かな人生」とは何か。 日本マクドナルド株式会社で最年少部長に抜擢、その後株式会社メルカリ 執行役員などを経て昨年Almoha LLCを共同創業。現在、組織づくりのためのプロダクト開発やコンサルティングに取り組む唐澤氏。ポニーキャニオンにて経営企画に携わる傍ら、これまでの広報キャリアを活かし、東京都の女性ベンチャー促進事業(APT Women)の広報にもチャレンジされている山口氏。 今回、多様な働き方やキャリアに挑まれている2名のグロービス経営大学院卒業生をお迎えし、その挑戦に迫ります。新たな一歩を踏み出し、行動し続けるお二人にとって、何が自身を突き動かす原動力となっているのか。また人的ネットワークやMBAの学びは、キャリアや人生にどのような影響があったのか。これまでの歩みを辿りつつ、それぞれが描いている未来も含めてお話を伺います。
聖心女子大学文学部卒業、グロービス経営大学院経営研究科経営専攻修了。 株式会社リンクアンドモチベーションにて人材育成や組織風土変革の施策提案・実行に従事した後、若年層向け教育サービスを提供する新会社立ち上げを担当、サービス企画・営業企画・採用育成などを推進。その後グロービスに入社。現在はビジネススクール部門のディレクターとして、マーケティング・学生募集企画の戦略策定・実行などを務めている。
Slack + Salesforce 連携で実現するデジタルシフト
私達の「はたらく場所」は日々変化しています。オフィスは仕事の中心ではなくなり、デジタルファーストな働き方へシフトしています。「SlackとSalesforce連携」は、どのようにコミュニケーション・業務に関わる全ての情報をデジタル化できるのでしょうか。SlackまたはSalesforceを利用されている方も、まだどちらも活用していない方も、2つのツール連携で実現するデジタルシフトのヒントを見つけにきてください。
コロナ禍で緊急事態宣言中の2020年5月に、Slack社初の米国本社以外でのプロダクトマーケティングマネージャーとして入社。自社、業界イベントで多くのプレゼンテーションをこなしながら、マーケティングメッセージ策定やコンテンツ作成を中心に国内のマーケティング施策を担当。Slack Japan以前はマイクロソフトやセールスフォース・ドットコムにて製品マーケティングを担当。
情報共有をスピーディにわかりやすく！ なんでも図解ワークショップ
ビジネスの形態が多様化した今、業種や業態を超えた情報共有の場が増え、資料作成やオンラインでの説明も「わかりやすさ」がますます求められています。その場でさっと描いて伝えると、速さ・表現の自由度・インパクトがアップするなど多くのメリットがあり、言葉での空中戦が目に見える地上戦に変わります。このセッションでは、『なんでも図解』の著者が、図解のハードルをぐっと下げるコツをワークショップ形式でお伝えします。絵心ゼロでもできる! 爆速アウトプット術を一緒にワークを楽しみながらぜひご体験ください。
東京学芸大学美術科卒業後、日本デザインセンター、コーセー化粧品宣伝部を経てワーナーミュージック・ジャパン編成デザイン部へ。1995年より株式会社TAMにてアートディレクターとして活動。並行して、描いて伝える「えがこう！」を開始、「地獄のお絵描き道場」をはじめ、セミナー、イベントを開催し、総受講者は4000人を超える。ブランディングに関わるビジュアル構築やグラフィックファシリテーションを得意分野とする。早稲田大学リカレント教育・WASEDA NEO講師。著書：『なんでも図解』（ダイヤモンド社）
プロダクトと多様性
より多くの方に使ってもらえるプロダクトやサービスを提供するためには、多様なバックグラウンドをもつ人材が必要である。多様な人材を活用することで、新しいアイディア、イノベーションが生み出される。本セッションでは、プロダクトづくりをする上での多様性を取り入れるための取り組みについてご紹介します。
株式会社ビービットにて、デジタル領域を中心に企業のコンサルティングを手掛ける。2010年に株式会社WACULを創業し、代表取締役に就任。ウェブサイトの分析から改善提案まで行う人工知能を開発・提供する。2018年にSansan株式会社へ入社し、CPOとしてプロダクト戦略を指揮する。
プロダクトと多様性
より多くの方に使ってもらえるプロダクトやサービスを提供するためには、多様なバックグラウンドをもつ人材が必要である。多様な人材を活用することで、新しいアイディア、イノベーションが生み出される。本セッションでは、プロダクトづくりをする上での多様性を取り入れるための取り組みについてご紹介します。
米国生まれ、カリフォルニア大学バークレー校出身。Macromedia、Kodak、Adobe、Ciscoを経てSalesforceに入社。2016年、Salesforce Japanに出向し、プロダクトマネジメントチームを立ち上げる。 2020年、株式会社メトロリーに参画。
DXの前にやるべき！現場主体の業務デジタル化とは？ 大企業が実践する「デジタルの民主化」をご紹介
Withコロナの時代において、働き方が激変しています。テレワーク導入やフレックスタイム制度の普及など、かつてない仕事の仕方への変化にともない、「紙によるアナログ業務」の限界を感じていませんか？ 「少し未来の働き方」を実現したくとも、業務やそれにまつわるデータがデジタル化されていなければ思うように働き方を変えていくことはできません。 「デジタルの民主化」は業務に最も精通する現場部門の人材がITを自ら活用し、社員が自律的に業務をデジタル化していくという考え方です。弊社が提供する「SmartDB」は「デジタルの民主化」をコンセプトとし、誰でも簡単にワークフローや文書管理、システム連携を実現できるプラットフォームです。「少し未来の働き方」を実現するために、「SmartDB」がどのように貢献できるのか大企業への豊富な導入事例と共にご紹介します。
福岡県出身。2016年入社。SmartDBの営業担当として、大和ハウス工業様やヨネックス様などをはじめとした大企業を担当し、業務デジタル化を通じて業務変革を支援している。日々の業務に加え、オンラインイベントでの登壇やハンズオンセミナーの講師など活躍の幅を広げている。
どう深化させるか？企業と投資家のESG対話 ~コーポレートガバナンスコード改訂等を受けて
企業と機関投資家は、企業の持続的な価値創造を目指すという意味で、同じ船に乗っている。そうした考え方に基づく資本市場改革が始まって７年余が経過した。両者間の対話は、ここ数年大きな改善を見ていると言われる。そうした中、本年6月にコーポレートガバナンスコード及び企業と投資家の対話ガイドラインの改訂が行われ、①取締役会の機能向上、②企業の中核人材の多様化、③サステナビリテイ確保とその開示等が盛り込まれた。 このセッションでは、これまでの資本市場改革を機関投資家としてリードしてこられた方と、企業側でこの改革を先頭に立って進めてこられた方をお迎えし、各々の立場で、今回のコーポレートガバナンスコード改訂等の意義を語っていただくとともに、これまでの資本市場改革の成果を振り返り、さらに残された課題等について語り合っていただく。企業の経営企画、IR、サステナビリテイ等に携わる方々に来年登場するプライム市場への参加の道程としていただければと考える。
1977年慶應義塾大学法学部卒業、東京銀行（現三菱UFJ銀行）入行、資産運用業務や米国・インドネシアにおける海外勤務に従事した後、2007年同行退職。同年オムロンに入社、常勤監査役、2011年執行役員経営ＩＲ室長、2015年執行役員常務グローバルIR・コーポレートコミュニケーション本部長を経て、2017年6月取締役に就任し、現在に至る。 主な社外活動：2014年経済産業省主催研究会「伊藤レポート」、2017年「伊藤レポート2.0」に参画。2016年一橋大学CFO教育研究センター客員研究員に就任、現在に至る。
どう深化させるか？企業と投資家のESG対話 ~コーポレートガバナンスコード改訂等を受けて
企業と機関投資家は、企業の持続的な価値創造を目指すという意味で、同じ船に乗っている。そうした考え方に基づく資本市場改革が始まって７年余が経過した。両者間の対話は、ここ数年大きな改善を見ていると言われる。そうした中、本年6月にコーポレートガバナンスコード及び企業と投資家の対話ガイドラインの改訂が行われ、①取締役会の機能向上、②企業の中核人材の多様化、③サステナビリテイ確保とその開示等が盛り込まれた。 このセッションでは、これまでの資本市場改革を機関投資家としてリードしてこられた方と、企業側でこの改革を先頭に立って進めてこられた方をお迎えし、各々の立場で、今回のコーポレートガバナンスコード改訂等の意義を語っていただくとともに、これまでの資本市場改革の成果を振り返り、さらに残された課題等について語り合っていただく。企業の経営企画、IR、サステナビリテイ等に携わる方々に来年登場するプライム市場への参加の道程としていただければと考える。
ニッセイアセットマネジメント株式会社チーフ・コーポレート・ガバナンス・オフィサー執行役員統括部長。運用部門の部門横断的なESG・スチュワードシップ活動・アナリストリサーチの統括。ICGN（国際コーポレートガバナンス協会）理事、IFRS（国際会計）諮問会議委員、金融庁『サステナブルファイナンス有識者会議委員/金融審議会専門委員/企業会計審議会監査部会臨時委員』、経済産業省『サステナブルな企業価値創造のための長期経営・長期投資に資する対話研究会/人的資本経営の実現に向けた検討会』、日本証券アナリスト協会サステナビリティ報告研究会座長、企業会計基準委員会（ASBJ）専門委員など。主な著書に『財務・非財務情報の実効的な開示―ＥＳＧ投資に対応した企業報告――』（別冊商事法務2018年4月）『コーポレートガバナンス・コードの実践』（共著、日経BP、2018年10月）など。
どう深化させるか？企業と投資家のESG対話 ~コーポレートガバナンスコード改訂等を受けて
企業と機関投資家は、企業の持続的な価値創造を目指すという意味で、同じ船に乗っている。そうした考え方に基づく資本市場改革が始まって７年余が経過した。両者間の対話は、ここ数年大きな改善を見ていると言われる。そうした中、本年6月にコーポレートガバナンスコード及び企業と投資家の対話ガイドラインの改訂が行われ、①取締役会の機能向上、②企業の中核人材の多様化、③サステナビリテイ確保とその開示等が盛り込まれた。 このセッションでは、これまでの資本市場改革を機関投資家としてリードしてこられた方と、企業側でこの改革を先頭に立って進めてこられた方をお迎えし、各々の立場で、今回のコーポレートガバナンスコード改訂等の意義を語っていただくとともに、これまでの資本市場改革の成果を振り返り、さらに残された課題等について語り合っていただく。企業の経営企画、IR、サステナビリテイ等に携わる方々に来年登場するプライム市場への参加の道程としていただければと考える。
1975年東京大学法学部卒業、同年日本銀行入行。考査＜現金融機構＞局次長、同考査役、横浜支店長、考査局考査＜現総務および考査企画＞課長、名古屋支店営業課長、ロンドン駐在参事付等を歴任。2003年より中央青山監査法人にて、金融部ディレクター、レギュラトリーアドバイザリーグループ統轄。 2006年より、あらた監査法人にてリスクレギュラトリーアドバイザリー部長、あらた基礎研究所長。 2015年7月より、モルガンスタンレーMUFG証券顧問として就任。2017年6月より、滋賀銀行社外取締役。
バラバラにならない組織の条件 ―コロナ禍で生き残る組織とは？―
コロナ禍で経営戦略の見直しが迫られている中、さらなる生産性向上を目的とした組織改革に舵を切る企業が増えています。しかし、コロナ禍で働き方や価値観、環境は大きく変化し、組織づくりの根幹が揺らいでいることもまた事実です。組織がバラバラになってしまう前に、今こそ組織づくりの根本と向き合い、新たな働き方にも適応する方法を取り入れる必要があるのではないでしょうか。 Unipos社ではこれまで500社以上の企業と向き合い、各社が理想とする組織像に向かうべく、ご支援をしてきました。結果、企業規模関わらず「コロナ禍でも増収増益」「離職率の改善」「拠点壁とコロナ禍を超えた理念浸透」など各社の理想的な組織を実現しております。 今回はUniposの生みの親でもあるCEO田中より『バラバラにならない組織の条件 ―コロナ禍で生き残る組織とは？― 』に関し、事例も交えた組織づくりの本質を解説いたします。これまでの常識や一般論ではなく、これからの組織づくりに欠かせない『社員の働き方を変える条件』についてご興味のある方、ぜひご参加ください。
1999年にソフトバンク株式会社のインターネット部門採用第一期生としてインターネット産業に関わる。ブロードキャスト・コム（現Yahoo!動画）の立ち上げに参加。その後ネットイヤーグループ創業に参画。 2001年経営コンサルティング会社コーポレイトディレクションに入社。 2005年ネットエイジグループ（現UNITED）執行役員。モバイル広告代理店事業の立ち上げにかかわる。2005年Fringe81株式会社を創業、代表取締役に就任。2013年3月マネジメントバイアウトにより独立。2017年8月に東証マザーズへ上場を果たす。
逆・タイムマシン経営論：飛び道具の罠
「タイムマシン経営」という言葉がある。すでに「未来」を実現している国や地域に注目し、日本に持ってくるという発想だ。「逆・タイムマシン経営論」はこの逆を行く。メディアが一斉に取り上げるような言説には必ずと言っていいほどその時代特有のバイアスが入り込んでくる。「近過去」に遡って当時のメディアの言説を振り返ると、さまざまな再発見がある。同時代のノイズがきれいさっぱり洗い流されて、本質的な論理が姿を現す。「新聞・雑誌は寝かせて読め」。近過去に遡り、その時点でどのような情報がどのように受け止められ、それがどのような思考と行動を引き起こしたのかを吟味すれば、本質を見抜くセンスと大局観を獲得できる。「バック・トゥ・ザ・フューチャー」による古くて新しい知的鍛錬の方法を提案する。
一橋ビジネススクール国際企業戦略専攻（ICS）教授。1964年、東京都生まれ。89年、一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。 一橋大学商学部助教授、同大イノベーション研究センター助教授などを経て、2010年より現職。専門は競争戦略。 『ストーリーとしての競争戦略』が25万部超のベストセラーとなる。 著書に『逆・タイムマシン経営論』（杉浦泰氏との共著）の他、『「好き嫌い」と経営』『戦略読書日記』などがある。
Joy, Success and Wellbeing
ストレスフルな状況や集中力を高めたい時、たった1回の呼吸が大きな変化をもたらします。本セッションでは、「Jolly Good Fellow」という肩書きを持つメン氏が、幸せをつかみ、成功を収めるためのエクササイズをご紹介します。
Googleの107番目の社員として、初期のGoogle検索エンジンの開発を担当したトップエンジニアであり、マインドフルネスの世界的ムーブメントの火付け役となった「Search Inside Yourself (SIY)」プログラムの開発者。SIYと同名の書籍は、世界２６カ国で翻訳され、世界中でベストセラーとなる。自身がファウンダーとして、設立したNPOの One Billion Acts of Peaceは、これまでノーベル平和賞候補に8回ノミネートされている。Wisdom2.0Asiaの共同ファウンダーであり、2021年10月に開催されるWisdom2.0Japanのアドバイザーでもある。
「少し未来の暮らしと働き方」 ～インフラとDXの推進～
暮らしや産業を支える下部構造を意味する「インフラ」。 それらの中心にある建設業界においては、いつの時代もニーズに応じながら変化や進化を遂げてきている。 しかし、人口減少、気候変動やエネルギー問題の深刻化、デジタル化など様々な問題が重なりあっている今の時代において、私たちの暮らしはどう変わっていくことが予想されるのだろうか。 本セッションでは「ちょっと未来の暮らし」として、まさにインフラ分野のDXについて考えを提言をしたい。
1972年東京大学土木工学科卒。建設省（現国土交通省）入省後、近畿地方整備局長、道路局長、技監、事務次官等を歴任。退官後芝浦工大ＭＯＴ教授等を経て現在（一財）建設業技術者センター理事長他
生き方としての戦略
ビッグデータでは今回のCOVID-19を予測することができませんでした。 ドラッカーは「未来は予測することはできないが、我々で作ることができる」という言葉を残しています。本セッションでは、このようなVUCA時代での戦略的思考の持ち方についてお話したいと思います。“生き方としての戦略”、これを見つめなおすことが課題解決の道標となり、そのためにはアナログとデジタルを融合こそが求められると考えています。
競争戦略、知識経営、マーケティング（新製品開発）、インターナショナル・ビジネスなどを専門分野とし、東京とサンフランシスコのマッキャン・エリクソンでのアカウント・サービス及びマーケティング・リサーチ、またマッキンゼ－・アンド・カンパニーにおけるマネジメント・コンサルティングなどの実務経験も有する。 1993年10月のBusiness Week誌では、「社内教育プログラムの講師として世界でトップ10に入る経営大学院教授の一人」と紹介され、1996年4月のFortune誌では、「これからの日本でパワーを持つことになるグローバルな視野を持った若い世代の知的リーダー」と紹介される。また、ダボス会議のような国際会議にスピーカーとして数多く出席。 主な著書に「ベスト・プラクティス革命」、共著に「企業の自己革新：カオスと想像のマネジメント」「異質のマネジメント」「The Knowledge-Creating Company」「知識創造企業」｢Can Japan Compete?｣「日本の競争戦略」「マーケティング革新の時代（全四巻）」「Hitotsubashi on Knowledge Management」 「Extreme Toyota」「トヨタの知識創造経営」などがある。野中郁次郎氏と書いた「The Knowledge-Creating Company」は1995年度の全米出版協会のベスト・ブック・オブ・ザ・イヤー賞（経営分野）を受賞。野中氏と書いた「The Wise Leader」が、米誌ハーバード･ビジネス･レビュー 2011年5月号にカバー論文として掲載。2019年に野中郁次郎氏との共著「The Wise Company」、2020年に翻訳版「ワイズカンパニー」を出版。
ちょっと未来の営業を語る ～事業成長の鍵を握る循環とは～
新型コロナウイルス感染拡大により、私たちのビジネスシーン、特に営業領域では半ば強制的に変化を強いられました。 非対面が中心となり、情報蓄積と利活用の観点において大きな課題が生まれたことと思います。 本セッションでは、形式を問わずあらゆる出会いの情報を全て企業の資産と化し、さらにそれらを活用し顧客創出に繋げるちょっと未来の営業の在り方についてお話したいと思います。 営業を強くし、かつ非連続な事業成長へ向けた循環作りについて提言したいと思います。
2014年にSansan株式会社に入社。「Sansan」のエンジニアやプロダクト開発部長を経て、現在は「SansanData Hub」のGeneral Manager 兼 Engineering Manager。前職までは受託開発の会社3社でPG/SEやITコンサルタント。趣味はスノーボード。サーフィンも趣味にしたいと思っている。
ちょっと未来の営業を語る ～事業成長の鍵を握る循環とは～
新型コロナウイルス感染拡大により、私たちのビジネスシーン、特に営業領域では半ば強制的に変化を強いられました。 非対面が中心となり、情報蓄積と利活用の観点において大きな課題が生まれたことと思います。 本セッションでは、形式を問わずあらゆる出会いの情報を全て企業の資産と化し、さらにそれらを活用し顧客創出に繋げるちょっと未来の営業の在り方についてお話したいと思います。 営業を強くし、かつ非連続な事業成長へ向けた循環作りについて提言したいと思います。
大手派遣会社の東東京エリアマネジャーとして100人以上の組織を牽引。その後、2008年に新市場を創るためSansan株式会社に入社。新しい働き方を提唱し続け、導入社数の拡大に大きく貢献。臨機応変に営業組織を組み換え、時代の流れに応じた営業戦略を展開。現在はデジタルトランスフォーメーションも交えた、エンタープライズ領域を指揮する。
"X"ゼロの変革論 ～自発性が起こすイノベーション～
日本の企業社会は長らく変革の必要性が叫ばれ、各社様々な試行錯誤を行なってきました。しかし、その手応えをなかなか感じることが出来ない企業も多くあるのが実態です。その一因として、企業変革が、事業環境の変化等の顕在化した課題への対処に留まり、組織の慢性疾患とも呼ぶべき、恒常的な課題への視点が欠けている点が挙げられるのではないでしょうか。 このセッションでは、「X（トランスフォーメーション）ゼロの変革論」と題し、組織メンバーの自発性を最大限に活かしながら、徐々に悪化し続ける日常を少しずつ変えていく、手応えのある変革論について考えます
1977年東京都生まれ。 『他者と働くーー「わかりあえなさ」から始める組織論』（NewsPicksパブリッシング）著者。2006年早稲田大学アジア太平洋研究センター助手、2007年長崎大学経済学部講師・准教授、2010年西南学院大学商学部准教授を経て、2016年より現職。 専門は、経営戦略論、組織論。 ナラティヴ・アプローチに基づいた経営変革、戦略開発を中心に研究を行っている。また、様々な企業のアドバイザー、メンターとして、その実践を支援している。 HRアワード2020書籍部門最優秀賞受賞（『他者と働く』）、2007年度経営学史学会賞（論文部門奨励賞）受賞。 2021年4月20日に2冊目の書籍『組織が変わるー行き詰まりから一歩抜け出す対話の方法2on2』（ダイヤモンド社）を刊行予定。
"オフラインマーケティング"をDX化せよ -Sansan/MA/CRMで出会いを深化-
リンコムが開発・販売する、チェーンストア企業向けクラウド「店番長」は年々利用企業が増え、今では大手スーパー、ドラッグストア、ホームセンター、レストランなどへ導入されています。この裏側にあるのが新規事業の成長を支える”オフラインマーケティング"のDXです。Sansan Data Hubを活用してABMに生かし、Salesforceで戦略を実行することで、激変するコロナ禍で商談効率を２倍以上に高めた秘訣を、本セッションで詳しく紹介します。
楽器メーカー、ローランド株式会社にてデジタルマーケティング＆グローバル・ブランディングなどを担当し、その後大手ITサービス事業社のシニアコンサルタントを経て現職。チェーンストア向けクラウド『店番長』を開発・販売する株式会社リンコムで、マーケティング責任者、技術責任者、IT戦略責任者を兼任し、取締役 シニア・ヴァイスプレジデントとして従事。
釜石市×Sansanが実現するSDGsとは？ ～持続可能な関係人口を作り、評価するための実証実験～
地方創生において「関係人口」の創出・拡大が国家戦略として目指される中、Sansan DSOCは「ビジネス関係人口」の定量化を通して、地方行政の支援を行っています。その一環で、釜石市とSansan DSOCでは、ビジネス関係人口を用いたデータドリブンな地方創生を実現するための実証実験を開始しました。このセッションでは、Sansan DSOCのビジネス関係人口に関する研究や釜石市の「オープンシティ釜石」の紹介に加え、コロナ禍で官民共創を成功させる秘訣や、これからの地方創生についての対談を行います。
東京大学大学院人文社会系研究科修士課程修了。同博士課程在籍中。専攻は社会学。社会ネットワーク理論を用いて、学級内のつながりから労働市場・結婚市場までを幅広く研究。現在は、名刺交換ネットワークの価値を最大化する新サービスの研究開発に従事するほか、EBPM支援室で、地方創生の独自指標である「ビジネス関係人口」を中心に、行政支援のためのデータ活用を推進している。
釜石市×Sansanが実現するSDGsとは？ ～持続可能な関係人口を作り、評価するための実証実験～
地方創生において「関係人口」の創出・拡大が国家戦略として目指される中、Sansan DSOCは「ビジネス関係人口」の定量化を通して、地方行政の支援を行っています。その一環で、釜石市とSansan DSOCでは、ビジネス関係人口を用いたデータドリブンな地方創生を実現するための実証実験を開始しました。このセッションでは、Sansan DSOCのビジネス関係人口に関する研究や釜石市の「オープンシティ釜石」の紹介に加え、コロナ禍で官民共創を成功させる秘訣や、これからの地方創生についての対談を行います。
平成 3年 3月 岩手県立盛岡第三高校 卒業 平成 7年 3月 秋田大学鉱山学部機械工学科 卒業 平成 7年 4月 東京エレクトロン東北㈱ 入社（現東京エレクトロンソリューションズ㈱） 平成10年 4月 釜石市役所 入庁 平成13年 4月 岩手県へ人事交流で出向 平成14年 4月 総務企画部企画課 平成16年 4月 総務企画部総合政策課 平成20年 4月 保健福祉部高齢介護福祉課 平成24年 4月 復興推進本部事務局 令和 3年 4月 総務企画部総合政策課オープンシティ推進室 室長（※現在に至る）
ちょっと未来の製造業 ～ DXによる新たな付加価値創出で、ものづくり日本をもっと元気に～
製造業のDXの必要性が叫ばれて久しいが、IOT・スマート・ファクトリーを中心とした工場の生産性改善や既存業務の効率化など、自社内での議論に止まっていることはないだろうか。足場固めを終え、 DXにより新たな付加価値を創出することで、製造業全体のデジタル変革を推し進めるにはどうしたらよいか。業界のトップランナーを招いて議論する。
日本電信電話（株）（NTT）へ入社後、日本オラクル（株）を経て、（株）ミスミグループ本社へ参画。事業責任者として国内事業の再構築・中国事業の成長加速を経て、グループ内の新規事業meviy（メヴィー）立ち上げに従事。2018年meviy事業を展開するID企業体を設立、企業体社長に就任。インターネット黎明期から一貫して「デジタル」を活用した数多くの新事業の立ち上げ、事業責任者としての経歴・実績を持つ。
ちょっと未来の製造業 ～ DXによる新たな付加価値創出で、ものづくり日本をもっと元気に～
製造業のDXの必要性が叫ばれて久しいが、IOT・スマート・ファクトリーを中心とした工場の生産性改善や既存業務の効率化など、自社内での議論に止まっていることはないだろうか。足場固めを終え、 DXにより新たな付加価値を創出することで、製造業全体のデジタル変革を推し進めるにはどうしたらよいか。業界のトップランナーを招いて議論する。
慶應義塾大学法学部を卒業後、株式会社ミスミ、アーサー・ディ・リトル・ジャパン等を経て2019年にSansan入社。ミシガン大学MBA取得。 Sansan以前は、製造業分野における商品開発・「デジタル」を活用した新規事業の立ち上げ・組織変革に10年以上にわたって従事。現在は、エンタープライズ領域の戦略企画担当として、大手企業のデジタル変革をご支援。
決済テクノロジーの可能性 〜 変化し続ける市場ニーズとフィンテックの未来図〜
テクノロジーの進化や金融規制の緩和により、今フィンテックエコシステムは大きく変化しています。 同時に、フィンテックへ参画するプレイヤーや起業家の増加に伴い、ベンチャーキャピタルから資金が最も多く集まる分野の1つがフィンテックです。決済テクノロジーは中でもその中心にあり、日本や世界で発展しています。 本セッションでは、目まぐるしく進化する業界図や最新のテクノロジーについてご紹介し、これからの可能性と新しい常識についてお話します。 フィンテックに興味がある方、最新の決済テクノロジーについて知りたい方、事業に決済を導入したい方に特におすすめの内容です。
アイルランド生まれ。Cookpad を経て 2014年よりStripeへ入社し、日本法人の立ち上げを推進。 現在は共同代表取締役として、プロダクトと開発チームを率いる。東京大学情報理工学科修士課程卒業。
脱炭素社会実現への金融の役割〜TCFDをめぐる最新動向と メガバンクのカーボンニュートラル宣言
日本政府の2050年カーボンニュートラル宣言、30年までの温室効果ガス46%（対13年比）削減方針に加え、今次コーポレートガバナンスコードでは来春創設予定のプライム市場参加企業にTCFDないしそれと同等の枠組みでの情報開示を求めている。そのTCFDでは、6月7日に「気候関連指標、目標及び移行計画に関するガイダンス案」等を公表し、パブリックコメントを受け付けた。さらに、日本銀行が7月16日に公表した「気候変動対応支援資金供給の骨子素案」でも事実上TCFD開示を行うような内容となっている。 このようにTCFDをめぐる内外の情勢は大きく変化している中、このセッションでは、TCFDの6月公表ペーパーを作成したメンバーの一人と、5月17日に邦銀として初めて2050年カーボンニュートラル宣言を行ったメガバンクの方をお招きし、TCFDの新しい提案内容とそれに至る過程、メガバンクとして初めてのカーボンニュートラル宣言に至る過程とその内容をご紹介いただいた後、今後の金融機関による投融資先の温室効果ガス把握の動き、さらに金融機関との対話を通じた企業の脱炭素へ向けた移行促進、そのためのイノベーション促進等を展望し、脱炭素社会実現に向けた金融機関、企業双方に求められるアクション等に関して考え、金融機関はもとより、企業サイドで脱炭素社会への対応に携わる方々へ１つの羅針盤を提供したい。
1986年東京海上火災保険入社。1997～2004年米国シカゴにて営業駐在員。帰国後、保険規制の国際動向ウォッチャーを経て、2011年8月～2018年3月：東京海上ホールディングス経営企画部CSR室長。現在は気候変動及び自然災害リスク対応に関する国際的なイニシアティブに参画。主な渉外活動（気候変動関連）：ジュネーブ協会・気候変動分科会メンバー（2008年～現在）、金融安定理事会（FSB）・気候関連財務ディスクロージャータスクフォース（TCFD）メンバー（2016年1月～2017年7月、2021年1月～現在）、TCFDコンソーシアム・企画委員会委員（2019年5月～現在）。主な渉外活動（災害リスク関連）：アジア太平洋金融フォーラム（APFF）・災害リスク金融と保険（DRFI）ネットワーク・シェルパ（2015年1月～現在）、保険開発フォーラム（IDF）・実施委員会メンバー（2019年1月～現在） 。
脱炭素社会実現への金融の役割〜TCFDをめぐる最新動向と メガバンクのカーボンニュートラル宣言
日本政府の2050年カーボンニュートラル宣言、30年までの温室効果ガス46%（対13年比）削減方針に加え、今次コーポレートガバナンスコードでは来春創設予定のプライム市場参加企業にTCFDないしそれと同等の枠組みでの情報開示を求めている。そのTCFDでは、6月7日に「気候関連指標、目標及び移行計画に関するガイダンス案」等を公表し、パブリックコメントを受け付けた。さらに、日本銀行が7月16日に公表した「気候変動対応支援資金供給の骨子素案」でも事実上TCFD開示を行うような内容となっている。 このようにTCFDをめぐる内外の情勢は大きく変化している中、このセッションでは、TCFDの6月公表ペーパーを作成したメンバーの一人と、5月17日に邦銀として初めて2050年カーボンニュートラル宣言を行ったメガバンクの方をお招きし、TCFDの新しい提案内容とそれに至る過程、メガバンクとして初めてのカーボンニュートラル宣言に至る過程とその内容をご紹介いただいた後、今後の金融機関による投融資先の温室効果ガス把握の動き、さらに金融機関との対話を通じた企業の脱炭素へ向けた移行促進、そのためのイノベーション促進等を展望し、脱炭素社会実現に向けた金融機関、企業双方に求められるアクション等に関して考え、金融機関はもとより、企業サイドで脱炭素社会への対応に携わる方々へ１つの羅針盤を提供したい。
1993年4月 三菱銀行（現三菱UFJ銀行）入行。渋谷支店、企画部（リスク管理）、国内留学（筑波大学大学院・ベイズ統計）、事務企画部、人事部、リスク統括部（東京・NY）を経て、2017年経営情報統括部長。2019年 執行役員CDO（Chief Data Officer）。2020年4月より、執行役員リスク統括部長。リスク管理・規制動向などの知見・データ分析をベースとした課題抽出・戦略立案、及びその戦略の実現に定評あり。
なぜ御社のメッセージは伝わらないのか？
ディスプレイ広告やSNS広告、メルマガやLINEなど今やあらゆるチャネルで企業からのメッセージ/クリエイティブが日々目に飛び込んできます。ですが、そのメッセージ/クリエイティブの大半は、企業が本当に伝えたいことがターゲットに伝わっていないという現状があります。星の数ほどある企業からのメッセージ/クリエイティブの中で自社のそれに目を留めてもらうために、どのようなフレームワークでどんなメッセージを組み立てれば、ターゲットに伝えたいことが伝わるのでしょうか。 ターゲット/戦略ベネフィット/RTBのフレームワークを使って、事例を交えながら、マーケティング初心者でも分かりやすく解説します。
大手メーカーでCRMの立ち上げと運用を行った後、ユニバーサル・スタジオ・ジャパンにてデジタルマーケティングに従事。その後、リテンション領域を中心としたコンサルティングに従事し、多数のコミュニケーションプランニングやオウンドリニューアル案件をプロジェクトマネージャーとして従事し、前職ではマーケティングオートメーション事業を統括。現在は同社同部門にてデータを起点とした統合（広告~CRM）案件創出やBtoB事業の立ち上げに事業部長として従事。著書に「マーケティングオートメーション導入の教科書」がある。
創造の作法 ～DXの前にEX（エンターテイメント・トランスフォーメーション）？！～
数々のヒット作品を世に送り出した大友監督より、以下3種のテーマにおいて見解、提言をいただきたいと思います。 -映画製作から学び、作品を創り出すこと -クリエイティブを高めるチームをつくること -日本社会に映画文化を根付かせることがイノベーションにつながる
1966年岩手県盛岡市生まれ。 慶應義塾大学法学部法律学科卒業。 90年ＮＨＫ入局、秋田放送局を経て、97年から2年間L.A.に留学、ハリウッドにて脚本や映像演出に関わることを学ぶ。 帰国後、連続テレビ小説『ちゅらさん』シリーズ、『深く潜れ』『ハゲタカ』『白洲次郎』、大河ドラマ『龍馬伝』等の演出、映画『ハゲタカ』（09年）監督を務める。 2011年4月ＮＨＫ退局、株式会社大友啓史事務所を設立。 同年、ワーナー・ブラザースと日本人初の複数本監督契約を締結する。 『るろうに剣心』（12）、『るろうに剣心 京都大火編/伝説の最期編』（14）、『プラチナデータ』（13）、『秘密 THE TOP SECRET』（16）、『ミュージアム』（16）、『３月のライオン』二部作（17）、『億男』（18）、『影裏』（20）など話題作を次々と手がける。 2018年からは、電通との合資会社OFFICE Oplusを立ち上げ、海外での映像制作を視野に活動を続けている。2021年4月・6月に『るろうに剣心 最終章 The Final/The Beginning』が二作連続で劇場公開され、大ヒットを記録している。
創造の作法 ～DXの前にEX（エンターテイメント・トランスフォーメーション）？！～
数々のヒット作品を世に送り出した大友監督より、以下3種のテーマにおいて見解、提言をいただきたいと思います。 -映画製作から学び、作品を創り出すこと -クリエイティブを高めるチームをつくること -日本社会に映画文化を根付かせることがイノベーションにつながる
1976年秋田県湯沢市生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科卒業。大学在学中の2000年に共同創業メンバーとして起業に参画、その後2003年に自ら経営者として起業し中国瀋陽にも進出。2006年外資系コンサルティングファームのプライスウォーターハウスクーパース（旧ベリングポイント）入社。経営戦略調査・立案、システム・セキュリティ監査、ガバナンス改革、IR・統合報告など幅広く従事。2013年よりSansanに入社し、2016年6月より現職。2018年より一般社団法人CDO Club Japanにも参画し、日本およびグローバルでデジタルトランスフォーメーションに関する調査・支援に取り組んでいる。 参加無料お申し込み
再生可能エネルギーから創るわたしたちの日本
脱炭素社会、水素エネルギー社会を普及させるためには、皆さんの理解が必要です。また、生活に溶け込む利用シーンをたくさん作ることも大切です。 水素エネルギーに関するシンポジウムは活況を呈していますが、男性の参加者がほとんどです。しかし、女性の意見を無視して、FCV（燃料電池自動車）やエネファームなどを家庭で購入することはありえません。つまり、関心を持ってる人が偏っている状況では、水素エネルギー社会は実現しません。 「脱炭素だ。水素燃料電池を使っている。環境負荷を低減している」とわざわざ言わなくても当たり前にするためには、理屈のみではなく、実践へのこだわりが必要不可欠です。皆さんが少しでも何かが変わるきっかけを提供します。
作編曲家、ギタリスト、ヴァイオリニスト、音楽プロデューサー。 日本を代表するロックバンドLUNA SEA、X JAPANのメンバーとして世界規模で活動。 同時にソロアーティストとして独自のエレクトロニックミュージックを追求、更に映画・舞台のサウンドトラックを数多く手がける。 昨年、サイケデリック・ジャムバンド SHAGを12年振りに再始動。 音楽と平行しながら平和活動、人権・難民支援活動、再生可能エネルギー・環境活動、被災地ボランティア活動を積極的に展開。アクティヴィストとして知られる。
再生可能エネルギーから創るわたしたちの日本
脱炭素社会、水素エネルギー社会を普及させるためには、皆さんの理解が必要です。また、生活に溶け込む利用シーンをたくさん作ることも大切です。 水素エネルギーに関するシンポジウムは活況を呈していますが、男性の参加者がほとんどです。しかし、女性の意見を無視して、FCV（燃料電池自動車）やエネファームなどを家庭で購入することはありえません。つまり、関心を持ってる人が偏っている状況では、水素エネルギー社会は実現しません。 「脱炭素だ。水素燃料電池を使っている。環境負荷を低減している」とわざわざ言わなくても当たり前にするためには、理屈のみではなく、実践へのこだわりが必要不可欠です。皆さんが少しでも何かが変わるきっかけを提供します。
青山学院大学大学院国際政治経済学研究科修了。バークリー音楽院出身のアーティストとしての感性を生かした思考で、アクセンチュア、野村総合研究所、日本IBMにてデジタル領域のコンサルタントとして活躍したのち、デロイトトーマツコンサルティングメディアセクターAPAC統括パートナー就任、その後PwCJapanグループデジタルサービス日本統括パートナーに就任し、デジタル事業の立ち上げとエクスペリエンスセンターの設立をコンセプトデザインからリードした。現在もDX領域において企業のコンサルティングを行っている。2018年よりアバナードデジタル最高顧問。2019年より青山学院大学教授。2020年より事業構想大学院大学特任教授。
これからの社会は、何を指標としていくのか？！ ～ウェルビーイングが果たす役割～
本イベントテーマでもある“ちょっと未来”というワードに対して、皆さんは何年先を思い浮かべるでしょうか。 2030年でSDGsが終えようとしており、2045年（国連誕生100周年の年）までのいわばポストSDGsを見据えた時に、私にとってウェルビーイングがどういう役割を果たすのか、そしてその時に働き方がどうなっているのか、本セッションでお話させていただきたいと思います
1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。公益財団法人Wellbeing for Planet Earth代表理事。 「人がよく生きる（Good Life）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。 専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学、概念工学など。 近著は、フルライフ（NewsPicks Publishing）、考え続ける力（ちくま新書）など。
「NFTビジネス」はどこまで巨大市場になるのか？ ～世界が「DeFi(分散型金融)」から「GameFi」へ向かう理由～
ビープルのNFTアートが75億円、ジャック・ドーシー(Twitter CEO)の史上初ツイートが3億円で落札され、NFTゲームのAxie Infinityはたった5か月で収益400億円を達成した。はたして「NFTビジネス」はバブルなのでしょうか？ 本セッションでは、その背景にある「暗号資産」市場の現在、そして「DeFi(分散型金融)」から「GameFi」へ向かうグローバル巨大市場のこれからを考えます。
大手コンピュータ企業の中央研究所でAIの研究者として多くの論文作成や学会発表を実施。 のちにコンサルティング業界へ転身し、PwC(株)の代表取締役社長、KPMGコンサルティング(株)の代表取締役副社長を歴任。 グローバル経営戦略立案、デジタル改革を中心に大手企業のコンサルティングに取り組む。近年はとくにAIを活用したDXコンサルティングや講演を多数実施。 最近ブロックチェーンの発展性、将来性の魅力に取りつかれ、ブロックチェーンの世界に飛び込み、DEA社をシンガポールに設立。 現在、DEA（Digital Entertaiment Asset Pte. Ltd.） CEO。 慶應義塾大学理工学部訪問教授、日本障害者スキー連盟会長。
「NFTビジネス」はどこまで巨大市場になるのか？ ～世界が「DeFi(分散型金融)」から「GameFi」へ向かう理由～
ビープルのNFTアートが75億円、ジャック・ドーシー(Twitter CEO)の史上初ツイートが3億円で落札され、NFTゲームのAxie Infinityはたった5か月で収益400億円を達成した。はたして「NFTビジネス」はバブルなのでしょうか？ 本セッションでは、その背景にある「暗号資産」市場の現在、そして「DeFi(分散型金融)」から「GameFi」へ向かうグローバル巨大市場のこれからを考えます。
慶應義塾大学法学部政治学科を卒業後、ＮＨＫ出版に入社。編集担当作に『教養としてのテクノロジー』『ITビジネスの原理』『ゲーミフィケーション』『VRビジネスの衝撃』『アマゾンと物流大戦争』『スーパーヒューマン誕生！』『メイカーズ進化論』など多数。主にテクノロジー領域の編集を得意としており、海外アジア圏への版権販売の実績多数。2019年3月に暗号資産・ブロックチェーンWebメディア「CoinDesk Japan」創刊編集長、同年6月に国内最大級のブロックチェーンカンファレンス「btokyo」コンテンツプロデューサーを経て、2021年6月よりアカツキEDGE-LAB所属。[「KOMUGI!」](https://komugi.jp/)を運営。アカデミックな知見を交えたユニークな切り口と、わかりやすいビジネス分析に定評がある。CoinDesk Japanコントリビューター。
「NFTビジネス」はどこまで巨大市場になるのか？ ～世界が「DeFi(分散型金融)」から「GameFi」へ向かう理由～
ビープルのNFTアートが75億円、ジャック・ドーシー(Twitter CEO)の史上初ツイートが3億円で落札され、NFTゲームのAxie Infinityはたった5か月で収益400億円を達成した。はたして「NFTビジネス」はバブルなのでしょうか？ 本セッションでは、その背景にある「暗号資産」市場の現在、そして「DeFi(分散型金融)」から「GameFi」へ向かうグローバル巨大市場のこれからを考えます。
戦略構築とコンテンツ事業、メディア事業統括を担当。 プラットフォーム事業「PlayMining」でのコンテンツ開発とNFT企画を手掛ける。 NFTの可能性と有用性を啓蒙するYouTubeチャンネル「NFTv」Webメディア「NFTnavi」を運用。 テレビ東京で15年間 音楽・バラエティ番組のプロデューサーを務めた経歴を持つ。東京大学 法学部出身。
起業家が挑む地方創生
近年、至るところで取り上げられている地方創生。 これに対してあらゆる起業家が一躍をかっているが、これから先の時代の地方創生とは新しい産業を地方へ持っていくだけではなく、従来よりそこにある産業を育てるということや地方にある産業を都心部へ持ってくるといった観点も非常に重要になるのではと考えます。 本セッションでは、これから先の地方創生スタイルについて様々な見解をお届けします。
尾張名古屋生まれ。名古屋市立滝川小学校、 愛知県東海中学高校を経て、三女二男の父。米コーネル大MBA/東京大学経済学士。大蔵/財務省で主計・主税・理財・ 国際局、伊ローマの大使館、官邸秘書官を経て、英チャタムハウス、G7時に環境省、G20時に金融庁に出向。JCや 商工会等と「Common earth Park」「SDGs Innovation」共創で連携。官民交流でNRI未来創発センター主席 研究員として、日中共同研究、新型コロナウイルス三位一体ショック再興戦略研究会( https://www.nri.com/jp/service/souhatsu/resilient)を主導。レジリエンスジャパン推進協議会の専門委員とし て提言実現に向け連携。アジア太平洋日英知の国際交流センター(CIIE.asia)、みんなの地球公園国際コミュニテ ィー(CePiC)、Mother Earth with Geo Voice(MEGV)、SDGs Innovation HUB(SIH)、次の一万年プロジェクト(NTM)等を創案・創設。現在、内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局企画参事官。主著に『チャタムハウスから世界へ』 (きんざい)、『SDGsの本質~企業家と金融によるサステナビリティの追及』(中央経済社)、『CePiC SDGs Innovation HUB ･ 次の一万年プロジェクト』（NextPublishing Authors Presss）。
起業家が挑む地方創生
近年、至るところで取り上げられている地方創生。 これに対してあらゆる起業家が一躍をかっているが、これから先の時代の地方創生とは新しい産業を地方へ持っていくだけではなく、従来よりそこにある産業を育てるということや地方にある産業を都心部へ持ってくるといった観点も非常に重要になるのではと考えます。 本セッションでは、これから先の地方創生スタイルについて様々な見解をお届けします。
1996年10月生まれ、若者と政治の世界のパイオニア。1300人の会員を抱える中高生主体の国際ボランティアネットワーククラブワールドピースジャパンを12歳の時に発足。史上初、現役学生でNHK「日曜討論」に出演。NHK首都圏スペシャル、TBS報道特集等で特集。スタジオ出演では他にもNHK「あさイチ」やBSフジ「プライムニュース」など多数。著書に、自民党・公明党・維新の党・大阪維新の会・共産党の国会議員と出版した「ボクらのキボウ、政治のリアル」。2016年参議院議員選挙において公明党重点政策「若者担当大臣・これに変わる部局の設置等」「若者議会の推進」の提案者。一般財団法人五倫文庫理事。NGO野毛坂グローカル理事、日本若者協議会初代代表理事。オール・ニッポン・レノベーションでは企画・政策立案のディレクション担当。慶應SFC学会2020学術交流大会ファイナリスト。レジリエンスジャパン推進協議会全産業参加型サプライチェーン強靭化DX戦略会議専門委員、新しい企業版ふるさと納税モデル構築戦略会議専門委員。主な講演・登壇実績: Beyond Tomorrow メリルリンチ日本証券、千葉大学、三重大学、慶應義塾大学、有隣堂、自由民主党、公明党、日本維新の会、（旧）民進党、ディスカヴァー・トゥエンティワン、千葉県社会福祉協議会、千葉県中小企業団体中央会、千葉県商工会連合会、ランドスケープアーキテクト連盟、SDGs Innovation Hub、アースデイ永田町、ロックの会他、第1回全国高校生SDGs選手権2020審査員、第1回SDGs小論文コンテスト2020審査員など
マインドフルネス体験
Sansan Innovation Project 2021では、「マインドフルネス」を体験できるコンテンツを毎日ご用意しております。 働き方が日々変わっていく現代において、ビジネスパーソンがパフォーマンスを発揮するヒントをお持ち帰りいただけます。
慶應義塾大学卒、外資系コンサル会社勤務や複数のベンチャー企業での経営企画室長、取締役など、20年以上の企業経営、組織マネジメントの経験を踏まえ、リーダーシップ開発、組織開発の分野で、コンサルティング、トレーニング、エグゼクティブコーチングに従事。多摩大学大学院MBA客員教授。 マインドフルネス企業導入事例を多数紹介した「マインドフルネスが最高の人材とチームをつくる」（かんき出版）、３万部を超えた「心のざわざわ・イライラを消すがんばりすぎない休み方」（文響社）を始め、著書、監修本など多数。
顧客創出をするための電話営業DX
PL改善のために、売上高-営業利益-純利益を上げるための戦略を常日頃から考えられている経営層の方必見のセミナーです。 リモートワーク化が進む中、自宅で電話でのアポ取り、オンラインでの商談など、これまでの営業とは異なる手法で対応されてる企業の方が多いと思います。今後、企業にとって、営業業務のオンライン化、営業DX化は急務で、かつ必然な要素となるでしょう。 本セミナーは営業DXの中でも電話営業のDXに焦点をあて、売上・利益UP(PLのP)、コスト削減(PLのL)を分解した時のファーストステップの一つと考える『アポ取りのための新規開拓アウトバウンド営業』×『人材育成のための営業スキル強化』について、電話営業DXを活用した具体的な手法をお話しいたします。
慶應義塾大学卒業後、日本コカ・コーラやデロイトトーマツ コンサルティングをはじめ、世界的なリーディングカンパニーにてマーケティングやM&A、事業再生を行う。その後、ベンチャー企業を中心とした新規事業開発や上場企業での取締役CFO/CHRO/CSOを歴任。RevCommに参画後は、海外展開・新規事業開発・営業部門を幅広く統括。
製造業の新規事業へのチャレンジ ～苦闘の先の成功、その本質とは～
今回のパンデミックにより、製造業界はビジネスモデルの転換期に突入したと言えるでしょうか。 今回のセッションでは大手の製造業において新規事業に携わる方々に集まっていただき、それらを進める中での悪戦苦闘や成功の阻害要因ならびに本質的な課題についてお聞きしたいと思います。理想論だけでない、リアルな実態とその先に待つ可能性について議論を繰り広げたいと思います。
フューチャーアーキテクト、日本IBMなどを経て、2015年からローソン執行役員。ローソンデジタルイノベーション代表取締役社長、オープンイノベーションセンターセンター長としてローソンのデジタル改革を実施。2018年5月よりウォールマートジャパン/西友CIOに就任。2020年5月より味の素に参画し、CEO補佐として新規事業を推進。東京大学大学院工学系航空宇宙工学科修了。
そごう・西武がオープンイノベーションで取り組む 次世代のRaaS (Retail as a Service)
新型コロナ流行以降、リアルな生活がデジタルに包含されていくOMO（Online Merges with Offline）が急速に広まり、消費者の買い物のあり方も変化しています。今後、小売業界ではリアルな店舗とオンライン（EC）を自由に行き来できる仕組みを通して、より自由で多様な買い物の選択肢を用意することが当たり前となっていきます。そごう・西武が、西武渋谷店に新たに展開する「CHOOSEBASE SHIBUYA（9月1日ECサイトオープン、9月2日店舗オープン）」は、店舗とECが融合したOMOストアです。店頭とECの完全在庫連動に加え、店舗／EC／メディア共通のデータプラットフォーム構築、ウォークスルー決済やBOPIS(Buy Online Pick-up In Store)の導入など、デジタルネイティブ世代の顧客にとって当たり前となる「デジタルを前提とした購買体験」を実現しました。また、RaaS業態を採用し、スタートアップ企業との協業を通して、実店舗の出店実績が少ないブランドでも簡単に出店できる仕組みを構築。新たな出店ブランドを開拓しています。EC化率が1~3%に留まる百貨店において、そごう・西武がCHOOSEBASE SHIBUYAで提供するRaaSのあり方とは。オープンイノベーションにより実現した最新のDX事例についてお話します。
電通、NTTDATAグループを経て、2018年7月にそごう・西武入社。2019年5月より新規事業計画の策定に取り掛かり、2021年9月に「Future of Retail」をテーマに新規事業としての「CHOOSEBASE SHIBUYA」をオープン。百貨店が培ってきた強みを生かしながら、テクノロジーを活用してリアルの消費体験を向上させることに尽力している。
ちょっと未来の請求書受領のDX 〜電帳法改正を受けて企業が取り組むこと〜
いま、請求書は大きな転換期を迎えています。2022年1月の改正電帳法や2023年10月のインボイス制度が控えており、請求書のデジタル化への波が起きております。 このような世の中の変化を先んじて捉え、Bill Oneユーザとなった、東映アニメーション株式会社様をお招きし、導入の背景や導入後の変化をリアルに語っていただきます。 また改正電帳法のポイントなど解説し、企業としての取り組みをご紹介します。
新卒で大手人材会社に入社し、海外事業企画に従事。 その後、大手ERP会計ベンダーにてコンサルタント業を経て、2016年にSansanへ入社。エンタープライズ領域でのカスタマーサクセスマネジャーを3年経験後、新規事業の開発を担当。 現在はBill Oneのプリセールス責任者として活躍。
ちょっと未来のイベントのかたち ～ビジネスイベントの常識はどう変わる？～
「ビジネスイベント」はコロナ感染拡大の煽りを受け、オフラインからオンラインへと環境が急速にシフトしました。それにより、これまでよりも多くの人にコンテンツを発信できる場となり、今や企業にとっては欠かすことのできないマーケティング手法の1つとなっています。 一方で、参加者側は「イベント疲れ」とも揶揄されているように、イベントとの距離がある種近くなったことでいくらか辟易している様子も見て取れます。 だからこそイベントを発信する企業は、今の状態に満足せず、非連続にイベントをアップデートしていかなくてはなりません。 当セッションでは現状を振り返ることから始め、それを元にちょっと未来のビジネスイベントに求められることについて議論します。
米国ロードアイランド州ブラウン大学経済学部・国際関係学部卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニー サンフランシスコ支社に入社し、金融・医療・パブリックセクターのプロジェクトに従事。在籍中に認定特定非営利活動法人Teach For Japanへ出向する。 2016年に株式会社EventHubを設立。
ちょっと未来のイベントのかたち ～ビジネスイベントの常識はどう変わる？～
「ビジネスイベント」はコロナ感染拡大の煽りを受け、オフラインからオンラインへと環境が急速にシフトしました。それにより、これまでよりも多くの人にコンテンツを発信できる場となり、今や企業にとっては欠かすことのできないマーケティング手法の1つとなっています。 一方で、参加者側は「イベント疲れ」とも揶揄されているように、イベントとの距離がある種近くなったことでいくらか辟易している様子も見て取れます。 だからこそイベントを発信する企業は、今の状態に満足せず、非連続にイベントをアップデートしていかなくてはなりません。 当セッションでは現状を振り返ることから始め、それを元にちょっと未来のビジネスイベントに求められることについて議論します。
外資系セキュリティベンダーの日本法人に新卒として入社。SEなどを経て、プロダクトマーケティングとして複数製品の国内ローンチやプロモーションを担当。 2016年にウイングアーク１ｓｔ入社。現在はマーケティング部門にてフィールドマーケティング/デジタルマーケティング/カスタマーマーケティングの責任者としてオンライン/オフライン双方のプロモーション活動を統括。2018年よりウイングアーク１ｓｔ主催の大規模イベントの全体統括も担当し、2020年開催の「updataNOW20」では約17,000名を集客。
プロダクトと多様性
より多くの方に使ってもらえるプロダクトやサービスを提供するためには、多様なバックグラウンドをもつ人材が必要である。多様な人材を活用することで、新しいアイディア、イノベーションが生み出される。本セッションでは、プロダクトづくりをする上での多様性を取り入れるための取り組みについてご紹介します。
デザイナー、マーケターなどを経た後、株式会社リブセンスにて「転職ドラフト」など複数プロダクトの立ち上げ、グロースにプロダクトマネージャーとして携わる。その後、XTechグループのXTalent株式会社に創業時から執行役員として参画。 2021年7月にヘイ株式会社に入社し、プロダクトマネージャーとして主にSTORESに携わる。
“個”としてのダイバーシティ ～働き方と生き方の融合～
ちょっと未来の働き方、これは必ずしも“組織の中”においてのみ語られるものではないと考えています。ダイバーシティ、多様性、働き方、これらのワードは本来もっと広義であり、昨今私たちが持つ認識や定義に収まらない可能性と柔軟性を持つものではないでしょうか。働くということと、生きるということ、これらの融合について皆さんに提言したいとともに、個としてのダイバーシティについて本セッションでは追及したいと考えます。
進行性難病を抱え「今を生きる事」を語り歌うシンガーソングライター・社会活動家。イベント、企業、学校、病院などを周り、全国で障害・難病の認知啓発活動を行う。日本IBM社員、主婦の顔も持つ。 車椅子チャレンジユニットBeyond Girlsを立ち上げ、企業や自治体とコラボレーションをし、新しいサービス・製品の開発や、朝日新聞デジタルレポーターなどのメディアでの発信活動を行なっている。 初の著書「10年前の君へ 筋ジストロフィーと生きる（百年書房）」はAmazonカテゴリーランキング1位。
“個”としてのダイバーシティ ～働き方と生き方の融合～
ちょっと未来の働き方、これは必ずしも“組織の中”においてのみ語られるものではないと考えています。ダイバーシティ、多様性、働き方、これらのワードは本来もっと広義であり、昨今私たちが持つ認識や定義に収まらない可能性と柔軟性を持つものではないでしょうか。働くということと、生きるということ、これらの融合について皆さんに提言したいとともに、個としてのダイバーシティについて本セッションでは追及したいと考えます。
Team WAA! 主宰、YeeY Inc. 代表、Delivering Happiness Japan チーフコーチサルタント、Japan Positive Psychology Institute 代表、一般社団法人dialogue 代表理事、米国NLP協会マスタープラクティショナー、マインドフルネスNLP®トレーナー。ポジティブ心理学プラクティショナー。1996年慶応義塾大学卒業2002年米国ニューヨーク州コロンビア大学大学院にて組織心理学修士取得。2014年より現職。学生時代からモチベーションに関心を持ち、キャリアは一貫して人・組織にかかわる。高校三年生の息子を持つ一児の母親。日本の人事部「HRアワード2016」個人の部・最優秀賞、「国際女性デー｜HAPPY WOMAN AWARD 2019 for SDGs」受賞。
ちょっと未来の「BtoCマーケティング」 ～顧客体験を最適化する～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークなど多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務の効率化が求められています。 紙を使った業務からの脱却や、これからの働き方に合わせたコミュニケーションの取り方、ナレッジの共有、業務の可視化など生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ちょっと未来の「BtoCマーケティング」 ～顧客体験を最適化する～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークなど多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務の効率化が求められています。 紙を使った業務からの脱却や、これからの働き方に合わせたコミュニケーションの取り方、ナレッジの共有、業務の可視化など生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
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ちょっと未来の「BtoCマーケティング」 ～顧客体験を最適化する～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークなど多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務の効率化が求められています。 紙を使った業務からの脱却や、これからの働き方に合わせたコミュニケーションの取り方、ナレッジの共有、業務の可視化など生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ちょっと未来の「BtoCマーケティング」 ～顧客体験を最適化する～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークなど多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務の効率化が求められています。 紙を使った業務からの脱却や、これからの働き方に合わせたコミュニケーションの取り方、ナレッジの共有、業務の可視化など生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
従業員エンゲージメントを高める 動画を利用したインターナルコミュニケーション
日本においても、数年に一度転職することが一般化しているなか、どのように長く働き続けてもらえるのかが企業の課題になっています。 そこで、注目されるのが従業員エンゲージメントですが、リモートワークや在宅勤務が一般化するなか、会社と従業員、または従業員同士のコミュニケーションが希薄になっていると感じている方も多いのではないでしょうか？ そこで、これまで海外では一般的に実施されている、動画を活用したインターナルコミュニケーションが改めて注目されています。 従業員が、企業の文化や経営者の掲げる理念に共感し、「ここで働いてよかった」という気持ちに繋げるには、どのようなポイントを考慮する必要があるのでしょうか？ 本セミナーでは、インターナルコミュニケーションの重要性と、インターナルコミュニケーションで動画を活用するにあたって考慮すべき点などを、事例を交えながらお話します。
大手独立系Slerにてソリューション営業を10年経験後、2016年にブライトコーブ株式会社に入社。3年間の営業職を経験した後、2019年より現職。様々な角度で企業における動画活用の啓蒙に注力し、様々なイベントでの公演やメディア寄稿をしている。また、日本における大企業内での社内広報や従業員エンゲージメントにおける動画活用の提案も多数実施している。
ちょっと未来のガバナンス ～デジタルが企業統治を強くする～
昨今注目を浴びているESG経営（Enviroment,Social,Gavernance）、企業ではそれぞれの領域においてあらゆる変革を求められています。 本セッションでは、その中でもガバナンスの領域において、企業が取り組むべき内容をプリミティブな観点から提言するとともに、実際の専門家をお招きし、実例を交えながら見解についてお話をいただきたいと思っています。 ちょっと未来のガバナンス強化の手法、そのヒントを本セッションを通してお届けしたいと思います。
2005年東京大学法学部卒業、2007年東京大学法科大学院修了、2008年森・濱田松本法律事務所入所、2018年同事務所パートナー就任、同年UUUM株式会社社外取締役（監査等委員）。 株主総会実務を始めとするコーポレート・ガバナンス、組織再編、会社法訴訟など会社法全般について、豊富な知識と経験を有する。代表的な関与案件として、株式会社レックス・ホールディングスのMBOに係る損害賠償請求訴訟、株式会社ジュピターテレコムの株式価格決定事件、大王製紙株式会社の新株予約権付社債発行に係る損害賠償請求訴訟など。また、『変わる株主総会』 （日本経済新聞社）＜共著＞、『新しい事業報告・計算書類－経団連ひな型を参考に［全訂版］』（商事法務）＜共著＞など著書多数。
ちょっと未来のガバナンス ～デジタルが企業統治を強くする～
昨今注目を浴びているESG経営（Enviroment,Social,Gavernance）、企業ではそれぞれの領域においてあらゆる変革を求められています。 本セッションでは、その中でもガバナンスの領域において、企業が取り組むべき内容をプリミティブな観点から提言するとともに、実際の専門家をお招きし、実例を交えながら見解についてお話をいただきたいと思っています。 ちょっと未来のガバナンス強化の手法、そのヒントを本セッションを通してお届けしたいと思います。
2018年に新卒でSansan入社。 インサイド/フィールドセールス等を通じSansanの拡大に貢献。 その経験を活かし出資先のスタートアップへ出向。 営業などフロント業務を中心にPMF及びグロースを牽引。 現在は新規事業のContract OneでPMMとして従事。
ちょっと未来のガバナンス ～デジタルが企業統治を強くする～
昨今注目を浴びているESG経営（Enviroment,Social,Gavernance）、企業ではそれぞれの領域においてあらゆる変革を求められています。 本セッションでは、その中でもガバナンスの領域において、企業が取り組むべき内容をプリミティブな観点から提言するとともに、実際の専門家をお招きし、実例を交えながら見解についてお話をいただきたいと思っています。 ちょっと未来のガバナンス強化の手法、そのヒントを本セッションを通してお届けしたいと思います。
「反社チェックオプション」のプロダクトマーケティングマネジャーを務める。 プロダクト改善やユーザー利用促進、カスタマーサクセスに注力し、反社チェックオプションのリリース7ヶ月で、Sansan利用企業の1割が契約する機能へと育成。 アパレルメーカーのマーチャンダイザー、コンサルティングファームのプロジェクトマネジャー、製造業の事業開発マネジャーを経て、Sansan株式会社にジョイン。
デジタル時代の新常識！ SFA連携とMA活用による営業活動効率化
ここ十数年で、かつてないほどの技術革新が進み、オンラインの発展と共に我々の取り巻く環境が激変しました。更に2020年は世界規模での新型コロナウイルスの感染拡大によって、これまで当たり前だと思われていたビジネスの常識が覆り、在宅勤務を始めデジタル化に拍車がかかりました。当然のように顧客行動にも変化が生まれ、従来の属人的な営業スタイルでの対処に限界を感じられている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。 企業はこれまで以上に、この急速な時代の変化に対応する必要がでてきました。営業、マーケティング、経営企画を始め、企業内の様々な部門がスムーズに情報を共有し、連携をすることによって、効果的な営業プロセスを構築し、商談の受注率を向上させ、マーケティング投資に対する成果を可視化することが求められます。 サイボウズとアドビの連携によって、正確に情報を把握し、業務をつなげ、最適な顧客に最適なコンテンツを最適なタイミングで提供をしていく方法や、施策に対する効果を最大化する仕組みをご紹介します。
サイボウズ株式会社 ビジネスマーケティング本部 エバンジェリスト。サイボウズの全製品や、サイボウズの働き方について、全国で年間140回を超えるセミナーや講演を担当。自身も会社を経営するなど、ITを活用しながら柔軟なワークスタイルを実践している。
デジタル時代の新常識！ SFA連携とMA活用による営業活動効率化
ここ十数年で、かつてないほどの技術革新が進み、オンラインの発展と共に我々の取り巻く環境が激変しました。更に2020年は世界規模での新型コロナウイルスの感染拡大によって、これまで当たり前だと思われていたビジネスの常識が覆り、在宅勤務を始めデジタル化に拍車がかかりました。当然のように顧客行動にも変化が生まれ、従来の属人的な営業スタイルでの対処に限界を感じられている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。 企業はこれまで以上に、この急速な時代の変化に対応する必要がでてきました。営業、マーケティング、経営企画を始め、企業内の様々な部門がスムーズに情報を共有し、連携をすることによって、効果的な営業プロセスを構築し、商談の受注率を向上させ、マーケティング投資に対する成果を可視化することが求められます。 サイボウズとアドビの連携によって、正確に情報を把握し、業務をつなげ、最適な顧客に最適なコンテンツを最適なタイミングで提供をしていく方法や、施策に対する効果を最大化する仕組みをご紹介します。
SIerに新卒で入社しBIシステムの保守・導入PJ等を行い、その後システムコンサルティング会社へ入社。SAP BusinessObjectsやQlik、TableauなどのBIを用いた情報基盤構築の提案や導入等を行う傍ら、西日本支社長、AI事業の立ち上げを経験。BIとは別のシステムに携わりたくなり2018年マルケトへ入社。ソリューションコンサルタントとしてセミナー登壇や提案に奔走。
"X"ゼロの変革論 ～自発性が起こすイノベーション～
日本の企業社会は長らく変革の必要性が叫ばれ、各社様々な試行錯誤を行なってきました。しかし、その手応えをなかなか感じることが出来ない企業も多くあるのが実態です。その一因として、企業変革が、事業環境の変化等の顕在化した課題への対処に留まり、組織の慢性疾患とも呼ぶべき、恒常的な課題への視点が欠けている点が挙げられるのではないでしょうか。 このセッションでは、「X（トランスフォーメーション）ゼロの変革論」と題し、組織メンバーの自発性を最大限に活かしながら、徐々に悪化し続ける日常を少しずつ変えていく、手応えのある変革論について考えます
ボストンコンサルティンググループ（BCG）パートナー＆アソシエイト・ディレクター。BCGコーポレートファイナンス＆ストラテジーグループのコアメンバー。PwC、IBM、Deloitte等を経て、2020年にBCG入社。電機、化学、IT、消費財、資源など広範な業界の企業に対して、コーポレート＆ポートフォリオ戦略、コーポレート機能設計、グローバル組織体制、メガトレンド討議、CxO人材育成などを支援。
ちょっと未来の製造業 ～ DXによる新たな付加価値創出で、ものづくり日本をもっと元気に～
製造業のDXの必要性が叫ばれて久しいが、IOT・スマート・ファクトリーを中心とした工場の生産性改善や既存業務の効率化など、自社内での議論に止まっていることはないだろうか。足場固めを終え、 DXにより新たな付加価値を創出することで、製造業全体のデジタル変革を推し進めるにはどうしたらよいか。業界のトップランナーを招いて議論する。
1979年、松下電器産業（現パナソニック）入社。情報企画部長や三洋電機の執行役員、ITシステム本部長などを歴任。アメリカ松下電器5年、松下電器系合弁会社取締役3年、三洋電機株式会社執行役員、関係会社社長3年を経験。2013年1月、ヤンマー入社。2014年4月に執行役員ビジネスシステム部長、2018年6月に取締役に就く。2020年5月退任。現在、NPO（特定非営利活動）法人「CIO Lounge」の理事長。
ちょっと未来の「チームの働き方」 ～生産性の高いチームをつくる～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークを始めたものの、コミュニケーションがとりづらい。業務やプロジェクトの状況が把握しづらい。知りたい情報やナレッジを見つけづらい。結局、紙やハンコから抜け出せなくて、非効率的。そんな悩みをお持ちの方におすすめのセッションです。 生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ちょっと未来の「チームの働き方」 ～生産性の高いチームをつくる～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークを始めたものの、コミュニケーションがとりづらい。業務やプロジェクトの状況が把握しづらい。知りたい情報やナレッジを見つけづらい。結局、紙やハンコから抜け出せなくて、非効率的。そんな悩みをお持ちの方におすすめのセッションです。 生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ちょっと未来の「チームの働き方」 ～生産性の高いチームをつくる～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークを始めたものの、コミュニケーションがとりづらい。業務やプロジェクトの状況が把握しづらい。知りたい情報やナレッジを見つけづらい。結局、紙やハンコから抜け出せなくて、非効率的。そんな悩みをお持ちの方におすすめのセッションです。 生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ちょっと未来の「チームの働き方」 ～生産性の高いチームをつくる～
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 リモートワークを始めたものの、コミュニケーションがとりづらい。業務やプロジェクトの状況が把握しづらい。知りたい情報やナレッジを見つけづらい。結局、紙やハンコから抜け出せなくて、非効率的。そんな悩みをお持ちの方におすすめのセッションです。 生産性を劇的に改善して「ちょっと未来の働き方」を強力に推し進めてくれる６つのサービスをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
これからの100年、新しい契約のかたち
2020年に発生したCOVID-19により、社会を取り巻く環境は一変。リモートワーク推奨下により、電子契約は大企業を中心に一気に導入が進みました。しかしながら、活用範囲は社内決裁が中心で、本当の意味で電子契約が浸透定着していくのはまさにこれからと言えます。そんな中、電子契約による真の経営効果を如何に発揮していくか？クラウドサインのこれからとともに、ご説明させていただきます。
東京大学法科大学院卒業。弁護士として企業法務を中心に、資金調達支援・ベンチャー企業に対する契約業務のコンサルティング・上場準備支援などに従事した後、2015年に弁護士ドットコム株式会社に入社。リーガルテック事業である電子契約サービス「クラウドサイン」の事業責任者に就任。その他AIなどのリーガルテック事業の研究開発を担当している。
マーケティングDX最前線 ～リーンなカンファレンス開催でリード獲得強化～
新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界中でDXが加速した2020年。あらゆるもののオンラインシフトが進み、ビジネスのあり方は大きく変わりました。展示会・ウェビナー・カンファレンス等の様々な形でのイベント開催も例外ではなく、オフラインでのイベント開催は制限され、ほぼ全てのイベントはオンラインでの開催に移行しました。 しかし、イベントのオンラインシフトは、イベント主催者たちに予期せぬ恩恵をもたらしました。イベント開催の形が大きく変わったことで、費用や準備を縮小した形でも、大規模イベントを開催することが可能になったのです。結果として、小規模なスタートアップ企業や中小企業であっても大規模なカンファレンスを開催する事例が増加しつつあります。 年間600件以上のイベント開催をサポートする株式会社EventHub代表の山本・マーケティングマネージャーの椿原が、自社でも1.5ヶ月の準備期間、主要メンバー2名で1500名規模のカンファレンスを開催した立場から、リーンなカンファレンス開催の未来についてお話します。
北海道大学社会心理学専攻卒業。新卒でウォンテッドリー株式会社に入社。Marketing ManagerとしてBtoBマーケティング全般・事業戦略策定・実行を管掌。2021年6月より株式会社EventHubにMarketing Managerとしてジョイン。
再生可能エネルギーから創るわたしたちの日本
脱炭素社会、水素エネルギー社会を普及させるためには、皆さんの理解が必要です。また、生活に溶け込む利用シーンをたくさん作ることも大切です。 水素エネルギーに関するシンポジウムは活況を呈していますが、男性の参加者がほとんどです。しかし、女性の意見を無視して、FCV（燃料電池自動車）やエネファームなどを家庭で購入することはありえません。つまり、関心を持ってる人が偏っている状況では、水素エネルギー社会は実現しません。 「脱炭素だ。水素燃料電池を使っている。環境負荷を低減している」とわざわざ言わなくても当たり前にするためには、理屈のみではなく、実践へのこだわりが必要不可欠です。皆さんが少しでも何かが変わるきっかけを提供します。
1964年生まれ。立教大学社会学部卒。 衆議院議員秘書、横浜市会議員（2期）、衆議院議員（3期）、内閣府大臣補佐官（マイナンバー担当）、内閣府副大臣（IT・知財・防災等担当）。 水素エネルギー政策、IT政策の実務を担い、マイナンバーロードマップの作成、サイバーセキュリティ基本法、官民データ活用推進基本法等の議員立法に携わる。 大学院では「技術で勝り、ビジネスで負ける」日本の経済政策の在り方をルール形成の視点で論じている。
Potential of Quantum computing ～誰もが知るべき、量子コンピュータがもたらす驚きの未来～
近年飛躍的な進歩を遂げている量子コンピュータは、量子物理学に基づく新しいタイプのコンピュータです。 本セッションでは量子コンピュータのポテンシャル、パワー、プログレスをプログラミング未経験者にもわかりやすくご紹介します。
オックスフォード大学物理学科量子コンピュータ専攻博士課程。スタンフォード大学コンピュータ科学学科博士課程をナイトヘネシー奨学生として卒業。マサチューセッツ工科大学にて学士号取得後、ハーバード大学物理学科、コンピュータ科学学科にて学士号を取得。Forbes 30 UNDER 30にてサイエンス部門で受賞。世界経済フォーラムグローバル・フューチャー・カウンシルでQuantum Applications委員会メンバーに選ばれた。量子研究者としてKBR, NASAエイムズ研究センター、ソフトウェアエンジニアとしてGoogle、経営コンサルタントとしてマッキンゼー＆カンパニー、投資銀行家としてゴールドマン・サックス、戦略家としてモルガン・スタンレーにてインターンを経験。TEDx、IBMThink、Oracle Code Oneにて登壇。McKinsey Women's Impact Awardを受賞。
デジタル社会を実現する行政、企業、個人の挑戦
コロナ禍で、多くの人が日本のデジタル化の遅れを実感することになりました。 行政、民間企業においては、働き方改革、例えばリモートワークやウェブミーティングが余儀なくされましたが、早急なデジタル化へのシフトが出来ているところばかりではなく、デジタル化の遅れが目立ったのではないでしょうか。 私たちは今まさに転換期にあると思っています。そして、デジタル社会の実現のためには地道な行動を通して変化していくことが必要です。 日本のデジタル社会の実現に向けて、行政として、企業として、また個人としてどのように向き合っていく必要があるのか、それぞれの立場から議論させていただくと共に、皆さんと一緒に考える場に出来たらと思っています。
大手SIからコンサルティング会社を経て現職。デジタル技術による行政サービス改革を担当。既存の行政の枠では解決できなかった課題を、調査、検証からサービス展開まで一貫プロジェクトとして実施。国・自治体を通じた情報サイトの構築・運用をするとともに、データ基盤整備等をグローバルな視点から推進。最近はSociety5.0やスマートシティのプロジェクトにも参加。現場とのコミュニケーションのため、協働イベントにも積極的に参加。
デジタル社会を実現する行政、企業、個人の挑戦
コロナ禍で、多くの人が日本のデジタル化の遅れを実感することになりました。 行政、民間企業においては、働き方改革、例えばリモートワークやウェブミーティングが余儀なくされましたが、早急なデジタル化へのシフトが出来ているところばかりではなく、デジタル化の遅れが目立ったのではないでしょうか。 私たちは今まさに転換期にあると思っています。そして、デジタル社会の実現のためには地道な行動を通して変化していくことが必要です。 日本のデジタル社会の実現に向けて、行政として、企業として、また個人としてどのように向き合っていく必要があるのか、それぞれの立場から議論させていただくと共に、皆さんと一緒に考える場に出来たらと思っています。
総務省時代には、オフィス改革を中心とする働き方改革に取り組み、その実績により人事院総裁賞を受賞（両陛下に拝謁）。 2017年の日本行政学会では、「機動力の高いナポレオン型管理職」として紹介される。 2018年には、中央省庁初となる中央省庁と基礎自治体との短期交換留学も実現するなど公務部門の若手人材育成にも取り組んで話題となった。 2020年11月、一般財団法人行政管理研究センターの協力を得て、「公務部門ワークスタイル研究会」を立ち上げ、その研究主幹に就任。 「軽井沢リゾート・テレワーク協会」や「金沢イノベーション・ハブ研究会」、食を通じて健康と医療を考える「フードメディシンネットワーク」など、様々なプロジェクト・コミュニティにも参画している。
デジタル社会を実現する行政、企業、個人の挑戦
コロナ禍で、多くの人が日本のデジタル化の遅れを実感することになりました。 行政、民間企業においては、働き方改革、例えばリモートワークやウェブミーティングが余儀なくされましたが、早急なデジタル化へのシフトが出来ているところばかりではなく、デジタル化の遅れが目立ったのではないでしょうか。 私たちは今まさに転換期にあると思っています。そして、デジタル社会の実現のためには地道な行動を通して変化していくことが必要です。 日本のデジタル社会の実現に向けて、行政として、企業として、また個人としてどのように向き合っていく必要があるのか、それぞれの立場から議論させていただくと共に、皆さんと一緒に考える場に出来たらと思っています。
慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、日本オラクル株式会社へ入社。九州地方の担当を経て、上海やバンコクを拠点にグレーターチャイナ（中国、香港、台湾）、東南アジア、インドのマーケット開拓を担当。 2007年、Sansan株式会社を共同創業し、クラウド名刺管理サービス「Sansan」の事業を指揮する。現在はCROとして全社の事業収益に関する戦略を統括。
ちょっと未来の働き方
ちょっと未来の働き方。 激動の2020年、ビジネスシーンでは大きな変化が求められました。 もっと先の未来のことだと思っていたオンライン会議やリモートワークといった働き方、それらは突如現れ、そして気が付けばすでに私たちの当たり前になっています。では、これから先の働き方ではどういった変化が待ち構えているのでしょうか。 本講演では、この時代ととことん向き合ってきたSansanだからこそ伝えたい「ちょっと未来の働き方」について、そして、あらゆる領域で挑み続けるゲストの方々が思う「ちょっと未来の働き方」について触れたいと考えます。
東京大学法学部卒業後、株式会社住友銀行（現 株式会社三井住友銀行）入行。 株式会社三井住友フィナンシャルグループ 執行役専務グループCDIO（最高デジタルイノベーション責任者）。 三井住友銀行 専務執行役員。株式会社日本総合研究所 代表取締役社長。
ちょっと未来の働き方
ちょっと未来の働き方。 激動の2020年、ビジネスシーンでは大きな変化が求められました。 もっと先の未来のことだと思っていたオンライン会議やリモートワークといった働き方、それらは突如現れ、そして気が付けばすでに私たちの当たり前になっています。では、これから先の働き方ではどういった変化が待ち構えているのでしょうか。 本講演では、この時代ととことん向き合ってきたSansanだからこそ伝えたい「ちょっと未来の働き方」について、そして、あらゆる領域で挑み続けるゲストの方々が思う「ちょっと未来の働き方」について触れたいと考えます。
1990年生まれ、北海道札幌市出身。小4から陸上競技を始める。2005年～2007年には100ｍハードル競技でインターハイ3連覇。2009年世界陸上ベルリン大会に出場、アジア選手権では銀メダルを獲得し、同年の世界ジュニアランキング1位の13秒05を記録した。相次ぐケガ・摂食障害等から2013年に現役を引退。結婚・大学進学・出産を経て、2016年夏に7人制ラグビーに競技転向する形で現役復帰。日本ラグビー協会によるトライアウトに合格し、2017年1月から日本代表練習生として活動した。2018年12月にラグビー選手としての引退と陸上競技（100ｍハードル）への復帰を表明。翌年8月に19年ぶりに日本記録と並ぶ13秒00をマーク、9月には12秒97の日本新記録を樹立して10年ぶりに世界陸上への出場を果たし、家族の理解を得ながら一家族で東京オリンピック出場を目指す。2021年は12秒96、12秒87と自身の日本記録を2度更新し、日本選手権では大会史上最長ブランクとなる11年ぶりの優勝。悲願の東京オリンピック代表となり、日本人21年ぶりの準決勝進出を果たした。家庭と競技活動の両立を保ち、夫と連携して7歳の愛娘を育てる母親であり、現役のトップアスリート。
Later COVID時代における海外での新規ビジネス創造 〜アジア、インドにおけるADX（Asia Digital Transformation）、 オープンイノベーションの最新動向〜
コロナ禍で各国の入国制限が課された状況で、海外向けの新規ビジネスは難易度を増しています。今回のセッションでは、JETROから中條理事、並びに200社を超える投資実績をもつVCのBEENEXTから佐藤ファウンダー＆CEOをお招きして最新の海外のスタートアップの動向ならびに協業例をお伝えします。
慶應義塾大学総合政策学部卒業。在学中からソフトバンク社にて、米国のEC決済会社サイバーキャッシュ社（現ベリトランス社）の日本法人立ち上げに参画。2000年から2014年BEENOS株式会社（旧ネットプライスドットコム）代表。2015年、シンガポールを拠点とするベンチャーキャピタルBEENEXTを立ち上げ、インド、東南アジアなど、200社を超える新興国のインターネット企業への投資を進め、グローバルな起業家ネットワークを構築中。
Later COVID時代における海外での新規ビジネス創造 〜アジア、インドにおけるADX（Asia Digital Transformation）、 オープンイノベーションの最新動向〜
コロナ禍で各国の入国制限が課された状況で、海外向けの新規ビジネスは難易度を増しています。今回のセッションでは、JETROから中條理事、並びに200社を超える投資実績をもつVCのBEENEXTから佐藤ファウンダー＆CEOをお招きして最新の海外のスタートアップの動向ならびに協業例をお伝えします。
慶應義塾大学文学部卒業。1988年日本貿易振興会（現日本貿易振興機構）入会。組織の対日直接投資ウィングの立ち上げをはじめとする直接投資促進及びアドミニストレーションを中心のキャリアを経て、2019年8月より現職に至る。海外勤務はケニア、米国、インドの3か国。内閣府「対日直接投資推進会議対日直接投資促進のための中長期戦略検討ワーキング・グループ」座長代理、東京都「国際金融都市・東京」構想に関する有識者懇談会委員を務める。共著書は『「内なるグローバル化」による新成長戦略と商社』（文眞堂）。
Later COVID時代における海外での新規ビジネス創造 〜アジア、インドにおけるADX（Asia Digital Transformation）、 オープンイノベーションの最新動向〜
コロナ禍で各国の入国制限が課された状況で、海外向けの新規ビジネスは難易度を増しています。今回のセッションでは、JETROから中條理事、並びに200社を超える投資実績をもつVCのBEENEXTから佐藤ファウンダー＆CEOをお招きして最新の海外のスタートアップの動向ならびに協業例をお伝えします。
メキシコ、アメリカを経て、2003年に中央大学総合政策部卒業後、日本オラクルに入社し2009年にSansan株式会社へ参加。入社後2年間は経営管理部にて、人事、法務、経理、財務や名刺入力オペレーションを担当。2011年より名刺アプリ「Eight」の立ち上げに参画し、プロダクトマネジメントやマーケティングを統括。その後、Eightのインドへの事業展開を完了し、2019年よりシンガポールを拠点におくSansan Global PTE. Ltd.に移り地域統括CEOに着任。（Sansan株式会社執行役員）
組織を強くする“新しい働き方”と”成果”を両立させるコツ 〜男性育休 × キャリア転向 × 組織風土の作り方事例〜
昨今の著しい環境変化において、あらゆるシーンで“デジタル”を優先することが当たり前となった今、それに伴い働き方にも多様性を求められることが多くなったのではないでしょうか。 しかし、「新しい働き方」を取り入れるも、成果との両立が難しく、働き方の選択肢を広げられずに悩む企業があることも事実です。 本セッションでは、”働く”において、デジタルの力を積極的に取り入れ、多様な働き方を実現する2社に所属のゲストを迎え、新しい働き方に取り組むきっかけから、その後の成果をご紹介いたします。 SATORI社からは、社内で男性育休第一号となった営業部門長、Sansan社からは、産休取得間近のCS部門シニアマネージャー、それぞれの視点で当時の不安やそれを乗り越えた解決方法をお話いたします。 これからの組織づくりに欠かせない「新しい働き方と成果を両立させるコツ」にご興味のある方はぜひご視聴ください。
1979年生まれ。大学卒業後、2002年キャリアデザインセンターに入社。 求人広告媒体の営業職、マネージャー職を経て2007年4月グーグルに転職。 代理店渉外職を経て営業マネージャーに就任。女性活躍プロジェクト「Women Will Project」のパートナー担当を経て、同社退社後2016年5月、一般社団法人at Will Workを設立。株式会社お金のデザインでのPR マネージャーとしての仕事を経て、2018年3月よりPlug and Play株式会社でのキャリアをスタート。 現在は執行役員CMO としてマーケティングとPRを統括。
組織を強くする“新しい働き方”と”成果”を両立させるコツ 〜男性育休 × キャリア転向 × 組織風土の作り方事例〜
昨今の著しい環境変化において、あらゆるシーンで“デジタル”を優先することが当たり前となった今、それに伴い働き方にも多様性を求められることが多くなったのではないでしょうか。 しかし、「新しい働き方」を取り入れるも、成果との両立が難しく、働き方の選択肢を広げられずに悩む企業があることも事実です。 本セッションでは、”働く”において、デジタルの力を積極的に取り入れ、多様な働き方を実現する2社に所属のゲストを迎え、新しい働き方に取り組むきっかけから、その後の成果をご紹介いたします。 SATORI社からは、社内で男性育休第一号となった営業部門長、Sansan社からは、産休取得間近のCS部門シニアマネージャー、それぞれの視点で当時の不安やそれを乗り越えた解決方法をお話いたします。 これからの組織づくりに欠かせない「新しい働き方と成果を両立させるコツ」にご興味のある方はぜひご視聴ください。
1983年生まれ。新卒入社の会社で営業マネージャーとしてIPOを経験。 その後ダイレクトマーケティング支援企業の事業部長として既存事業の拡販や拠点展開に尽力。 2017年1月にSATORIへ参画後、マーケティングオートメーションツールの営業・コンサルやインサイドセールス人材の育成研修などを担当。現在ではセールス部門を統括し、2021年2月には「SATORI」導入企業1000社を達成した。 2021年7月にはSATORIの男性一人目の育休取得者となり、多様な働き方を体現するロールモデルを目指している。
組織を強くする“新しい働き方”と”成果”を両立させるコツ 〜男性育休 × キャリア転向 × 組織風土の作り方事例〜
昨今の著しい環境変化において、あらゆるシーンで“デジタル”を優先することが当たり前となった今、それに伴い働き方にも多様性を求められることが多くなったのではないでしょうか。 しかし、「新しい働き方」を取り入れるも、成果との両立が難しく、働き方の選択肢を広げられずに悩む企業があることも事実です。 本セッションでは、”働く”において、デジタルの力を積極的に取り入れ、多様な働き方を実現する2社に所属のゲストを迎え、新しい働き方に取り組むきっかけから、その後の成果をご紹介いたします。 SATORI社からは、社内で男性育休第一号となった営業部門長、Sansan社からは、産休取得間近のCS部門シニアマネージャー、それぞれの視点で当時の不安やそれを乗り越えた解決方法をお話いたします。 これからの組織づくりに欠かせない「新しい働き方と成果を両立させるコツ」にご興味のある方はぜひご視聴ください。
大学卒業後、ソフトウェアメーカーにて法人営業、通信キャリアにてサービス企画職を経験。2016年Sansan株式会社に入社し、カスタマーサクセス部にてCustomer Success Managerに従事。現在は、カスタマーサクセス業務に携わる傍ら、人事部に所属し社内コーチとして活動中。
起業家が挑む地方創生
近年、至るところで取り上げられている地方創生。 これに対してあらゆる起業家が一躍をかっているが、これから先の時代の地方創生とは新しい産業を地方へ持っていくだけではなく、従来よりそこにある産業を育てるということや地方にある産業を都心部へ持ってくるといった観点も非常に重要になるのではと考えます。 本セッションでは、これから先の地方創生スタイルについて様々な見解をお届けします。
1974 年千葉県生まれ。東大農学部にて農業システムの研究に携わり、英国クランフィールド大学で修士号取得。その後米国でNASA のプロジェクトで、宇宙ステーションにて植物生産をする研究に参画。帰国後は、キヤノンに入社し、SOC 検証部隊に配属。結婚を機に静岡に移住し、産業用機械の研究開発に7 年程従事したものの農業の社会性の高さに改めて気付き、2009 年エムスクエア・ラボを設立。初期2 年間は、県の事業を受託しながら農業者と活動し、農業が抱える課題「分断された不幸な流通」に気づき、流通事業開始。つくる人、つかう人、たべる人が人として繋がり合いながら流通する仕組み「ベジプロバイダー」を立ち上げた。2012 年このベジプロバイダー事業で日本政策投資銀行第一回女性ビジネスプランコンテスト大賞受賞。その後も農業を軸とした事業創造を続け、ベジプロバイダーに共同物流の機能を加えた事業に昇華させ、2017 年に新会社「やさいバス株式会社」として創造。また、2018 年農業× 教育によりチャレンジ人材育成するための「Glocal Design School 株式会社」を創業。やさいバス事業では、ACC2019 クリエイティブイノベーション部門にて総務大臣賞グランプリ受賞。2021 年内閣府男女共同参画局「女性のチャレンジ賞」受賞。
起業家が挑む地方創生
近年、至るところで取り上げられている地方創生。 これに対してあらゆる起業家が一躍をかっているが、これから先の時代の地方創生とは新しい産業を地方へ持っていくだけではなく、従来よりそこにある産業を育てるということや地方にある産業を都心部へ持ってくるといった観点も非常に重要になるのではと考えます。 本セッションでは、これから先の地方創生スタイルについて様々な見解をお届けします。
1991年生まれ、東京都出身。 慶應義塾大学在学中、地域の商材をかわいくプロデュースし発信・販売するハピキラFACTORYとしての活動を開始。 大学卒業後は、株式会社 博報堂に就職。その後、ソニー株式会社での商品企画経験を経て、現在はパーソルキャリア株式会社で新規サービス「サラリーズ」の企画に携わりながら、自社の経営も行う「パラレルキャリア女子」。 最近は、内閣官房「まち・ひと・しごと創生会議」の有識者委員や、慶應義塾大学大学院特任助教としても活動中。
製造業の新規事業へのチャレンジ ～苦闘の先の成功、その本質とは～
今回のパンデミックにより、製造業界はビジネスモデルの転換期に突入したと言えるでしょうか。 今回のセッションでは大手の製造業において新規事業に携わる方々に集まっていただき、それらを進める中での悪戦苦闘や成功の阻害要因ならびに本質的な課題についてお聞きしたいと思います。理想論だけでない、リアルな実態とその先に待つ可能性について議論を繰り広げたいと思います。
2018年4月より現職、2020年9月より共創デザインセンタ長兼務。前職では、産業革新機構にて医療機器のベンチャーキャピタルの設立、運営、ベンチャー投資に携わる。また、ジャパン・バイオデザインプログラムの立ち上げ支援や筑波大学のグローバル医薬品・医療機器マネジメント講座の講師、メンターなど、多方面で活動。一橋大学経済学部卒、ペンシルベニア大学ウォートン校MBA、東京女子医科大学早稲田大学共同大学院共同先端生命医科学専攻修了博士（生命医科学）、スタンフォード大学バイオデザインプログラムファカルティフェロー。
製造業の新規事業へのチャレンジ ～苦闘の先の成功、その本質とは～
今回のパンデミックにより、製造業界はビジネスモデルの転換期に突入したと言えるでしょうか。 今回のセッションでは大手の製造業において新規事業に携わる方々に集まっていただき、それらを進める中での悪戦苦闘や成功の阻害要因ならびに本質的な課題についてお聞きしたいと思います。理想論だけでない、リアルな実態とその先に待つ可能性について議論を繰り広げたいと思います。
一橋大学商学部卒業。1982年住友電気工業入社。子会社出向（総務部次長）、システム事業部企画業務部長、パワーデバイス開発部企画業務部長など「前任者のいないポスト」を歴任し、事業再編を含む経営管理業務全般に従事。2013年6月新規事業開発本部発足と同時に初代企画業務部長に就任、現在に至る。中小企業診断士。
製造業の新規事業へのチャレンジ ～苦闘の先の成功、その本質とは～
今回のパンデミックにより、製造業界はビジネスモデルの転換期に突入したと言えるでしょうか。 今回のセッションでは大手の製造業において新規事業に携わる方々に集まっていただき、それらを進める中での悪戦苦闘や成功の阻害要因ならびに本質的な課題についてお聞きしたいと思います。理想論だけでない、リアルな実態とその先に待つ可能性について議論を繰り広げたいと思います。
1988年 豊田合成株式会社入社。自動車部品設計部門に配属。 1996年 部署異動。青色LEDの量産開始に伴いLED販売部門（営業）へ。国内メーカーを中心に担当し、マネージャーまでを歴任。 2015年 海外出向（TGの子会社）。 中国（上海）LED販売商社で総経理。 2019年 日本帰任。LED販売部門（営業）部長。 2021年 非自動車事業を担う部門が統合され、「ライフソリューション事業本部」の新設に伴い「ライフソリューション企画部」に異動、現在に至る。
ちょっと未来の請求書受領のDX 〜電帳法改正を受けて企業が取り組むこと〜
いま、請求書は大きな転換期を迎えています。2022年1月の改正電帳法や2023年10月のインボイス制度が控えており、請求書のデジタル化への波が起きております。 このような世の中の変化を先んじて捉え、Bill Oneユーザとなった、東映アニメーション株式会社様をお招きし、導入の背景や導入後の変化をリアルに語っていただきます。 また改正電帳法のポイントなど解説し、企業としての取り組みをご紹介します。
東京都出身。東映アニメーション入社後、経理部、経営戦略部に配属後、海外営業として海外向けのフィルム販売や版権営業などを行う一方、「デジモンアドベンチャーtri.」全章にプロデューサーとして携わる。 現在はテレワーク推進事業の一環として「Bill One」導入プロジェクトに参加。
ちょっと未来の請求書受領のDX 〜電帳法改正を受けて企業が取り組むこと〜
いま、請求書は大きな転換期を迎えています。2022年1月の改正電帳法や2023年10月のインボイス制度が控えており、請求書のデジタル化への波が起きております。 このような世の中の変化を先んじて捉え、Bill Oneユーザとなった、東映アニメーション株式会社様をお招きし、導入の背景や導入後の変化をリアルに語っていただきます。 また改正電帳法のポイントなど解説し、企業としての取り組みをご紹介します。
SIer入社後約10年、SAPのプロジェクト型ビジネスや管理会計といった領域を専門とし、多くのSAP導入案件でITコンサル、プロジェクトリーダーとして従事。東映アニメーションへは2018年に入社。当社システムのアプリケーション領域の担当として、会計システムSAPを中心に周辺で動くサブシステムも含め、システム導入から運用保守に従事。日々ユーザの課題解決や業務改善に奮闘している。
ちょっと未来の請求書受領のDX 〜電帳法改正を受けて企業が取り組むこと〜
いま、請求書は大きな転換期を迎えています。2022年1月の改正電帳法や2023年10月のインボイス制度が控えており、請求書のデジタル化への波が起きております。 このような世の中の変化を先んじて捉え、Bill Oneユーザとなった、東映アニメーション株式会社様をお招きし、導入の背景や導入後の変化をリアルに語っていただきます。 また改正電帳法のポイントなど解説し、企業としての取り組みをご紹介します。
損害保険の法人営業に8年間従事し自動車製造、航空機製造のマーケット開拓を実施。 2019年にSansan株式会社に入社しSMB領域、エンタープライズ領域の営業を経て、新規事業開発にBill Oneの立ち上げのためにジョイン。 現在は、Bill OneのSalesマネジメント業務に従事。
再生可能エネルギーから創るわたしたちの日本
脱炭素社会、水素エネルギー社会を普及させるためには、皆さんの理解が必要です。また、生活に溶け込む利用シーンをたくさん作ることも大切です。 水素エネルギーに関するシンポジウムは活況を呈していますが、男性の参加者がほとんどです。しかし、女性の意見を無視して、FCV（燃料電池自動車）やエネファームなどを家庭で購入することはありえません。つまり、関心を持ってる人が偏っている状況では、水素エネルギー社会は実現しません。 「脱炭素だ。水素燃料電池を使っている。環境負荷を低減している」とわざわざ言わなくても当たり前にするためには、理屈のみではなく、実践へのこだわりが必要不可欠です。皆さんが少しでも何かが変わるきっかけを提供します。
3年前まで芸能活動をしていたが、社会課題に興味を持ち、新たな活躍の場を求め一念発起してビジネスの世界に。芸能時代のご縁でパラレルワーカーをさせて頂きながら、社会人として働く楽しさを実感中。現在妊娠9ヶ月目を迎え、激動の一年となりそうです。
デジタル社会を実現する行政、企業、個人の挑戦
コロナ禍で、多くの人が日本のデジタル化の遅れを実感することになりました。 行政、民間企業においては、働き方改革、例えばリモートワークやウェブミーティングが余儀なくされましたが、早急なデジタル化へのシフトが出来ているところばかりではなく、デジタル化の遅れが目立ったのではないでしょうか。 私たちは今まさに転換期にあると思っています。そして、デジタル社会の実現のためには地道な行動を通して変化していくことが必要です。 日本のデジタル社会の実現に向けて、行政として、企業として、また個人としてどのように向き合っていく必要があるのか、それぞれの立場から議論させていただくと共に、皆さんと一緒に考える場に出来たらと思っています。
2015年青山学院大学卒業後、英国ロンドン大学University College London大学院にて地政学、エネルギー政策を学び、東京電力ホールディングス株式会社入社。国際室にて都市計画、欧州の電力事情等の分析調査を担当後、株式会社鍋島戦略研究所を設立。2017年から最高デジタル責任者(Chief Digital Officer)のプラットフォームを運営する一般社団法人CDO CDO Club Japan理事、海外担当として、組織のデジタル戦略をリードする国内外のCDOを取材し、テレビやウェブメディア、講演などで紹介。2020年11月から現職。
マインドフルネス体験
Sansan Innovation Project 2021では、「マインドフルネス」を体験できるコンテンツを毎日ご用意しております。 働き方が日々変わっていく現代において、ビジネスパーソンがパフォーマンスを発揮するヒントをお持ち帰りいただけます。
ICU卒、ボストン大学MBAを取得後、外資系大手企業でブランドマネジメントを行い、担当ブランドで高いマーケットシェアを獲得。2000年より渡米・独立し、医療系研修会社経営。 2015年日本人初のSIY認定講師となり、世界各地でSIYを伝える。 ユニコーン企業として注目されているCALM社の瞑想アプリ「CALM」の日本人初の公式インストラクター、東京工業大学学外アドバイザー、IMTA国際認定瞑想指導者。著書・監訳書籍は、「シリコンバレー式頭と心を整えるレッスン」（講談社）、「JOYオンデマンド」（チャディー・メン・タン著）、「コンパッション」 （ジョアン・ハリファックス著、英治出版）など多数。
