[Lunch Session] 社会課題を起点としたイノベーションの創出 ～成功事例から学ぶ社会的価値と経済的価値の両立のポイント～
サステナビリティ/社会課題解決は近年企業にとっての重要な経営アジェンダとなっているが、統合報告書を始めとした「開示対応」や企業価値の毀損を未然に防ぐ「リスクマネジメント」の観点で語られることが多いのが現状である。一方で、サステナビリティ/社会課題解決は、企業にとって新たな競争優位性やビジネスチャンスを見出す「機会」としての側面を持ち合わせている。 本セッションではこの「機会」の側面に着目することで、社会課題を起点としたイノベーションを創出する際の難所、すなわち社会的価値と経済的価値がトレードオフとなりがちな難しさに対してどのように事業開発を進めていくべきかについて、実際に成功事例を推進しているキーパーソンの実体験を通じて、そのポイントを議論していく。
アビームコンサルティングで10年以上にわたり、企業・官公庁・NPO/NGOなどの幅広いセクターのコンサルティングに従事。CXOや事業リーダーなどを対象に成長戦略策定・新規事業立ち上げ・マーケティング/CX・経営企画など企業のトップライン向上に関わるテーマを中心に、戦略の策定から実行まで経営改革全般に関わるコンサルティングを多数経験。最近では、企業の社会的価値と経済的価値の融合に向けた変革(Sustainability Transformation)の支援も多数実施。 また、自社のサステナビリティ組織の立ち上げにも関わり、組織ビジョン策定・マテリアリティ特定・価値創造ストーリー策定に始まり、環境・社会に関するプロボノ活動など自社の様々な取り組みの立ち上げ・実施にも関わる。 社外では、京都大学経営管理大学院や日経ビジネススクールにおいて社会イノベーションに関する講義を実施するなど、企業の社会的価値と経済的価値を融合させた事業を創出するための理論と実践に関する活動を推進。
[Lunch Session] 社会課題を起点としたイノベーションの創出 ～成功事例から学ぶ社会的価値と経済的価値の両立のポイント～
サステナビリティ/社会課題解決は近年企業にとっての重要な経営アジェンダとなっているが、統合報告書を始めとした「開示対応」や企業価値の毀損を未然に防ぐ「リスクマネジメント」の観点で語られることが多いのが現状である。一方で、サステナビリティ/社会課題解決は、企業にとって新たな競争優位性やビジネスチャンスを見出す「機会」としての側面を持ち合わせている。 本セッションではこの「機会」の側面に着目することで、社会課題を起点としたイノベーションを創出する際の難所、すなわち社会的価値と経済的価値がトレードオフとなりがちな難しさに対してどのように事業開発を進めていくべきかについて、実際に成功事例を推進しているキーパーソンの実体験を通じて、そのポイントを議論していく。
大学卒業後、外資系戦略コンサルティング会社で20年勤務、後半10年は製造業及びエネルギー業界担当パートナーとしてクライアントの新規事業・イノベーション戦略を支援。2008年自ら戦略コンサルティング会社を起業、技術等他の専門コンサルタントと幅広く協業しながら企業の成長戦略を支援。その傍ら複数のスタートアップ企業のマネジメントを歴任。2014年からPwCコンサルティング合同会社戦略コンサルティングチームに参画。自動車業界担当パートナーとして、会計・IT・M&A・税務などの他分野専門チームと協業。2018年1月ヤマハ発動機株式会社入社。2019年フェローに就任。ヤマハ発動機グループにおける新事業とベンチャー投資を統括。社会課題解決を新事業開発の軸にすえ、インド・アフリカのスタートアップ企業との連携により多くの新事業を推進。その中で、2021年インドにMoto Business Service India Pvt. Ltdを設立、Managing Directorとして新会社を一から立ち上げ。2023年より本社にもどり全社の経営改革推進を担当。カリフォルニア大学バークレー校ＭＢＡ。
[Lunch Session] 社会課題を起点としたイノベーションの創出 ～成功事例から学ぶ社会的価値と経済的価値の両立のポイント～
サステナビリティ/社会課題解決は近年企業にとっての重要な経営アジェンダとなっているが、統合報告書を始めとした「開示対応」や企業価値の毀損を未然に防ぐ「リスクマネジメント」の観点で語られることが多いのが現状である。一方で、サステナビリティ/社会課題解決は、企業にとって新たな競争優位性やビジネスチャンスを見出す「機会」としての側面を持ち合わせている。 本セッションではこの「機会」の側面に着目することで、社会課題を起点としたイノベーションを創出する際の難所、すなわち社会的価値と経済的価値がトレードオフとなりがちな難しさに対してどのように事業開発を進めていくべきかについて、実際に成功事例を推進しているキーパーソンの実体験を通じて、そのポイントを議論していく。
精神保健福祉士・職場適応援助者（ジョブコーチ） 二輪メーカーにおいてモータースポーツに従事し自らもレースに参戦。その後、教育・福祉分野の専門職を経て、2011年3月、こころの病を持つ人たちの就労・就学支援を行うNPO法人Switchを設立し、主に精神障害者や発達障害者の就労支援を行ってきた。その活動を通じ、障害者に限らず社会には多様な就労困難な方々が存在することを知り、2016年に「Social firm」を理念とした社会的企業を目指し、一般社団法人イシノマキ・ファームを設立。ホップ栽培を中心とした農業や、2022年7月に自社醸造所（ISHINOMAKI HOP WORKS）を創設、クラフトビールの製造販売も行ない、就労困難者の雇用創出を促進している。現在は、2022年より日本郵政ローカル共創イニシアティブでのソーシャルファームによる共創事業を構築中、地域における社会的価値と経済的価値のエコシステムを目指していく。
核兵器のない世界をデザインする
誰もが持続可能な社会に核兵器はない方がいいと答えるでしょう。 しかし、厳しい国際情勢と照らし合わせ「現実的」に核兵器を無くすことは難しいと考えている人がほとんど。ここで言う「現実的」とは一体何を指しているのでしょうか。 12,000発以上の核兵器が存在する世界で「サステナブル」について語る時、私たちは何を考えるべきなのでしょうか。ぜひ一緒に頭を悩ませる時間を過ごせたらと思います。
早稲田大学理工学部を卒業後、株式会社リクルート入社。ITサービス事業の立ち上げに携わる。その後、IT業界に特化したプロモーション会社を設立。20年間、IT企業のマーケティング・コミュニケーション、ブランド、広報、営業戦略の企画・実施に従事する。2012年より株式会社博展で”エクスペリエンス・マーケティング”をコンセプトに掲げる同社の新規事業、デジタル事業、グローバル戦略を担当する。2015年にサステナブル・ブランド(SB)創設者のコーアン・スカジニア氏と出会い、翌年、SB-Japanを立ち上げる。2017年から毎年、SB国際会議を開催するほか全国各地でSBシンポジウムを行う。最近は、国内のイベント業界におけるサステナビリティの実践と定着にも力を入れ、各種セミナーで講師も務める。
核兵器のない世界をデザインする
誰もが持続可能な社会に核兵器はない方がいいと答えるでしょう。 しかし、厳しい国際情勢と照らし合わせ「現実的」に核兵器を無くすことは難しいと考えている人がほとんど。ここで言う「現実的」とは一体何を指しているのでしょうか。 12,000発以上の核兵器が存在する世界で「サステナブル」について語る時、私たちは何を考えるべきなのでしょうか。ぜひ一緒に頭を悩ませる時間を過ごせたらと思います。
2000年長崎県生まれ、23歳。上智大学在学。祖母が被爆者の被爆３世。高校時代から被爆地長崎を拠点に核兵器廃絶を求める平和活動に参加。大学進学と同時に上京後、「核兵器廃絶国際キャンペーン（ICAN）」キャンペナーとして核兵器禁止条を推進。日本の全国会議員の核兵器禁止条約へのスタンスを可視化するプロジェクト「議員ウォッチ」のリサーチャーとして活動しながら、被爆地の外でのアクションを更に広めるために東京を拠点とした「KNOW NUKES TOKYO」を設立、共同代表を務めている。
Regenerating Local
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
KoAnn は Sustainable Life Media社 の創設者で、同社の CEO を務めています。また、「Sustainable Brands」という国際的なコミュニティの主催者として同コミュニティの議長も務めています。2004年に Sustainable Life Media社 を創立する前は、「Organizations That Work」というブティック経営のコンサルタント会社を創立して経営していました。この会社では、目標を立てて事業を行い、組織の体制を整えることによって財務状況を改善するという業務に取り組んでいました。それ以前は、B2Bメディア業界 で 18年間 のキャリアを積み、天然資源 （木材、紙、鉱石など） から新しい技術 （デジタルビデオ、コンピューターゲーム開発、Web など） にいたる幅広いマーケットで、雑誌、会議、展示会など、メディアに関する資産やイベントの立ち上げと運営に責任のある立場として取り組んでいました。こうしたキャリアを通じて、さまざまな製品ブランドの立ち上げと展開に関する幅広い業務経験を積みました。また、企業のブランド戦略を策定し、多くのマーケット分野にわたる一連のグローバルな製品ブランドにそのブランド戦略を統合するという業務も経験しています。メディア業界での最終的な役職は、United Business Media社 の国際部門のシニアバイスプレジデントです。この部門では、150人 のスタッフと年間 5千万ドル のビジネスを管理していました。
素の自分に
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
１９５７年生まれ。 西友ストアー長野（現株式会社西友）を経て１９９３年良品計画入社。 生活雑貨部長として長い間、売上の柱となる生活雑貨を牽引し良品計画の成長を支える。その後、常務取締役営業本部長として良品計画の構造改革に取り組む。 ２００８年２月代表取締役社長、２０１５年５月代表取締役会長に就任、現在に至る。西友時代より「無印良品」に関わり、一貫して営業、商品分野を歩み、良品計画グループ全体の企業価値向上に取り組む。
経営課題としての生物多様性
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1966年、大阪府生まれ。1991年大阪市立大学大学院理学研究科を修了し、花王株式会社入社。素材開発研究所、マテリアルサイエンス研究所で主に界面活性剤の開発に従事する。この間、触媒空気酸化反応技術を導入する為に大阪大学基礎工学部へ2年間留学し界面活性剤の新規製造に応用する。2015年欧州花王化学研究所に異動。同研究所長を経て2020年9月にESG活動推進部に異動し、2021年1月から現職。環境分野全般や人権など幅広くESG活動の推進に力を注いでいる。
経営課題としての生物多様性
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1990 年に国際基督教大学教養学部理学科 ( 生物専攻 ) 卒業。英国エジンバラ大学で自然資源管理を専攻し 1991 年に修士号 ( Master of Science ) 取得。1992 年に WWF ジャパンに入局。2011 年から自然保護室長として、森林、海洋水産、気候・エネルギー、国内の自然保護、野生生物の分野の環境保全活動を統括。2020 年 7 月より、WWF ジャパン事務局長に就任。「2050 年脱炭素社会実現」と「2030 年生物多様性回復」のため、企業の役員などとのサステイナビリティ対話や、政策アドボカシーに重点的に取り組んでいる。 公益財団法人世界自然保護基金ジャパン
経営課題としての生物多様性
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1994年農林中央金庫入庫。那覇支店長、総合企画部サステナブル経営室長を経て、2023年4月より現職。全社的なサステナビリティの企画・推進に従事。
アジアのRegeneration
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
東京大学理学部、同大学院で生態学を専攻。博士(理学)。国立環境研究所とマレーシア森林研究所(FRIM)で熱帯林の研究に従事した後に独立。株式会社レスポンスアビリティ代表取締役、一般社団法人 企業と生物多様性イニシアティブ(JBIB)理事・事務局長、一般社団法人日本エシカル推進協議会 理事・副会長。持続可能な調達を中心に、サステナビリティ経営を指導。さらにはそれをブランディングに結びつける総合的なコンサルティングを数多くの企業に対して行っている。2018年からは京都に拠点を置き、地域企業や地域創生にも注力する。環境省をはじめとする中央省庁や京都市等の委員も多数歴任。
アジアのRegeneration
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
Dr. Sirikul established her own consulting firm after working for global corporations for nearly twenty years. The mission of her firm is to be a small but competent strategic advisory company with the aim of working with Thai clients who truly believe in sustainable branding and systematic methodology. Her approach to developing brand strategy is based upon the Sufficiency Economy Philosophy. Her background ranges from communication to management, to sustainable development. This together with her own unique combination of creative flair and strategic thinking make her a ‘one of a kind’ consultant. Dr. Sirikul can provide strategic and holistic recommendations that are sensible and practical for each client’s issues. Her strength is her expertise in compelling brand strategy development—Brand Model & Brand Architecture as well as Branded CSR. She has been representing SB (Sustainable Brands) in Thailand since 2016, and has successfully organized conferences among business circles for more than 7 years. In addition to SB, she initiated the “Porlaewdee The Creator” program, aimed at strengthening immunity among young entrepreneurs with Sufficiency Economy Philosophy.
水素社会の未来と現在地－世界をリードする日本、技術で挑むKawasaki－
様々な資源から製造でき、使用時にCO2を出さない究極のクリーンエネルギー「水素」。気候変動そしてエネルギー危機というグローバルな課題の中で、水素への注目が高まっています。 川崎重工は、エネルギー分野の革新的ソリューションとして、2010年から次世代エネルギー「水素」に着目、中期経営計画において水素エネルギーを利用できる仕組みへの取り組みを宣言しました。 総合エンジニアリングメーカーとしての強みをフルに生かし、水素が今の化石燃料のように当たり前に使われる「水素社会」の早期実現を目指す当社の取り組みをご紹介いたします。
1987年川崎重工業（株）航空機事業本部入社、航空機の各種改造/開発プロジェクトに従事、2015年技術開発本部水素チェーン開発センターに転籍、水素事業に従事、22年水素戦略本部 副本部長（上席理事）、23年より現職。
[Lunch Session] 水素を「つかう」の実践－企業が水素利用に取り組む理由
再生可能エネルギーとともに気候変動対応の「切り札」とされる水素エネルギー。 国内製造はもちろん海外調達も含めて「大規模供給」に向けて官民が一体となった取り組みが進んでいます。同時並行で「利用拡大」も進まなければ、水素社会は実現しません。燃料電池自動車・バス・フォークリフト、家庭用燃料電池などが実用化されていますが、今後、大型モビリティへの展開、発電や熱利用など企業の脱炭素目的での利用も見込まれています。先駆けて水素導入・利用を進める企業の実践例をご紹介します。
・1979年 早稲田大学政治経済学部政治学科卒 ・民放テレビ局にて、報道取材、環境関連番組など制作 ・1998年 ドイツ留学（アウグスブルク単科大学環境工学） 帰国後、木質バイオマス関係のベンチャービジネスなどに携わる。 ・2011年～ 日本再生可能エネルギー総合研究所設立、同代表 ・2013年～ 株式会社日本再生エネリンク設立、同代表取締役 ・2019年～ 地域活性エネルギーリンク協議会設立、代表理事 ・2021年～ 埼玉大学工学部非常勤講師
[Lunch Session] 水素を「つかう」の実践－企業が水素利用に取り組む理由
再生可能エネルギーとともに気候変動対応の「切り札」とされる水素エネルギー。 国内製造はもちろん海外調達も含めて「大規模供給」に向けて官民が一体となった取り組みが進んでいます。同時並行で「利用拡大」も進まなければ、水素社会は実現しません。燃料電池自動車・バス・フォークリフト、家庭用燃料電池などが実用化されていますが、今後、大型モビリティへの展開、発電や熱利用など企業の脱炭素目的での利用も見込まれています。先駆けて水素導入・利用を進める企業の実践例をご紹介します。
大学卒業後、食品商社にて小売・営業から貿易・人事採用・商品開発などを幅広く経験。その後、テーマパークにてセールス＆マーケティング部門に所属し、インバウンド集客戦略の立案・施策実施等に従事する。2019年にUCCホールディングス株式会社に入社し、人事本部にて人事制度改定等に携わる。2021年実施のグループサステナビリティ指針を策定するグローバルイニシアチブにPMOとして参画した後、2022年１月より現職。
[Lunch Session] 水素を「つかう」の実践－企業が水素利用に取り組む理由
再生可能エネルギーとともに気候変動対応の「切り札」とされる水素エネルギー。 国内製造はもちろん海外調達も含めて「大規模供給」に向けて官民が一体となった取り組みが進んでいます。同時並行で「利用拡大」も進まなければ、水素社会は実現しません。燃料電池自動車・バス・フォークリフト、家庭用燃料電池などが実用化されていますが、今後、大型モビリティへの展開、発電や熱利用など企業の脱炭素目的での利用も見込まれています。先駆けて水素導入・利用を進める企業の実践例をご紹介します。
新卒で外務省入省、その後、外資系企業にて広報、渉外、CSRなど、主に社外コミュニケーションに携わる業務を担当、2022年に水素エネルギーの普及を目指し川崎重工に入社。水素事業について一般生活者を含めたステークホルダーへのコミュニケーションに従事、特に水素エネルギー啓発とサステナビリティ文脈での発信を強化中。
[Lunch Session] 「コーポレートアクション」の実践と実現にむけて ～Nissan Ambition 2030実現に向けた戦略と未来への展望～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
JPモルガン（1998-2000）、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（2000-2020）、マネックスグループ カタリスト投資顧問取締役副社長COO（2020-2022）を経て現職。金融庁サステナブルファイナンス有識者会議委員、経産省非財務情報の開示指針研究会メンバー、内閣府知財投資・活用戦略の有効な開示およびガバナンスに関する検討会メンバー、一般社団法人科学と金融による未来創造イニシアティブ代表理事、武蔵精密工業および大和アセットマネジメント取締役（独立社外）。東京理科大学大学院経営学研究科 技術経営専攻（MOT）修了（2022年）。 著書に、サステナブル経営とサステナブル金融の接続（金融財政事情研究会）、共著に、サステナブルファイナンス最前線（金融財政事情研究会）。共訳に、社会を変えるインパクト投資（同文舘出版、2021年3月）、サステナブルファイナンス原論（金融財政事情研究会、2020年9月）。証券アナリストジャーナル、金融ジャーナル等多数の記事連載、論文掲載。
[Lunch Session] 「コーポレートアクション」の実践と実現にむけて ～Nissan Ambition 2030実現に向けた戦略と未来への展望～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1960年7月生まれ。 1983年に慶應義塾大学 経済学部を卒業、同年日産自動車へ入社。 以来、主に財務やIR部門の要職に従事。 株主の間でもESG（環境・社会・ガバナンス）への関心が高まる中、IR活動を通じた見識への信頼により、2019年専務執行役員・チーフサステナビリティオフィサー（CSO）に就任。 全てのステークホルダーへの長期的な価値創造、環境や社会の課題解決を目指し、渉外・危機管理・コンプライアンス等の統括も含めた、サステナビリティ活動を指揮。 日産の最高意思決定機関エグゼクティブ・コミッティのメンバーの他、ルノー社の社外取締役、監査委員、及び三菱自動車工業株式会社の社外取締役、報酬委員を務める。
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
私たちの取組み「菜の花エコプロジェクト」は、1998年に東近江市（旧愛東町）からはじまった、びわ湖のせっけん運動をルーツとし、廃食油の回収からバイオディーゼル燃料の精製、菜の花栽培を含む菜たね油製造、そして廃食油の回収…という地域内資源循環の取り組みです。 2005年には、本プロジェクトの拠点である「あいとうエコプラザ菜の花館」（東近江市）が建設され、指定管理者であるNPOと、市民と、行政と、そして専門家との協働で、25年にわたって継続しています。 ＮＰＯ法人愛のまちエコ倶楽部の事務局として、「持続可能な地域を未来へ」をミッションに食・エネルギー・ケアを自立できる地域を目指して日々駆け巡っています。
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
2021年環境省入省。福島の復興や地域脱炭素関連業務を経て、現在は地域循環共生圏という、環境で地域を元気にする地域づくりの業務に携わる。 地域の方の主体性、様々な主体との協働、地域課題の同時解決という点をポイントに、持続可能な地域づくりを推進している。
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
IHRP（Interdisciplinary High School Research Program）とは世界各地の大学生によって立ち上げられた高校生向け研究プログラム。 IHRP2022のプログラムに参加し、「東日本大震災における低犠牲者率の要因」というタイトルで大学の研究者の方と運営の大学生のもと、1年間研究活動を行った。文系や理系などの学問分野に囚われない自由な研究や全国各地から集まった多様な同世代の高校生との交流の機会を得た。 IHRP2023では運営として参加し、自分自身が感じたワクワクを多くの高校生に届けたいと考えている。社会課題を多角的な視点で捉え、解決に近づくための異分野融合、課外活動の地域格差是正を目指し、活動を行っている。
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
東京都立豊多摩高等学校２年 2005年生まれ。２年前のコロナ禍、アメリカ・サウスダコタ州に1年間の交換留学を経験。留学中、その地に生きる先住民の文化・歴史・伝統を学び、現地の人に日本の文化を伝える国際交流イベントを主催する。また、スポーツや芸術、学問にも取り組み、州内陸上競技地域大会で入賞および州大会出場権獲得、The Mitakuye Foundation Art Competition入選、そして現地の高校にてGold Honor Roll(最優秀成績者)に選ばれる。先住民との暮らしの中で貧困問題に直面し、初めて経済格差を目の当たりにする。 帰国後、自身の経験・環境を活かすべく、様々なことに挑戦し、航空燃料とエネルギー問題に興味を持ち始める。IHRP2023全国高校生異分野融合型プログラムへの参加を決め、九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所の藤川教授のご指導の下「エネルギーの無駄がない、超循環型社会」をテーマに独自の検証方法で研究している。
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
燕中等教育学校5年生 Can Natto save the world? 納豆のゲルが持つ保水性が砂漠を緑にするという驚きのトピックを教科書を通じて読んで以来、納豆のネバネバについて興味を持つ。学校で納豆のネバネバの主成分が持つ汚れの凝集力について、納豆power!!グループとして本間凜とともに探求を始める。校内での探求活動の他には、wwl新潟 高校生国際会議での登壇、新潟県高校生探求フォーラムでの発表などを行う。自身の探求内容を大きな課題と結びつけながら、意見を共有しあう事に楽しさを感じている。 同時に、世界の深刻な水問題の現状を知り、豊かな水資源がある側として、課題意識を持ち続けながら、自分に出来る事を模索するために、IHRP(全国高校生異分野融合型研究プログラム）3期生としての活動を始める。 SDGｓの結節点である水問題について、水処理方法、環境の測定方法だけでなく、思想や環境経済学など様々な角度からアプローチ方法を学び、広い視野から探求活動を行っている。
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
2019年 4月 桜蔭中学校入学 2021年 2月 第3回Change Maker Awardsで唯一の中学生で決勝に進出、銅賞を受賞 2021年 8月 Global Link Online 2021にてGeneral Division Social Science Category 2nd Prizeを受賞 2022年 1月 日本情報オリンピック第2回女性部門敢闘賞受賞 2022年 3月 公益財団法人東京都私学財団文化・スポーツ活動賞受賞 2022年 4月 桜蔭高等学校入学 2023年 1月 日本情報オリンピック第3回女性部門敢闘賞受賞、第22回日本情報オリンピック敢闘賞受賞 2023年 7月 全国高校生異分野融合型研究プログラムに参加 2023年 8月 World Robotics Olympiad Japan 2023 神奈川県地区公認予選会で女子1位（チームリーダー）、高校生新聞社特別賞を受賞、ゆる楽器ハッカソンwith toio&MESH トミタ栞賞、リンダ賞、最優良賞を団体受賞 2023年 11月 筑波大学主催第18回「科学の芽」賞 奨励賞受賞 2023年 12月 第21回高校生・高専生科学技術チャレンジにてグランドアワードの科学技術政策担当大臣賞を受賞
Innovation Open
サステナブルな未来に向けてのパネルトークが展開されます。ご自由にご参加いただけます。
大阪府在住高校２年生 小学生のとき、リベラルアーツの理念に基づいた英語教育に魅了され、大阪府立水都国際中学校に入学する。中学校の授業でSDGｓやグローバルイシューについて学び、環境問題に強く惹かれるようになる。高校１年生のときに、学校の畑で野菜栽培に挑戦、部活動で環境問題について取り組む。また、学内の宇宙植物学研究プログラムに参加したことも相まって、植物と環境汚染の関係に興味を持つようになる。高校２年生のとき、本格的な研究を体験したく、IHRP(全国高校生異分野融合型研究プログラム)に参加する。IHRPでは、大学等の研究機関の方から講義を受ける機会を得たり、同年代の高校生の研究について知った。通学路でタバコの吸い殻が目立っていたことから、タバコが植物の成長に与える影響について関心を持った。IHRPでは発芽・成長実験を通して、研究を行っている。高校では国際バカロレアプログラムを履修中で、Biologyを学んでいる。
[SB University] Welcome Meeting
SB University 2024 テーマ： 「パーパスを掲げた事業でトレードオフにならない社会課題解決方法を考えよう」
大学卒業後、積水化学に入社し、研究所・工場において耐火・断熱材料等の材料開発に従事。2012年に環境経営を推進する組織に異動し、2019年度よりESG経営推進部として体制もあらたに再始動。現在、環境から間口を広げ、企業および社会と地球のサステナビリテイ向上のため、長期ビジョン「Vision2030」の基本戦略となるESG経営の加速を目指し、2020年度から始動した中期計画に基づき、製品やサービスを通じた貢献を拡大する施策を展開中。
[SB University] Welcome Meeting
SB University 2024 テーマ： 「パーパスを掲げた事業でトレードオフにならない社会課題解決方法を考えよう」
大学卒業後、日系メーカーの海外事業所や外資系企業での勤務後、2010年に積水化学工業に転職。ESG経営推進部にて従業員の課題解決力を向上させる教育を担当。2018年からは教育の対象をサステナブルな社会を支える次世代にも拡大し、他企業やNPO団体と連携したSDGs教育を推進中。
[SB University] Welcome Meeting
SB University 2024 テーマ： 「パーパスを掲げた事業でトレードオフにならない社会課題解決方法を考えよう」
2001年横浜生まれ。高校１年生の生物の授業でSDGsを学び、学生のジブンゴト化を目指した各種映像や冊子、プレゼンテーションデザインを手がける。2018年5月、SDGs達成のための学生団体「50cm.」を設立。従来より社会課題とその解決策に漂う「意識高い系」の空気を変容するための方法を模索する。短編映像「Take action, Again.」は、SDGs creative award 2018普及促進映像大賞を受賞。2020年横浜国立大学都市科学部に入学。都市構造の視点からコミュニティやWell-being、教育について研究している。また、デザインのチカラで分野横断的な行動の創発を目指すプロジェクト「Design,more.」を設立。学校教育と社会課題の接続拠点をつくるための出張授業・教材開発を行う。2022年よりSustainable Brands Japanのプロデューサーに就任し、ユースコミュニティ「nest」の創設・企画を実施している。
[SB University] Welcome Meeting
SB University 2024 テーマ： 「パーパスを掲げた事業でトレードオフにならない社会課題解決方法を考えよう」
2004年京都生まれ。高校の部活動で模擬国連に取り組む中で、枠組みをつくる国連と、実際に行動する社会とのギャップを感じる。2021年高校2年生でSB Student Ambassadorに選出。2022年関西大学政策創造学部に入学。国際関係論の視点から人権と平和について研究している。同年nest 1期生となり、翌年からはメンターとして運営に関わる。また、ユネスコ無形文化遺産「六斎念仏」を継承しており、文化財を後世に残す方法の開拓に尽力。個人のPodcastやSNSでは、様々な活動で得た知識や考え方を発信している。
企業と生物多様性最前線
ネイチャーポジティブという世界目標を目指して、またTNFD（自然関連情報財務開示タスクフォース）の最終提言を受け、生物多様性に真剣に取り組む企業が増えています。そうした先行企業は何を考え、どのような活動をしているのか、そしてこれから何が起きるのかを考えます。
2004年、ブリヂストン入社。環境宣言のリファイン、環境長期目標の策定など、環境戦略策定に従事。2015年よりグローバル全体のCSR戦略企画を推進。2018年に経営企画部長としてグローバル本社の経営企画業務を担当した後、2019年からはグローバル全体のサステナビリティ戦略を主導している。
企業と生物多様性最前線
ネイチャーポジティブという世界目標を目指して、またTNFD（自然関連情報財務開示タスクフォース）の最終提言を受け、生物多様性に真剣に取り組む企業が増えています。そうした先行企業は何を考え、どのような活動をしているのか、そしてこれから何が起きるのかを考えます。
実効性のある気候変動対策を推進することを使命とし、環境サステナビリティのプログラム策定と実行、情報発信を担う。 Salesforceが創設パートナーである2030年までに1兆本の樹木の保全、再生、育成を目指す「1t.orgイニシアチブ」の拡大を目指し、森林保全の取り組み「Salesforce Parkプロジェクト」の立ち上げ、展開を行う。 ESGレポート、気候変動アクションプラン、ネイチャーポジティブ戦略、サステナビリティに関する実践的なガイドなど、企業が活用できる情報を発信。
企業と生物多様性最前線
ネイチャーポジティブという世界目標を目指して、またTNFD（自然関連情報財務開示タスクフォース）の最終提言を受け、生物多様性に真剣に取り組む企業が増えています。そうした先行企業は何を考え、どのような活動をしているのか、そしてこれから何が起きるのかを考えます。
1993年に住友銀行（現三井住友銀行）入行。 不動産・航空機ファイナンス業務、企業再生・不良債権処理業務、 IR（投資家向け広報）業務等に従事した後、 2017年から5年間ロンドンで勤務。 2022年4月にサステナビリティ企画部長として帰任し、2023年4月より現職。
サーキュラーエコノミーに関する動向と先進企業の取り組み
サーキュラーエコノミーへの移行を新たな成長機会と捉え、先進的な国・企業による様々な取り組みが始まっています。日本でも、経済産業省が国内のサーキュラーエコノミー関連市場規模を2030年に80兆円、2050年には120兆円に拡大することを目指すとしています。 一方、カーボンニュートラルとは異なり、サーキュラリティに向けた取り組みについては、企業に課される義務を含む国際的に合意された枠組みが存在しない中で暗中模索の段階という企業も多いのではないでしょうか。 本パネルディスカッションでは、サーキュラーエコノミーに関する国内外の動向、並びに国内先進企業の事例を紹介することを通じて、今後の取り組みへのヒントを提供します。
国際協力機構（JICA）において、主に自然資源管理分野の技術協力プロジェクトに従事したのち、世界銀行において、環境専門官としてカーボンファイナンスのプロジェクト等を手掛ける。 その後、戦略コンサルティングファームにおいて、製造業、ヘルスケア、公共セクターのクライアントに対するコンサルティングに従事。事業戦略立案・実行支援、PMI実行支援、調達コスト削減等の幅広いテーマを担当。 2023年、PwCサステナビリティ合同会社に入社し、サーキュラーエコノミー分野、ならびに自然資本分野の戦略立案・実行支援等の案件を担当。 慶応義塾大学総合政策学部卒業 ミシガン大学自然資源・環境大学院修士課程修了 MITスローン経営大学院修士課程修了(MBA) ハーバード大学ケネディスクール修士課程修了
サーキュラーエコノミーに関する動向と先進企業の取り組み
サーキュラーエコノミーへの移行を新たな成長機会と捉え、先進的な国・企業による様々な取り組みが始まっています。日本でも、経済産業省が国内のサーキュラーエコノミー関連市場規模を2030年に80兆円、2050年には120兆円に拡大することを目指すとしています。 一方、カーボンニュートラルとは異なり、サーキュラリティに向けた取り組みについては、企業に課される義務を含む国際的に合意された枠組みが存在しない中で暗中模索の段階という企業も多いのではないでしょうか。 本パネルディスカッションでは、サーキュラーエコノミーに関する国内外の動向、並びに国内先進企業の事例を紹介することを通じて、今後の取り組みへのヒントを提供します。
大学卒業後、現業第一な社風と多彩な事業に携われる点に惹かれ、小田急電鉄に入社。相模大野駅での駅勤務を経て、財務部資金担当で資金調達業務や投融資案件に携わり、その後、日本民営鉄道協会への派遣を経るなど多彩な業務に従事。 その後、小田急のリアルインフラで培った視点を生かし、デジタルを活用して資源循環を実現する仕組みをつくるウェイストマネジメント事業「WOOMS」に強く惹かれ、念願の配属を果たす。現在は、主に排出事業者を対象とした廃棄物・資源物関連の取り扱いを最適化するソリューションサービス「WOOMS Connect」を担当。育休中に取得した中小企業診断士での経験も活かし、企業のサステナブル経営を支援している。
サーキュラーエコノミーに関する動向と先進企業の取り組み
サーキュラーエコノミーへの移行を新たな成長機会と捉え、先進的な国・企業による様々な取り組みが始まっています。日本でも、経済産業省が国内のサーキュラーエコノミー関連市場規模を2030年に80兆円、2050年には120兆円に拡大することを目指すとしています。 一方、カーボンニュートラルとは異なり、サーキュラリティに向けた取り組みについては、企業に課される義務を含む国際的に合意された枠組みが存在しない中で暗中模索の段階という企業も多いのではないでしょうか。 本パネルディスカッションでは、サーキュラーエコノミーに関する国内外の動向、並びに国内先進企業の事例を紹介することを通じて、今後の取り組みへのヒントを提供します。
イオン株式会社に入社後、本社秘書室、業務提携、新規事業の立ち上げ等に携わる。その後、環境省出向を経て、「イオン脱炭素ビジョン」をはじめとするイオングループの中長期環境戦略の策定及び推進等に従事。
サーキュラーエコノミーに関する動向と先進企業の取り組み
サーキュラーエコノミーへの移行を新たな成長機会と捉え、先進的な国・企業による様々な取り組みが始まっています。日本でも、経済産業省が国内のサーキュラーエコノミー関連市場規模を2030年に80兆円、2050年には120兆円に拡大することを目指すとしています。 一方、カーボンニュートラルとは異なり、サーキュラリティに向けた取り組みについては、企業に課される義務を含む国際的に合意された枠組みが存在しない中で暗中模索の段階という企業も多いのではないでしょうか。 本パネルディスカッションでは、サーキュラーエコノミーに関する国内外の動向、並びに国内先進企業の事例を紹介することを通じて、今後の取り組みへのヒントを提供します。
大日本印刷にて営業職としてメーカーを中心に販売促進やマーケティングソリューションの販売に従事。2019年より情報イノベーション事業部における環境ビジネス構想に携わり、2023年より現職。 環境とビジネスの好循環を目指して、企業や自治体と連携したサーキュラーエコノミーの取組みを推進している。 環境経営士／IRCA環境マネジメントシステム准審査員／消費生活アドバイザー
ソーシャル・キャピタルを活かすRegenerating Local
ブルデューやパットナムの提唱によりソーシャル・キャピタル（社会関係資本）が注目され、金融資本主義とは異なる資源活用のビジネスモデルが出てきている。 特に地域にある潜在的な関係性を事業として積極的に活かしたり、インターネットの利用も含め地域外からの支援によるコラボレーションは新たな地域の可能性を浮かび上がらせている。 ここでは様々な事業形態の方にお話し頂くことで、オーディエンス自らがSB参加当日より、地域連携を模索するヒントを得ることをめざす。
県立広島大学教授、農業経済学博士。アジア地域における環境保全型農業と農家支援事業に携わる。人と自然の共生による社会システムの研究と活動を目的にフィールドワークによる環境教育について教育・研究活動に従事。農家と消費者をが共に参加しあえる農業の未来を描いている。「たかはた共生プロジェクト」副代表。
ソーシャル・キャピタルを活かすRegenerating Local
ブルデューやパットナムの提唱によりソーシャル・キャピタル（社会関係資本）が注目され、金融資本主義とは異なる資源活用のビジネスモデルが出てきている。 特に地域にある潜在的な関係性を事業として積極的に活かしたり、インターネットの利用も含め地域外からの支援によるコラボレーションは新たな地域の可能性を浮かび上がらせている。 ここでは様々な事業形態の方にお話し頂くことで、オーディエンス自らがSB参加当日より、地域連携を模索するヒントを得ることをめざす。
1953年 2月17日生 1975年 慶応義塾大学 法学部 卒業 1990年 社団法人 新潟青年会議所 理事長 1994年 株式会社 鈴木コーヒー 代表取締役社長 2012年 にいがた雪室ブランド事業協同組合 理事長 2014年 株式会社 鈴木コーヒー 代表取締役会長
ソーシャル・キャピタルを活かすRegenerating Local
ブルデューやパットナムの提唱によりソーシャル・キャピタル（社会関係資本）が注目され、金融資本主義とは異なる資源活用のビジネスモデルが出てきている。 特に地域にある潜在的な関係性を事業として積極的に活かしたり、インターネットの利用も含め地域外からの支援によるコラボレーションは新たな地域の可能性を浮かび上がらせている。 ここでは様々な事業形態の方にお話し頂くことで、オーディエンス自らがSB参加当日より、地域連携を模索するヒントを得ることをめざす。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ソーシャル・キャピタルを活かすRegenerating Local
ブルデューやパットナムの提唱によりソーシャル・キャピタル（社会関係資本）が注目され、金融資本主義とは異なる資源活用のビジネスモデルが出てきている。 特に地域にある潜在的な関係性を事業として積極的に活かしたり、インターネットの利用も含め地域外からの支援によるコラボレーションは新たな地域の可能性を浮かび上がらせている。 ここでは様々な事業形態の方にお話し頂くことで、オーディエンス自らがSB参加当日より、地域連携を模索するヒントを得ることをめざす。
1969年3月生まれ、東京都出身。1992年に上智大学を卒業後、大阪商船三井船舶株式会社（現 商船三井）に入社。大阪支店を皮切りに主にコンテナ船・港湾ターミナル事業に従事。その間、北米・欧州・香港での海外駐在を経験。 23年4月より現職。ウェルビーイングライフ営業本部長として、クルーズ、フェリー、外国人人材、曳船、新規、不動産事業を率い、海上輸送に留まらず地域と密着した活動により地方創生・地域活性化に取り組んでいる。
データ分析に基づいたサステナブル・マーケティング -得か徳か？データから浮かび上がる本音と建て前
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
駒澤大学経営学部市場戦略学科教授。1997年 慶應義塾大学大学院博士課程単位取得。山梨学院大学商学部教授、University of Southern California Marshall School 客員研究員を歴任。多くの企業の新規事業の立ち上げやブランド構築に携わる。地方創生にも関わり、山梨県産業振興ビジョン策定委員、NPOやまなしサイクルプロジェクト理事長。人財育成として、私立大学情報教育協会FD/ICT活用研究会委員、経産省第1回社会人基礎力大賞を指導。やまなし大使。
データ分析に基づいたサステナブル・マーケティング -得か徳か？データから浮かび上がる本音と建て前
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
イリノイ州立大学経営管理学部卒業後、筑波大学大学院で国際経営修士、東京理科大学で技術経営修士を取得。ゴルフ運営会社のデータ戦略部門シニアマネージャーと外資系コンサル会社でデータ分析コンサルタントとして、売上予測モデル構築と導入、システムデザインなどを経験。 QVC ジャパンに、顧客調査・分析部門（Customer Insights and Analytics）のマネージャーとして2016年入社後 、2023年にディレクターに就任。 アナリスト、データ・エンジニア、リサーチャー、データ・サイエンティストで構成される多国籍チームのリーダーとして、社内外データの戦略的活用方法の立案から業務運用までたずさわる。
データ分析に基づいたサステナブル・マーケティング -得か徳か？データから浮かび上がる本音と建て前
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1992年 (株)電通リサーチに入社。1994年より（株）電通における生活者データベースの立ち上げメンバーとして参加。 以後、2012年まで、電通内の消費者研究や広告コミュニケーションプランニングセクションに駐在する形で、広告コミュニケーションプランニングや商品・サービス開発の場面などで、「生活者理解」を起点としてプロジェクトを支援。消費財、耐久財、サービスなどさまざまな領域を担当する。 2013年 楽天（株）を経て、2014年（株）インテージへ。 2020年7月より同社初となる生活者理解のシンボル組織、「生活者研究センター」の初代センター長に着任。産学連携による新しい生活者理解アプローチの研究・開発や生活者理解を起点としたプロジェクト支援を行いながら、社会潮流や生活者理解をテーマに各種協会・団体や顧客に向けたセミナーや勉強会における講師や自社の広報リリースなど、精力的に活動している。
データ分析に基づいたサステナブル・マーケティング -得か徳か？データから浮かび上がる本音と建て前
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
楽天グループ コマースカンパニー 地域創生事業 メディアコミュニケーションデザイングループ。2018年からサステナビリティ部にて｢EARTH MALL with Rakuten｣のリリースに携わる。現在はコマースカンパニーにて、｢EARTH MALL with Rakuten｣を通じてサステナブル消費の拡大、次世代教育に取り組む。
「ビジネスと人権」、転換期の新たな挑戦
昨今、「ビジネスにおける人権尊重」の重要性が国内でも一挙に認知され、大きな転換期を迎えつつあります。 企業には、バリューチェーン上での人権侵害を防ぐ「守り」の対応としての「人権デューディリジェンス」に加え、事業・ビジネスを通じて社会の人権課題を解決する「攻め」の取り組みも期待され始めているのが現状です。 企業の「守り／攻め」両面の取り組み事例を共有しながら、この転換期を好機として、日本企業の人権対応をさらに進化させるヒントを探ります。
A.T. カーニー（戦略コンサルティング）、Google、スタートアップ等を経て現職。東京大学法学部（公法コース）卒。 現職では「ビジネスと人権」チームのリードを務め、企業における人権・サステナビリティ対応支援を専門とする。 著書に『すべての企業人のための ビジネスと人権入門』（共著: 日経BP社）がある他、日本経済新聞、読売新聞、時事通信、CBCテレビなど、人権・社会課題に関するコメント掲載多数。 経済産業省／中小企業庁「ビジネスと人権」セミナー講師（2021年）、東京都人権プラザ主催「サステナビリティと人権」セミナー講師（2022年）、サステナブル・ブランド国際会議（2023年）等、登壇実績多数。 労働・人権分野の国際規格「SA8000」基礎監査人コース修了。 ISO30414（人的資本情報開示）リードコンサルタント/アセッサー。
「ビジネスと人権」、転換期の新たな挑戦
昨今、「ビジネスにおける人権尊重」の重要性が国内でも一挙に認知され、大きな転換期を迎えつつあります。 企業には、バリューチェーン上での人権侵害を防ぐ「守り」の対応としての「人権デューディリジェンス」に加え、事業・ビジネスを通じて社会の人権課題を解決する「攻め」の取り組みも期待され始めているのが現状です。 企業の「守り／攻め」両面の取り組み事例を共有しながら、この転換期を好機として、日本企業の人権対応をさらに進化させるヒントを探ります。
1989年お茶の水女子大学文教育学部を卒業、株式会社リクルート宣伝企画部に入社。以降、マーケティングおよびリサーチ分野中心に従事。 2011年同社宣伝部部長、ICTソリューション部部長を経て、2015年株式会社リクルートコミュニケーションズ執行役員に就任し、第二制作局長、経営企画室長を歴任。2017年にリクルートホールディングスのPR部長として全社の広報を担当しながら株式会社リクルートのサステナビリティ室長を兼務。2020年より現職に専念し、環境や人権・非営利活動など幅広くサステナビリティ活動の推進に尽力している。英国CMI認定サステナビリティプラクティショナー。CSRエキスパート。社会福祉士。神奈川県社会的養育推進計画改定に係る自立支援ワーキンググループメンバー。
「ビジネスと人権」、転換期の新たな挑戦
昨今、「ビジネスにおける人権尊重」の重要性が国内でも一挙に認知され、大きな転換期を迎えつつあります。 企業には、バリューチェーン上での人権侵害を防ぐ「守り」の対応としての「人権デューディリジェンス」に加え、事業・ビジネスを通じて社会の人権課題を解決する「攻め」の取り組みも期待され始めているのが現状です。 企業の「守り／攻め」両面の取り組み事例を共有しながら、この転換期を好機として、日本企業の人権対応をさらに進化させるヒントを探ります。
1992年、日本たばこ産業株式会社へ入社。 大津営業所、枚方営業所勤務の後、1996年より約10年間、本社で広報・開示関連業務に従事。 2009年から約4年間、JT International Internal Audit（オランダ） に赴任。 帰国後、飲料事業部企画部長、経営企画部部長などを経て、2019年より新設されたサステナビリティマネジメント部長に就任。 JTグループのサステナビリティに関する戦略策定・実行を担っている。 講演履歴 ・2019年 BUREAU VERITAS社 「SDGsに対応した企業のサステナビリティ対応2019」 ・2020年 大学コンソーシアム京都＆国連大学SDG企業戦略フォーラム共催「企業が取り組むSDGs」 ・2023年 朝日新聞社 「朝日地球会議2023ビジネスと人権 ～つながる世界、つなげる責任～」 ・2023年 日経SDGs Festival 「人権尊重のこれまでとこれから」
「ビジネスと人権」、転換期の新たな挑戦
昨今、「ビジネスにおける人権尊重」の重要性が国内でも一挙に認知され、大きな転換期を迎えつつあります。 企業には、バリューチェーン上での人権侵害を防ぐ「守り」の対応としての「人権デューディリジェンス」に加え、事業・ビジネスを通じて社会の人権課題を解決する「攻め」の取り組みも期待され始めているのが現状です。 企業の「守り／攻め」両面の取り組み事例を共有しながら、この転換期を好機として、日本企業の人権対応をさらに進化させるヒントを探ります。
ドイツ銀行、P&Gを経て、2011年からアシックスCSR部長として、組織体制とサステナビリティ戦略のグローバル化を推進。グローバル広報室長、D&Iやリスクマネジメント体制の立ち上げをリード後、2021年からサステナビリティ統括部長。全社を牽引して実現したCO₂排出量世界最少スニーカ―の発売はグローバルで大きな話題となり、2023年気候変動アクション環境大臣表彰およびジャパンタイムズ主催（経済産業省、環境省、金融庁後援）の Sustainable Japan Award 2023 最優秀賞受賞に貢献。2024年から現職。JETRO外部評価委員。
DEI＆Bの根幹～Well-Beingを実現するEX（Employee Experience）の創出
D&Iは、もはやDE&IからDEI＆B（Belonging）のフェーズを迎えました。その土台には、Well-Beingの実現が欠かせません。それは、制度や施策、各人のモチベーションなどでは十分に成せず、独創的なEmployee Experienceの機会を惜しげもなく設けることが求められます。本セッションでは、もはや奇想天外か？とも思われがちなEmployee Experienceを通して、Well-Beingを実現しBelongingな企業文化へと進化するDEIについてのトークを繰り広げます。
航空会社勤務を経て、人材派遣会社の研修企画担当に。その後、人財育成への意欲から、大手メーカー系列のコンサルティング会社に移り、人財育成に関する開発・販促・広報などのマネージャー職から企業研修部門の統括部長までを務める。1,000社ほどのコンサルに携わった後、独立。ビジネスフィールドの豊富なキャリアで様々な人材や組織づくりと関わり続け、自身の出産・育児との両立での管理職・起業などの経験を含め、多様性を活かす着眼点が持ち味。自社内でも週休3日・短時間勤務・テレワークなどの導入による質向上を続けている。 目指しているのは「世界平和」。地球上のリソースでもっとも影響力がある”人”のあり方を問い、CSR〜CSV〜 SDGsと社会課題解決とビジネスを両立する多くのスキームに長年携わり、 SDGs推進アドバイザーとしての活動も多い。
DEI＆Bの根幹～Well-Beingを実現するEX（Employee Experience）の創出
D&Iは、もはやDE&IからDEI＆B（Belonging）のフェーズを迎えました。その土台には、Well-Beingの実現が欠かせません。それは、制度や施策、各人のモチベーションなどでは十分に成せず、独創的なEmployee Experienceの機会を惜しげもなく設けることが求められます。本セッションでは、もはや奇想天外か？とも思われがちなEmployee Experienceを通して、Well-Beingを実現しBelongingな企業文化へと進化するDEIについてのトークを繰り広げます。
2015年に経験者採用にて日本航空へ入社。空港旅客業務のフロントライン、国際線レベニューマネジメント、経団連への社外出向を経験した後、2022年より経営戦略部にて中期経営計画策定やエアライン事業戦略等に携わる。 他方、2019年より社内ベンチャーチーム「W-PIT（Wakuwaku-Platform Innovation Team）」に参画、兼務し、プロオーケストラとの共創企画「JAL音楽チャーターフライト」を立案、実施。 現在はJALサ旅（サウナ旅）事業での人流創造/促進企画推進と音楽やサウナを通じたコミュニティ運営にも携わる。
DEI＆Bの根幹～Well-Beingを実現するEX（Employee Experience）の創出
D&Iは、もはやDE&IからDEI＆B（Belonging）のフェーズを迎えました。その土台には、Well-Beingの実現が欠かせません。それは、制度や施策、各人のモチベーションなどでは十分に成せず、独創的なEmployee Experienceの機会を惜しげもなく設けることが求められます。本セッションでは、もはや奇想天外か？とも思われがちなEmployee Experienceを通して、Well-Beingを実現しBelongingな企業文化へと進化するDEIについてのトークを繰り広げます。
大学卒業後、大手電機メーカーの研究開発に従事。その後、技術系ベンチャー企業の立ち上げに参加。２００４年に株式会社トラストコンベクションを創業。金融業や製造業における数千人規模のプロジェクトのリードからチームワークサービスの開発まで、より多くの人がチームワーキングの楽しさや充実感を得られるための様々な事業を運営。２０１１年、ビジョンに共感した面白法人カヤックに統合。執行役員に就任。現在は同社のグループ経営に関する戦略推進を担当。また、同社が提唱する「地域資本主義」の実現にむけて鎌倉や福岡県八女市などいくつかの地域と協調しながら地域資本を活用した地域活性化を支援。これからの生活者感覚に寄り添う新しい住まいや暮らし方の提案、エリアコミュニケーションに関する事業開発などを推進。
DEI＆Bの根幹～Well-Beingを実現するEX（Employee Experience）の創出
D&Iは、もはやDE&IからDEI＆B（Belonging）のフェーズを迎えました。その土台には、Well-Beingの実現が欠かせません。それは、制度や施策、各人のモチベーションなどでは十分に成せず、独創的なEmployee Experienceの機会を惜しげもなく設けることが求められます。本セッションでは、もはや奇想天外か？とも思われがちなEmployee Experienceを通して、Well-Beingを実現しBelongingな企業文化へと進化するDEIについてのトークを繰り広げます。
人生で3回学校を中退。 高校中退後は大阪へ家出しギャルマインドに感銘をうける。「ギャルマインドで世の中をアゲにする」ことを目指し、合同会社CGOドットコムを設立。企業や団体にギャルを送り込む『ギャル式ブレスト®︎』を展開する。「Forbes Japan 世界を救う希望100人」に選出。バブリーという名前は、本名の竹野理香子の「竹（バンブー）」と「理香子」に由来。
資源循環に向けたイノベーション、リサイクルにおけるパートナーシップ共創の推進
規制や制度、世の中の潮流を受け、サーキュラーエコノミーやリサイクル技術開発への関心とニーズが高まっています。 廃棄物または資源自給率・未利用資源等の課題解決と共に、技術を駆使して新たな価値の創出に挑む2社の事例をもとに、資源循環を「持続可能」なビジネスとするために欠かせないパートナーシップの共創と拡充に焦点をあてます。
広告代理店を経て、アパレル事業会社では主にEコマース事業に従事。並行して、コーポレートサイトやオウンドメディアの運営、広報・マーケティング、新規事業開発の責任者を経験。 2021年6月YUIDEAに入社。サステナブル・ブランディング事業ならびに、ビジネスパーソンのためのサステナビリティ情報メディア『サステナブル・ブランド・ジャーニー』の立ち上げを経て現職。 コーポレート・コミュニケーション（情報開示）、マーケティング領域にまたがるYUIDEAの実績と知見を統合して、企業や自治体のサステナビリティ推進支援やコミュニケーション設計、パーパスやサステナビリティを「自分ゴト化」するためのインターナル研修や行動変容施策の企画提案を行う。
資源循環に向けたイノベーション、リサイクルにおけるパートナーシップ共創の推進
規制や制度、世の中の潮流を受け、サーキュラーエコノミーやリサイクル技術開発への関心とニーズが高まっています。 廃棄物または資源自給率・未利用資源等の課題解決と共に、技術を駆使して新たな価値の創出に挑む2社の事例をもとに、資源循環を「持続可能」なビジネスとするために欠かせないパートナーシップの共創と拡充に焦点をあてます。
慶応義塾大学法学部卒。1994年東レ株式会社入社。フィルム製品の営業担当としてスタートし、国内外を舞台に多岐にわたる製品の販売業務やグローバルに展開しているフィルム製品のオペレーション業務通じ、様々な事業の運営に関わる。2022年6月に新設された環境ソリューション室にて、多様な製品を展開する東レグループにおけるサーキュラーエコノミーの推進を通じ、企業の成長と社会への貢献を両立させるための取り組みを行っています。
資源循環に向けたイノベーション、リサイクルにおけるパートナーシップ共創の推進
規制や制度、世の中の潮流を受け、サーキュラーエコノミーやリサイクル技術開発への関心とニーズが高まっています。 廃棄物または資源自給率・未利用資源等の課題解決と共に、技術を駆使して新たな価値の創出に挑む2社の事例をもとに、資源循環を「持続可能」なビジネスとするために欠かせないパートナーシップの共創と拡充に焦点をあてます。
1998年、日揮株式会社に入社し、プロセス設計部門に配属。 主にガスおよびケミカル関連プラントの基本設計に従事しつつ、複数の海外プラント建設現場(中東および中央アジア)での駐在を経験する。2010年に営業本部・市場開発部門に異動し、海外のガス・ケミカル案件の顧客開拓および技術営業を担当し、その後、2014年からは技術イノベーションセンターにて、技術探索および企画、技術に関する他社との協業・コラボレーション等を担当する。 2020年から現在の部門にて、サステナビリティ関連の技術を軸とした新規事業開発、主に資源循環分野、バイオ分野の新規事業の開発を推進している。
サステナビリティを軸に経営戦略を再考する
サステナビリティが経営の前提であると言われて既に久しく、また投資家からの非財務情報の開示の要請も増しており、サステナビリティを軸にした経営を掲げる企業は増えています。 しかし、それは本当に経営戦略の中で機能しているのでしょうか？サステナビリティを企業価値に結びつけるよう な経営を行うためにはどうしたら良いのか？先進企業2社のサステナビリティを牽引されるお二人にお聞きいたします。
トヨタ自動車(株) チーフサステナビリティオフィサーとして、トヨタのミッションである「幸せの量産」と持続可能な社会の推進をけん引する。 事務系女性総合職1期生として入社以来、ダイバーシティプロジェクト、未来プロジェクト、モータースポーツビジネス創出など、一貫して、変革推進の現場に身を置き、多様性やサステナビリティ実現をリードしてきた。 大阪大学法学部卒、アメリカ・ダートマス大学MBA
サステナビリティを軸に経営戦略を再考する
サステナビリティが経営の前提であると言われて既に久しく、また投資家からの非財務情報の開示の要請も増しており、サステナビリティを軸にした経営を掲げる企業は増えています。 しかし、それは本当に経営戦略の中で機能しているのでしょうか？サステナビリティを企業価値に結びつけるよう な経営を行うためにはどうしたら良いのか？先進企業2社のサステナビリティを牽引されるお二人にお聞きいたします。
1987年4月 ライオン株式会社入社 2009年1月 執行役員、ヘルスケア事業本部統括部長 2010年1月 上席執行役員、国際事業本部長 2012年3月 取締役就任 2016年よりサステナビリティ部門を担当 人材開発センター分担 企業倫理担当、総務部、経営サポート部、サステナビリティ推進部担当（現在に至る）
企業価値向上のための非財務価値の顕在化 ～日本企業の取り組み事例より～
非財務情報活用の重要性が急激に高まり、開示要請だけではなく企業内活用についても関心が集まる中、多種多様な非財務情報の価値を顕在化し、企業価値に結び付けていくか、そしてそれをいかにマルチステークホルダーに伝えるかが重要です。 本講演では、非財務価値可視化の第一人者である柳氏より、ESGの見えざる価値を企業価値につなげる「柳モデル」と企業が社会に及ぼす影響を捉える「インパクト加重会計」を紹介し、実践中の企業経営層による採用目的・効果について、実例を基にしたパネルディスカッションを行います。
2006年にアビームコンサルティングに入社。 国内外企業に対して、企業コンプライアンス/SOX法対応、財務経理/リスクマネジメント業務の改革や教育/意識改革プログラムの策定プロジェクトに従事。 現在はESG/サステナブル経営支援・Digital ESG Solutionのサービスリーダーを務め、非財務情報（ESG情報）の活用による日本企業の価値向上に向けた活動を推進。 ESG関連の各種外部セミナーへの登壇、雑誌・書籍への寄稿多数。早稲田大学会計ESG講座招聘講師。
企業価値向上のための非財務価値の顕在化 ～日本企業の取り組み事例より～
非財務情報活用の重要性が急激に高まり、開示要請だけではなく企業内活用についても関心が集まる中、多種多様な非財務情報の価値を顕在化し、企業価値に結び付けていくか、そしてそれをいかにマルチステークホルダーに伝えるかが重要です。 本講演では、非財務価値可視化の第一人者である柳氏より、ESGの見えざる価値を企業価値につなげる「柳モデル」と企業が社会に及ぼす影響を捉える「インパクト加重会計」を紹介し、実践中の企業経営層による採用目的・効果について、実例を基にしたパネルディスカッションを行います。
京都大学博士（経済学）。米国公認管理会計士、米国公認財務管理士、通訳案内士（英語）。 公職として東証上場制度整備懇談会委員、2021年G7 Impact Taskforce委員等を務める。非財務資本と企業価値を繋ぐ「柳モデル」を提唱。 銀行支店長、メーカーIR・財務部長、UBS証券エグゼクティブディレクター、エーザイ専務執行役CFO（2022年6月迄）等を経て現職。早稲田大学会計研究科客員教授として１０年以上大学院で教鞭を執る。2017年度早稲田大学Teaching Award総長賞受賞。2022年9月より早稲田大学会計ESG講座の共同責任者。 Institutional Investor誌の2022年機関投資家投票でヘルスケアセクターのThe Best CFO第一位（5回目）に選出。
企業価値向上のための非財務価値の顕在化 ～日本企業の取り組み事例より～
非財務情報活用の重要性が急激に高まり、開示要請だけではなく企業内活用についても関心が集まる中、多種多様な非財務情報の価値を顕在化し、企業価値に結び付けていくか、そしてそれをいかにマルチステークホルダーに伝えるかが重要です。 本講演では、非財務価値可視化の第一人者である柳氏より、ESGの見えざる価値を企業価値につなげる「柳モデル」と企業が社会に及ぼす影響を捉える「インパクト加重会計」を紹介し、実践中の企業経営層による採用目的・効果について、実例を基にしたパネルディスカッションを行います。
日本移動通信株式会社（現 KDDI株式会社）に入社後、携帯電話の料金サービスの企画開発等に従事。 2013年より宣伝部にて、主にauのTVCMやイベント等のプロモーション、ならびにブランディングを担当。 2018年よりEコマース・TV通販のグループ会社にて代表取締役 副社長に就任。 2024年1月より現職。社会の持続的成長と企業価値の向上を同時に目指す「サステナビリティ経営」の実践に向け、 事業部門やグループ会社と伴走しながら活動を推進。
企業価値向上のための非財務価値の顕在化 ～日本企業の取り組み事例より～
非財務情報活用の重要性が急激に高まり、開示要請だけではなく企業内活用についても関心が集まる中、多種多様な非財務情報の価値を顕在化し、企業価値に結び付けていくか、そしてそれをいかにマルチステークホルダーに伝えるかが重要です。 本講演では、非財務価値可視化の第一人者である柳氏より、ESGの見えざる価値を企業価値につなげる「柳モデル」と企業が社会に及ぼす影響を捉える「インパクト加重会計」を紹介し、実践中の企業経営層による採用目的・効果について、実例を基にしたパネルディスカッションを行います。
みずほ銀行（旧：富士銀行）の執行役員を経て、2008年に日清食品ホールディングス入社。執行役員財務部長を経て、2010年以降は取締役・CFOとして財務部門を統括。2021年CSO就任以降は、ESG課題を含む様々な経営課題に対処しながら日清食品グループならではのCSV経営を追求し、中長期成長戦略の成就に向けて取り組んでいる。
JSBIを活かしたサステナブル戦略 とは
Sustainable Brands Japan ではJSBI(Japan Sustainable Brand Index)として、生活者による企業のサステナビリティへの評価を調査し、そのランキングを2020年より公表してきています。 サステナビリティの意識の高い生活者が、認知している企業のサステナビリティ活動をどのように評価しているのかが主眼です。 つまり、事業活動におけるサステナビリティや社会貢献活動を実施する一方で、それを適確にコミュニケーション活動や商品やサービスの販売活動の中に落とし込んで、生活者をはじめとしたステイクホルダーからの認知や評価を変えていこうと凌ぎを削ってきた結果が、ここに現れているとも言えるでしょう。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
JSBIを活かしたサステナブル戦略 とは
Sustainable Brands Japan ではJSBI(Japan Sustainable Brand Index)として、生活者による企業のサステナビリティへの評価を調査し、そのランキングを2020年より公表してきています。 サステナビリティの意識の高い生活者が、認知している企業のサステナビリティ活動をどのように評価しているのかが主眼です。 つまり、事業活動におけるサステナビリティや社会貢献活動を実施する一方で、それを適確にコミュニケーション活動や商品やサービスの販売活動の中に落とし込んで、生活者をはじめとしたステイクホルダーからの認知や評価を変えていこうと凌ぎを削ってきた結果が、ここに現れているとも言えるでしょう。
1989年サントリー㈱（現・サントリーホールディングス㈱）入社。人事、営業、マーケティング、経営企画、CSR、生産など、各部門での業務経験を経て2019年より現職。サントリーグループの企業理念にある『人と自然と響きあう』の実現に向け、サステナビリティ経営の推進に取り組んでいる。 （社外活動）日本マーケティング学会サステナブル・マーケティング研究会所属、サステナビリティ日本フォーラム評議員、ザ・コンシューマー・グッズ・フォーラム（CGF）日本サステナビリティ・ローカル・グループ（JSLG）共同議長、中央官庁主管のサステナビリティ関連プロジェクト・メンバーなど、サステナビリティ分野を中心に様々な活動に取り組んでいる。
JSBIを活かしたサステナブル戦略 とは
Sustainable Brands Japan ではJSBI(Japan Sustainable Brand Index)として、生活者による企業のサステナビリティへの評価を調査し、そのランキングを2020年より公表してきています。 サステナビリティの意識の高い生活者が、認知している企業のサステナビリティ活動をどのように評価しているのかが主眼です。 つまり、事業活動におけるサステナビリティや社会貢献活動を実施する一方で、それを適確にコミュニケーション活動や商品やサービスの販売活動の中に落とし込んで、生活者をはじめとしたステイクホルダーからの認知や評価を変えていこうと凌ぎを削ってきた結果が、ここに現れているとも言えるでしょう。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
Well-Being産業の創出へ向けて、ワークライフバランスの生活動線をどう設計するのか
20世紀初頭の工業化とともに労働時間が大幅に短縮され、いかに“余暇（leisure)”を過ごすかという課題が生まれ、ディズニー、ハリウッド映画、テーマパーク、ゲームといった巨大な“レジャー産業”を生み出しました。 今後、ITやAIが導入されるとリモートワークのみならず、より効率的な仕事が可能となり、“ワークライフバランス”がもっと重視されていくことでしょう。例えば、健康一つをとっても年1回の健康診断では無く、逐次、健康データをチェックしながら、食事から運動、睡眠までの健康管理、家庭から職場環境までの滞在と移動における生産管理や精神衛生管理がテーマとなり、その時、“Well-Being産業”が創出されるといっても過言ではありません。 その時、仕事と生活における Well-Beingな動線をどのようにデザインしていこうと企業が考えているのか。マクロな生活インフラから職場・家庭の現場まで、未来の暮らし方を議論します。
エネルギーデザインの視点からさまざまな建築プロジェクトに携わる環境設備エンジニア（主に空気のエンジニア）。ロンドンの歴史的な街並みに魅了され渡英し、歴史的建造物の保存や改修について学ぶ。デンマーク人との結婚を機にデンマークへ移住後、デンマーク工科大学院にて建築環境工学修士課程を修了。2017年より現在の職であるhenrik-innovationに加わる。 コペンハーゲンの運河沿いに建設予定の「ウォーターカルチャーハウスコンペティション」では、隈研吾建築都市設計事務所率いるデザインチームの一員として最優秀賞を受賞。プロジェクトには、エネルギー消費、室内環境及び長期持続可能性の観点から、建物のコンセプト作りに貢献した。デンマークを中心に様々な建築家たちとコラボレートしてよりサステイナブルなモノづくりに貢献している。
Well-Being産業の創出へ向けて、ワークライフバランスの生活動線をどう設計するのか
20世紀初頭の工業化とともに労働時間が大幅に短縮され、いかに“余暇（leisure)”を過ごすかという課題が生まれ、ディズニー、ハリウッド映画、テーマパーク、ゲームといった巨大な“レジャー産業”を生み出しました。 今後、ITやAIが導入されるとリモートワークのみならず、より効率的な仕事が可能となり、“ワークライフバランス”がもっと重視されていくことでしょう。例えば、健康一つをとっても年1回の健康診断では無く、逐次、健康データをチェックしながら、食事から運動、睡眠までの健康管理、家庭から職場環境までの滞在と移動における生産管理や精神衛生管理がテーマとなり、その時、“Well-Being産業”が創出されるといっても過言ではありません。 その時、仕事と生活における Well-Beingな動線をどのようにデザインしていこうと企業が考えているのか。マクロな生活インフラから職場・家庭の現場まで、未来の暮らし方を議論します。
1991年東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）に入社。本社経営企画部、各支社で経営戦略や中長期計画の策定・推進、CSR、ESG経営推進業務等に従事。2020年より技術イノベーション推進本部（現イノベーション戦略本部）にて、モビリティ変革コンソーシアムの事務局長、コンソーシアム全体運営を推進。 2023年4月よりWaaS共創コンソーシアム事務局長。 横浜国立大学大学院国際社会科学研究科博士課程修了 博士（経営学） 著書「民営化企業の経営戦略と組織変革」交通新聞社、「WaaS（Well-being as a Service）モビリティ変革コンソーシアムによるスマートシティへの挑戦」LIGARE 、「新世代オープンイノベーション ＪＲ東日本の挑戦」（共著 原田裕介）日経ＢＰ
Well-Being産業の創出へ向けて、ワークライフバランスの生活動線をどう設計するのか
20世紀初頭の工業化とともに労働時間が大幅に短縮され、いかに“余暇（leisure)”を過ごすかという課題が生まれ、ディズニー、ハリウッド映画、テーマパーク、ゲームといった巨大な“レジャー産業”を生み出しました。 今後、ITやAIが導入されるとリモートワークのみならず、より効率的な仕事が可能となり、“ワークライフバランス”がもっと重視されていくことでしょう。例えば、健康一つをとっても年1回の健康診断では無く、逐次、健康データをチェックしながら、食事から運動、睡眠までの健康管理、家庭から職場環境までの滞在と移動における生産管理や精神衛生管理がテーマとなり、その時、“Well-Being産業”が創出されるといっても過言ではありません。 その時、仕事と生活における Well-Beingな動線をどのようにデザインしていこうと企業が考えているのか。マクロな生活インフラから職場・家庭の現場まで、未来の暮らし方を議論します。
オフィス空間デザイナーとしてキャリアを積み、2014年よりオカムラ・タイのデザインマネジャーを経験。タイ人デザイナーを率いてバンコクの日系顧客中心に現地法人ならではのオフィス構築支援に携わる。2021年日本に帰国後はアジア各国のデザイン業務を日本から支援し、2022年4月より現職。お客様へのオフィス構築提案を主業務としながら、自社のクリエイティブ領域での連携強化・組織開発・人財開発を推進する。
Well-Being産業の創出へ向けて、ワークライフバランスの生活動線をどう設計するのか
20世紀初頭の工業化とともに労働時間が大幅に短縮され、いかに“余暇（leisure)”を過ごすかという課題が生まれ、ディズニー、ハリウッド映画、テーマパーク、ゲームといった巨大な“レジャー産業”を生み出しました。 今後、ITやAIが導入されるとリモートワークのみならず、より効率的な仕事が可能となり、“ワークライフバランス”がもっと重視されていくことでしょう。例えば、健康一つをとっても年1回の健康診断では無く、逐次、健康データをチェックしながら、食事から運動、睡眠までの健康管理、家庭から職場環境までの滞在と移動における生産管理や精神衛生管理がテーマとなり、その時、“Well-Being産業”が創出されるといっても過言ではありません。 その時、仕事と生活における Well-Beingな動線をどのようにデザインしていこうと企業が考えているのか。マクロな生活インフラから職場・家庭の現場まで、未来の暮らし方を議論します。
1989年北海道亀田郡七飯町生まれ。2012年同志社大学商学部商学科卒業。同年、東京建物株式会社入社し、住宅販売業務に従事。その後、マンション開発業務を経験したのち、新たなマンション販売の形を追求し、コミュニティ施設併設のモデルルーム「OOOI」を開発。地域コミュニティの希薄化を解決するモデルルームとして評価され、2019年GOOD DESIGN賞BEST100受賞。その後、2020年ソリューション推進部インフラPPP推進グループに所属し、PPP事業の投資検討業務に従事。現在新規事業開発部インフラ・PPP推進グループにて、新規事業開発を通して、新たな不動産ビジネスの可能性を追求。都立公園初のPark-PFI事業、都立明治公園プロジェクトの責任者として、事業推進中。不動産開発に加え、都市型スパブランド「TOTOPA」の立上げを行い、箱貸しの不動産業からコンテンツを創り出す新たなデベロッパーを目指し、日々奮闘中。妻と娘2人の4人家族。神奈川県逗子市在住。趣味は、キャンプとサウナ。
Well-Being産業の創出へ向けて、ワークライフバランスの生活動線をどう設計するのか
20世紀初頭の工業化とともに労働時間が大幅に短縮され、いかに“余暇（leisure)”を過ごすかという課題が生まれ、ディズニー、ハリウッド映画、テーマパーク、ゲームといった巨大な“レジャー産業”を生み出しました。 今後、ITやAIが導入されるとリモートワークのみならず、より効率的な仕事が可能となり、“ワークライフバランス”がもっと重視されていくことでしょう。例えば、健康一つをとっても年1回の健康診断では無く、逐次、健康データをチェックしながら、食事から運動、睡眠までの健康管理、家庭から職場環境までの滞在と移動における生産管理や精神衛生管理がテーマとなり、その時、“Well-Being産業”が創出されるといっても過言ではありません。 その時、仕事と生活における Well-Beingな動線をどのようにデザインしていこうと企業が考えているのか。マクロな生活インフラから職場・家庭の現場まで、未来の暮らし方を議論します。
2008年森ビル株式会社入社。虎ノ門ヒルズのヨガ、フラワーマート等のイベント企画や新虎まつり、TOKYO MURAL PROJECTなど新虎通りを含めたエリアの活性化、グリーンバードの清掃活動を通じたコミュニティづくりに携わる。2019年11月よりパークマネジメント推進部に異動し、麻布台ヒルズ、虎ノ門ヒルズエリアプロジェクトのパブリックスペースやグリーンに関わる企画に携わる。2023年4月より、新設された運営部麻布台ヒルズ運営グループに異動し、2023年11月開業の麻布台ヒルズ運営企画を担当。 2017年からグリーンバード虎ノ門チームリーダー。2019年よりグリーンバード監事。2022年より全国エリアマネジメントネットワーク幹事。
真の復興実現に向けたRegenerating Local ～福島県双葉町の再興は、未来につなげる共創へ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
大手証券会社にて株式、デリバティブ取引業務、リサーチ関連業務、人事、財務・IR、広報部門など管理部門を幅広く経験した後、大手企業の財務・IRコンサルタント、M&Aアドバイザー、コーポレートコミュニケーション支援業務の責任者として従事。 数多くの経営層との対談を含め、財務・非財務コンサルティングのキャリアを活かし、企業経営にかかわる統合思考、ESG／SDGsコンサルティング、社内浸透、情報開示の支援業務を中心に、各講演・セミナー、ファシリテ―ションなど幅広いコンサルティング業務に携わり、サステナブル・ブランド国際会議にてESGプロデューサーに就任し、企業と地方自治体との地方創生・地域連携プロデュースも担う。
真の復興実現に向けたRegenerating Local ～福島県双葉町の再興は、未来につなげる共創へ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
岐阜県安八町出身。福島大学教育学部卒。４年間の教職を経て浅野撚糸に入社、１９９５年代表取締役に就任。２０００年代に入り外国製品のあおりを受け廃業寸前に追い込まれる中、オリジナル撚糸の開発による生き残りを決意。試行錯誤の末生み出した開発糸を用いたタオルが累計出荷枚数１，６００万枚を超えるまでになる。２０１３年 第５回ものづくり日本大賞「経済産業大臣賞」、２０２０年１１月 Forbes JAPAN CAREER企業エピソードコンテスト最優秀賞などを受賞。２０１８年より経済産業省「繊維の将来を考える会」のメンバーとして、日本の繊維業の将来を元気にしていくプロジェクトに参画する中、経済産業省より福島県双葉郡への工場進出の打診を受け、双葉町進出を決意。２０２３年４月グランドオープン。また、復興推進委員会（復興庁）の委員を２０２３年３月に拝命。岐阜、東京（南青山で開業したlab）、福島の３拠点から浅野撚糸を世界に発信すべく活動中。
真の復興実現に向けたRegenerating Local ～福島県双葉町の再興は、未来につなげる共創へ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
●1958年生まれ ●1980年 麻布獣医科大学獣医学部卒 伊澤家畜医院 ●1988年 イザワ動物病院 ●2003年～2013年 双葉町議会議員 （2011年～2013年 双葉町議会副議長） ●2013年～現在 双葉町長（３期目）
真の復興実現に向けたRegenerating Local ～福島県双葉町の再興は、未来につなげる共創へ～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
平成２年 ３月 東京大学経済学部経済学科卒業 平成２年 ４月 通商産業省入省 平成１８年４月 通商政策局中東アフリカ室長 平成１９年７月 中小企業庁経営支援部小規模企業政策室長 平成２１年７月 財務省大臣官房企画官兼関税局関税課 平成２３年７月 中小企業庁事業環境部取引課長 平成２６年７月 中小企業庁経営支援部小規模企業振興課長 平成２７年８月 消費者庁取引対策課長 平成２８年６月 中小企業庁長官官房参事官 平成２９年７月 大臣官房審議官（政策総合調整担当） 令和２年 ７月 経済産業政策局地域経済産業グループ地域経済産業政策統括調整官 （併）中小企業庁長官官房中小企業政策統括調整官 令和３年 ７月 公益社団法人 福島相双復興推進機構 専務理事 令和５年 ７月 復興庁統括官
人を活かせずして企業は成り立たない～人的資本は今や社会の生命線～
人的資本経営が注目され経年しています。しかし、施策や制度、情報開示などは表層面なのではないか？では、深層は？本セッションでは、人及びその集団である組織や企業が持つ、潜在的な課題に言及し、真のHumanCapitalの捉え方と推進の仕方について協議します。
1982年、埼玉県出身。 大学卒業後、 2006年株式会社ネクスト(現LIFULL) に新卒で入社。 HOME’S(現 LIFULL HOME’S)の営業職として全国を飛び回ったのち、 賃貸・流通領域の営業部長を経て、 2015年には最年少の32歳で執行役員に就任。 その後、 LIFULL HOME’Sの新規事業を創るべく新UX開発部を立ち上げ、Webだけに留まらないオムニチャネル戦略を推進させていく。 売買事業も含め事業成長を促進し、 2019年にはLIFULL HOME‘S事業本部長、 2020年には取締役執行役員、 そして2023年12月21日をもって代表取締役社長執行役員に就任。 不動産業界が抱える社会問題の解決に向けて積極的に取り組み、 更に人々が「したい暮らし」を実現させるために様々な挑戦をしている。
人を活かせずして企業は成り立たない～人的資本は今や社会の生命線～
人的資本経営が注目され経年しています。しかし、施策や制度、情報開示などは表層面なのではないか？では、深層は？本セッションでは、人及びその集団である組織や企業が持つ、潜在的な課題に言及し、真のHumanCapitalの捉え方と推進の仕方について協議します。
㈱JTB入社後、営業、豪州駐在、アライアンス、CSRなどを経て1997年より広報担当。 インナーコミニケーション、B2Cプロモーション、リスクコントロールの分野での部門責任者を担務し、教育旅行神戸支店長（現神戸支店）を経て、2018年より執行役員 働き方改革・ダイバーシティ推進担当に着任。 CCOとしてカルチャー改革、コーポレートコミュニケーション、ブランディング、サステナビリティ推進の責任者を務め、それぞれの戦略の基盤構築を担当。 2023年より現職。
人を活かせずして企業は成り立たない～人的資本は今や社会の生命線～
人的資本経営が注目され経年しています。しかし、施策や制度、情報開示などは表層面なのではないか？では、深層は？本セッションでは、人及びその集団である組織や企業が持つ、潜在的な課題に言及し、真のHumanCapitalの捉え方と推進の仕方について協議します。
2003年千葉県生まれ。地方と都会のギャップに強い違和感をもち、渋谷学園渋谷高等学校に入学するため上京。代表山口由人との出会いをきっかけに一般社団法人Sustainable Gameに入社し、社会課題解決に向けて未成年と企業の共創を促進するプラットフォーム「Flare」の事業立ち上げを担う。その後、慶應義塾大学に入学し、Loohcs株式会社が運営するAO塾の経営に携わる。2023年7月、外国人留学生と日本企業の協業を創出する株式会社Emunitasを取締役に就任。
社会課題の解決に向けた地域デザインの展開
我が国では多様な指標において国際ランキングが低下しており、この状況からの脱却を指向する主体は多くない。これは、地域創成においても同様であり、未だに地方創生（まち、ひと、しごと）を主張しており、国家のグローバルランキング改善のための方策はなされていない。 現在、世界は自由主義陣営、強権的陣営、グローバルサウス陣営という３つのグループが競争を展開しているが、大事なのは、地域も含めた国家政策や階層構造に影響を受けているということである。現時点では、経済的戦略層、文化的活動層、歴史的思想層の３層からの対応が必要でるが、この中で大事なのは、多くのグローバル指標において、ランクダウンが続いているのは、最下層の宗教的影響ふるさと力である。これは、個人よりも、家庭、そしてふるさとの重視である。 家庭の捉え方は、諸行動の背景にある日本的神が欧米的神に対してグローバル競争におけるアドバンテージを獲得できてない。その意味では、日本的な指標からグローバルな指標へのコンテクスト連関が不可欠である。つまり、我が国がグローバル競争においてハンディキャップからの脱却を図ることが期待されていることを認識すべきなのである。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
社会課題の解決に向けた地域デザインの展開
我が国では多様な指標において国際ランキングが低下しており、この状況からの脱却を指向する主体は多くない。これは、地域創成においても同様であり、未だに地方創生（まち、ひと、しごと）を主張しており、国家のグローバルランキング改善のための方策はなされていない。 現在、世界は自由主義陣営、強権的陣営、グローバルサウス陣営という３つのグループが競争を展開しているが、大事なのは、地域も含めた国家政策や階層構造に影響を受けているということである。現時点では、経済的戦略層、文化的活動層、歴史的思想層の３層からの対応が必要でるが、この中で大事なのは、多くのグローバル指標において、ランクダウンが続いているのは、最下層の宗教的影響ふるさと力である。これは、個人よりも、家庭、そしてふるさとの重視である。 家庭の捉え方は、諸行動の背景にある日本的神が欧米的神に対してグローバル競争におけるアドバンテージを獲得できてない。その意味では、日本的な指標からグローバルな指標へのコンテクスト連関が不可欠である。つまり、我が国がグローバル競争においてハンディキャップからの脱却を図ることが期待されていることを認識すべきなのである。
経営情報論の代表的な教科書である『現代経営情報論』有斐閣の著者の一人。地域デザイン学会理事長補佐、日本情報経営学会副会長。
社会課題の解決に向けた地域デザインの展開
我が国では多様な指標において国際ランキングが低下しており、この状況からの脱却を指向する主体は多くない。これは、地域創成においても同様であり、未だに地方創生（まち、ひと、しごと）を主張しており、国家のグローバルランキング改善のための方策はなされていない。 現在、世界は自由主義陣営、強権的陣営、グローバルサウス陣営という３つのグループが競争を展開しているが、大事なのは、地域も含めた国家政策や階層構造に影響を受けているということである。現時点では、経済的戦略層、文化的活動層、歴史的思想層の３層からの対応が必要でるが、この中で大事なのは、多くのグローバル指標において、ランクダウンが続いているのは、最下層の宗教的影響ふるさと力である。これは、個人よりも、家庭、そしてふるさとの重視である。 家庭の捉え方は、諸行動の背景にある日本的神が欧米的神に対してグローバル競争におけるアドバンテージを獲得できてない。その意味では、日本的な指標からグローバルな指標へのコンテクスト連関が不可欠である。つまり、我が国がグローバル競争においてハンディキャップからの脱却を図ることが期待されていることを認識すべきなのである。
1947年、神奈川県生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。その後、（株）西武百貨店取締役、香川大学経済学部教授、多摩大学大学院教授などを経て、現在に至る。（株）西武百貨店時代には、企画室長、情報システム部長、関東地区担当、国際業務担当などを歴任する。また、在職中に米国のシアーズ・ローバック社に研修出向する。主に、経営戦略、新規事業開発、多角化戦略を担当するとともに、セゾングループの多くの戦略プロジェクトにも関与する。 大学教員時代は、主に経営戦略論、マーケティング論関連の講義を担当する。研究のアプローチはコンテクストをベースにしており、著書は100冊以上、論文は200本以上ある。（一社）地域デザイン学会などを拠点にしながら、地域デザインに関する講演、執筆活動を数多く行っている。
社会課題の解決に向けた地域デザインの展開
我が国では多様な指標において国際ランキングが低下しており、この状況からの脱却を指向する主体は多くない。これは、地域創成においても同様であり、未だに地方創生（まち、ひと、しごと）を主張しており、国家のグローバルランキング改善のための方策はなされていない。 現在、世界は自由主義陣営、強権的陣営、グローバルサウス陣営という３つのグループが競争を展開しているが、大事なのは、地域も含めた国家政策や階層構造に影響を受けているということである。現時点では、経済的戦略層、文化的活動層、歴史的思想層の３層からの対応が必要でるが、この中で大事なのは、多くのグローバル指標において、ランクダウンが続いているのは、最下層の宗教的影響ふるさと力である。これは、個人よりも、家庭、そしてふるさとの重視である。 家庭の捉え方は、諸行動の背景にある日本的神が欧米的神に対してグローバル競争におけるアドバンテージを獲得できてない。その意味では、日本的な指標からグローバルな指標へのコンテクスト連関が不可欠である。つまり、我が国がグローバル競争においてハンディキャップからの脱却を図ることが期待されていることを認識すべきなのである。
小豆島ヘルシーランド株式会社 共同創業者・相談役 インターナショナルヘルシーランド株式会社 代表取締役社長 １９９３年から１３年半に渡り土庄町会議員を務める ２０１３年 多摩大学大学院 経営情報学研究科修士課程修了 ２０１８年 神社本庁より権正階を授かる ・幼少より売店を手伝い情報収集と商売の大切さを学ぶ ・青年期には青年会議所活動に邁進。松下幸之助の右腕であった島出身の大先輩髙橋荒太郎翁に活動を通じて出会う。「心と体の健康を追求し小豆島の発展に寄与しなさい」と励まされ，その教えを社是に『小豆島ヘルシーランド株式会社』を創業 ・望月照彦教授著『商業ルネサンスの時代』を読み衝撃を受け、教授を東京に訪ねる。以来、望月先生が私の事業構想のメンターとなる ・１９８９年、昭和天皇お手撒きのオリーヴの苗木を親とする貴重な苗木を、ヨハネ＝パウロⅡ世に特別謁見にて謹呈する栄誉をきっかけに「オリーヴを極める」ことが天命と自覚。オリーヴを丸ごと活用し、人々の健康や美しく生きることを支えるグローバル＋ローカル型未来事業を創造すべく、令和４年１０月１９日にインターナショナルヘルシーランド株式会社を設立。
「未来まちづくりフォーラム」オープニング特別シンポジウム ーSDGs2024「ポストSDGs検討元年」を迎えてー
ＳＤＧｓは15年9月の採択以降、4年ごとにストックテイクされており、19年と23年にＳＤＧサミットが開催。次回は27年で、30年まであと3年というタイムラインになる。ＳＤＧｓの前身であるミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）が期限の３年前から検討された。これに倣うと、ポストＳＤＧｓの議論が27年には始まるであろう。 そこで、日本企業は、ポストＳＤＧｓに向けて、ターゲットレベルでの当てはめを行う「規定演技」を終えて、その上で、自社の強みを発揮できる「自由演技」を進めていけるポテンシャルの高い日本企業は多い。その結果、ＳＤＧｓの17目標では足りない部分 を発見し、それを補完して、日本発で新たな目標の提案につなげていくこともあっていいのではないか。ＳＤＧｓについてピクトグラムを並べた、よく目にする図版では、「18番」の部分が空いている。その18番目の目標を提案していくのである。これがポストＳＤＧｓの提案につながっていく。まずは、2025大阪・関西万博の機会を、日本の「自由演技」の国際社会への発信場所にしていくべきだ。 30年に向け中間点を超えた今、24年を「ポストＳＤＧｓの検討元年」にしたい。
東京大学法学部卒業。 1977年農林省入省、環境省大臣官房審議官、農林水産省大臣官房審議官、関東森林管理局長などを経て2008年退官。同年伊藤園入社、取締役などを経て2019年4月退職。2020年4月より千葉商科大学教授、博士（政策研究）。現在、日本光電工業株式会社・社外取締役、サステナビリティ日本フォーラム理事、日本経営倫理学会理事、グローバルビジネス学会理事。ESGやSDGsをテーマに、幅広くパネリストや講師として登壇。〔主な著書〕「競争優位を実現するSDGs経営」（中央経済社）「Q&A SDGs経営・増補改訂・最新版」（日本経済新聞出版）「3ステップで学ぶ自治体SDGs」（ぎょうせい）「SDGs見るだけノート」（監修・宝島社）漫画でわかるSDGs経営」（監修・ウェッジ社）
「未来まちづくりフォーラム」オープニング特別シンポジウム ーSDGs2024「ポストSDGs検討元年」を迎えてー
ＳＤＧｓは15年9月の採択以降、4年ごとにストックテイクされており、19年と23年にＳＤＧサミットが開催。次回は27年で、30年まであと3年というタイムラインになる。ＳＤＧｓの前身であるミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）が期限の３年前から検討された。これに倣うと、ポストＳＤＧｓの議論が27年には始まるであろう。 そこで、日本企業は、ポストＳＤＧｓに向けて、ターゲットレベルでの当てはめを行う「規定演技」を終えて、その上で、自社の強みを発揮できる「自由演技」を進めていけるポテンシャルの高い日本企業は多い。その結果、ＳＤＧｓの17目標では足りない部分 を発見し、それを補完して、日本発で新たな目標の提案につなげていくこともあっていいのではないか。ＳＤＧｓについてピクトグラムを並べた、よく目にする図版では、「18番」の部分が空いている。その18番目の目標を提案していくのである。これがポストＳＤＧｓの提案につながっていく。まずは、2025大阪・関西万博の機会を、日本の「自由演技」の国際社会への発信場所にしていくべきだ。 30年に向け中間点を超えた今、24年を「ポストＳＤＧｓの検討元年」にしたい。
1983年生まれ。2005年に慶應大学総合政策学部を卒業後、同年4月に毎日新聞社に入社。東日本大震災の被災地となった福島では、避難者の心と身体の健康の課題などを担当、2013 年に退職。その後シンガポールに転居。日系出版社でビジネス誌編集者として勤めたのち、東南アジア各国からの女性移民労働者を支援するNGOで広報職員として勤務。2016年に帰国し、同年4月にハフポスト日本版に入社。ジェンダー平等の問題や働きかた、子育て、男性育休などのテーマで、キャンペーン報道をリード。2021年6月より現職に就任。
「未来まちづくりフォーラム」オープニング特別シンポジウム ーSDGs2024「ポストSDGs検討元年」を迎えてー
ＳＤＧｓは15年9月の採択以降、4年ごとにストックテイクされており、19年と23年にＳＤＧサミットが開催。次回は27年で、30年まであと3年というタイムラインになる。ＳＤＧｓの前身であるミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）が期限の３年前から検討された。これに倣うと、ポストＳＤＧｓの議論が27年には始まるであろう。 そこで、日本企業は、ポストＳＤＧｓに向けて、ターゲットレベルでの当てはめを行う「規定演技」を終えて、その上で、自社の強みを発揮できる「自由演技」を進めていけるポテンシャルの高い日本企業は多い。その結果、ＳＤＧｓの17目標では足りない部分 を発見し、それを補完して、日本発で新たな目標の提案につなげていくこともあっていいのではないか。ＳＤＧｓについてピクトグラムを並べた、よく目にする図版では、「18番」の部分が空いている。その18番目の目標を提案していくのである。これがポストＳＤＧｓの提案につながっていく。まずは、2025大阪・関西万博の機会を、日本の「自由演技」の国際社会への発信場所にしていくべきだ。 30年に向け中間点を超えた今、24年を「ポストＳＤＧｓの検討元年」にしたい。
1996年上智大学法学部卒業後、環境庁（現環境省）に入庁。資源エネルギー庁新エネルギー対策課への出向、リサイクル推進室補佐、温暖化対策課補佐などを経て、2016年より環境教育室長、2018年より四国経済産業局総務企画部長等を歴任。2022年1月より現職。
「未来まちづくりフォーラム」オープニング特別シンポジウム ーSDGs2024「ポストSDGs検討元年」を迎えてー
ＳＤＧｓは15年9月の採択以降、4年ごとにストックテイクされており、19年と23年にＳＤＧサミットが開催。次回は27年で、30年まであと3年というタイムラインになる。ＳＤＧｓの前身であるミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）が期限の３年前から検討された。これに倣うと、ポストＳＤＧｓの議論が27年には始まるであろう。 そこで、日本企業は、ポストＳＤＧｓに向けて、ターゲットレベルでの当てはめを行う「規定演技」を終えて、その上で、自社の強みを発揮できる「自由演技」を進めていけるポテンシャルの高い日本企業は多い。その結果、ＳＤＧｓの17目標では足りない部分 を発見し、それを補完して、日本発で新たな目標の提案につなげていくこともあっていいのではないか。ＳＤＧｓについてピクトグラムを並べた、よく目にする図版では、「18番」の部分が空いている。その18番目の目標を提案していくのである。これがポストＳＤＧｓの提案につながっていく。まずは、2025大阪・関西万博の機会を、日本の「自由演技」の国際社会への発信場所にしていくべきだ。 30年に向け中間点を超えた今、24年を「ポストＳＤＧｓの検討元年」にしたい。
一般社団法人日本経済団体連合会常務理事。上智大学大学院外国語学研究科国際関係論修了(修士)。米国コロンビア大学大学院国際公共政策大学院(ＳＩＰＡ)修了(修士)。1988年、経済団体連合会(当時)事務局入局。国際経済部、広報部、国際経済本部北米・オセアニアグループ長、社会広報本部主幹（企業行動・ＣＳＲ担当）・副本部長、教育・スポーツ推進本部副本部長（教育・人材育成担当）、教育・ＣＳＲ本部長、ＳＤＧｓ本部長を経て、2020年6月より現職。
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例
① ：木材資源を利用したフードテックの取組 日本の木材資源を利用した食の自給率アップに寄与する取り組みを各地方で展開しており、この取り組みをご紹介します。 1つは木材の成分のセルロースを細かくナノレベルまで解繊した食品の機能性添加剤の「セレンピア®」のご紹介。 2つ目は木材の成分のセルロースを抽出した国産養牛用飼料「元気森森」のご紹介。
複数企業を経営する事業家兼投資家。ラジオNIKKEIの情報番組「ソウミラ」など人気FMビジネス情報発信ラジオ5番組のメインパーソナリティを務める。ソフトバンク株式会社で新規事業などを担当した後、CCCで新規事業に従事。2008年にソフトバンクに復帰し、当時日本初上陸のiPhoneのマーケティングを担当し、シェア拡大に貢献。独立後は、企業の事業戦略、戦術策定、M&A、資金調達などを手がけ、大手企業14社をサポート。テクノロジーに精通しており、東京オリンピック大会組織委員会ITアドバイザー、麗澤大学客員教授、農林水産省農林水産研究所客員研究員、明治大学客員研究員にも就任。食料安全保障の観点から大企業連合を形成し、地域社会の課題（畜産、養殖、農業）をオールジャパンで解決する取り組みである「ガーディアンプロジェクト」を立ち上げ、テレビ東京を始めとして多くのメディアに報じられる取り組みを次々に立ち上げる。農林水産省主催のビジネスコンテストでは審査員長なども務め、また政策の提言などを行っている。著書は「ひとり会社で6億稼ぐ仕事術」「予算獲得率100%の企画のプロが教える必ず通る資料作成」など。
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例
① ：木材資源を利用したフードテックの取組 日本の木材資源を利用した食の自給率アップに寄与する取り組みを各地方で展開しており、この取り組みをご紹介します。 1つは木材の成分のセルロースを細かくナノレベルまで解繊した食品の機能性添加剤の「セレンピア®」のご紹介。 2つ目は木材の成分のセルロースを抽出した国産養牛用飼料「元気森森」のご紹介。
１９９０年 十條製紙（現日本製紙）入社 その後、財務部、経理部、経営企画部を経て ２０１７年 新素材営業統括部長（ＣＮＦの拡販に従事） ２０２１年 バイオマスマテリアル事業推進本部 本部長代理 兼 バイオマスマテリアル販売推進部長として、ＣＮＦ（セレンピア®）、木質養牛用飼料（元気森森®）の拡販に従事
「GREENWAVE」の発信とサステナブルな出展形態を追求
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
株式会社オカムラでオフィスのインテリアデザイナーとして、数多くのお客様企業のブランディングに関わるオフィス設計に携わり、2018年の社名変更業務任命タイミングとともに自社広告宣伝部門マネージャーに就任。現在はオフィス事業に関わる外部展示会やプロダクトPR、WEBサイト構築などの業務を行うプロモーション部マネージャー。
「GREENWAVE」の発信とサステナブルな出展形態を追求
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2005年 博展入社。営業職、営業企画を経て、広報IR担当へ。2021年より新設のサステナビリティ推進室（現：推進部）に異動。イベントにおけるCO2排出量の算定や廃棄物量の削減など、ゼロ・エミッション化への取り組みを推進。2023年より現職。サステナ経営エキスパート。
マーケティング活動におけるGHG排出量の可視化と削減の取り組み
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
入社以来、パブリック領域の業務を数多く担当。電通グループ内のサステナビリティを推進するDJNサステナビリティ推進オフィスに、2021年の発足と同時に兼務。カーボンニュートラルを主に担当し、グループ横断でのカーボンニュートラルに関するソリューション・取り組みを連携し総合的に提供していく「dentsu carbon neutral solutions」を立ち上げ、推進。カーボンニュートラル調査、先進企業との連携、電通グループ内横断による新たなソリューション開発等に従事し、2050年時には66歳となっている予定のカーボンニュートラル社会の実現を目指して、日々アジャイルで取り組みを加速中。
マーケティング活動におけるGHG排出量の可視化と削減の取り組み
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2001年、セレスポ入社。イベントの企画制作に従事。2010年よりイベント分野におけるサステナビリティ推進に取り組みはじめる。現在、組織づくり・人材育成・PR・CSRを担当。イベントおよび制作過程のコミュニケーションを活用し、チームビルディング、企業・団体間のコラボレーション、コミュニティづくりなどを手がける。
サステナブル・イベントがもたらすビジネスメリットとは？
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2002年同志社大学法学部卒業後、株式会社 博展に入社。 製作部門にて主に企業の展示ブース製作業務に従事。 2006年より案件の大型化を背景に施工品質の向上を目的に施工管理部門の立ち上げ。 展示ブースをはじめ、プロモーションイベント、ショールームにおけるクリエイティブプランに対する実施設計、施工管理領域を担当。 2015年～2016年に大阪事業所を立ち上げを経て、2017年より施工管理部門を統括。 2021年より同社のサステナビリティを推進する部門を立ち上げ、2022年より現職。 一級建築施工管理技士。
サステナブル・イベントがもたらすビジネスメリットとは？
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
株式会社セレスポにてイベントを通じたサステナビリティ推進を担当。 同社が認証取得しているISO20121推進事務局リーダーも努める。
サステナブル・イベントがもたらすビジネスメリットとは？
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2020年入社。イベント制作の営業を担当。 株式会社セレスポが認証取得しているISO20121の推進担当者も務める。
サステナブル・イベントがもたらすビジネスメリットとは？
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2009年(株)博展に入社。 空間デザイナー、アートディレクター、プロデューサーなど様々なポジションから、展示会ブース、常設空間、セミナーカンファレンス、eSportsイベント、BtoCイベント、直近ではオリンピック関連のスケートボードのプロモーションイベントなど、多くのブランドプロモーションを担当。 2022年4月より「サステナビリティ推進部」に兼務。2023年よりサーキュラーデザインルームを立ち上げ、イベントの環境負荷低減を目指す。
サステナブル・イベントがもたらすビジネスメリットとは？
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2004年にユタカ株式会社に入社。ホテルを中心とした会場装飾業務に従事。 2013年クライアントからの要望をきっかけにイベントの廃棄物削減に取り組みはじめる。2019年より同社新規事業のテンションファブリック工法（Onefabrica）部門に合流。
企業のリーダーシップ: カーボンニュートラル達成への道
このパネルディスカッションでは、企業のリーダーシップがカーボンニュートラルな未来を築くために果たす役割に焦点を当てます。持続可能性へのコミットメントは企業にとってますます重要になっており、特にカーボンニュートラルの達成はその中でも鍵となります。 ディスカッションでは、企業のリーダーがなぜカーボンニュートラルを追求するか、その挑戦と機会は何かについて深く議論します。エネルギーの効率化、再生可能エネルギーの活用、供給チェーンの見直し、カーボンオフセットなど、実践的なアプローチに焦点を当てながら、企業が環境に対して責任を果たすための革新的な方法を探求します。 パネリストたちは、企業がカーボンニュートラルを実現するためにどのようなリーダーシップを発揮できるか、ビジネスモデルや戦略の変革が成功するためのポイントを共有します。
1997年、日本オラクルに入社。ITコンサルティング業務を経て、経営企画を担当。その後、コンサルティングファームに参画し、M&Aによる企業統合コンサルティングに従事。 2008年に世界最大級のB2Bソフトウェア企業であるSAPに入社。チーフ・カスタマー・オフィサー、デジタルエコシステム統括本部長などを歴任して、2020年に常務執行役員 チーフ・トランスフォーメーション・オフィサーに就任。大企業とスタートアップの共創事業、サステナビリティソリューション事業など複数の新規事業を立ち上げて統括。 2023年1月、booost technologiesの取締役 COOに就任。
企業のリーダーシップ: カーボンニュートラル達成への道
このパネルディスカッションでは、企業のリーダーシップがカーボンニュートラルな未来を築くために果たす役割に焦点を当てます。持続可能性へのコミットメントは企業にとってますます重要になっており、特にカーボンニュートラルの達成はその中でも鍵となります。 ディスカッションでは、企業のリーダーがなぜカーボンニュートラルを追求するか、その挑戦と機会は何かについて深く議論します。エネルギーの効率化、再生可能エネルギーの活用、供給チェーンの見直し、カーボンオフセットなど、実践的なアプローチに焦点を当てながら、企業が環境に対して責任を果たすための革新的な方法を探求します。 パネリストたちは、企業がカーボンニュートラルを実現するためにどのようなリーダーシップを発揮できるか、ビジネスモデルや戦略の変革が成功するためのポイントを共有します。
スイス工科大学で機械工学修士号の取得を経て、2006年にSouth Poleを友人とともに創業。設立当初はSouth Poleのコア・ビジネスであるカーボンプロジェクトに従事し、2006年から2012年までの間、チーフ・テクニカル・オフィサーとして25カ国で200以上の気候変動緩和プロジェクトを含むプロジェクト・ポートフォリオの導入及び品質管理を指揮・監督した。クリーン開発メカニズム（CDM）、ゴールド・スタンダード、Verified Carbon Standardなど、炭素市場の中核となる方法論の形成において重要な役割を果した。事業の多角化も主導し、2012年にはアドバイザリー・サービスに特化した新たなビジネスラインの立上げを指導、2018年にはインパクト投資に特化した別のビジネスラインの創設にも携わった。2022年9月にスイスから東京へ拠点を移し、現在は日本におけるSouth Poleの事業拡大に専念しています。
企業のリーダーシップ: カーボンニュートラル達成への道
このパネルディスカッションでは、企業のリーダーシップがカーボンニュートラルな未来を築くために果たす役割に焦点を当てます。持続可能性へのコミットメントは企業にとってますます重要になっており、特にカーボンニュートラルの達成はその中でも鍵となります。 ディスカッションでは、企業のリーダーがなぜカーボンニュートラルを追求するか、その挑戦と機会は何かについて深く議論します。エネルギーの効率化、再生可能エネルギーの活用、供給チェーンの見直し、カーボンオフセットなど、実践的なアプローチに焦点を当てながら、企業が環境に対して責任を果たすための革新的な方法を探求します。 パネリストたちは、企業がカーボンニュートラルを実現するためにどのようなリーダーシップを発揮できるか、ビジネスモデルや戦略の変革が成功するためのポイントを共有します。
1995年中央大学卒業、日揮株式会社入社。1995年より1998年までプロジェクトエンジニアを担当。1999年から現在に至るまで主にLNGプラントの基本設計、運転、低炭素化に従事し、アジアや北米を中心として案件初期検討やEPC等の様々な業務を対応。この間LNG技術営業、リードエンジニア、LNGグループリーダー、プロセスエンジニアリング部門長を担当し、現職に至る。
企業発で始まる、地域の再生
地域を再生するための様々な試みが行われています。その多くは、自分たちの地域の現状や未来に危機感を感じた地元住民や自治体が始めたものです。これとは別に、その地域の可能性に気付いた外部の企業が、その知見や視点を活かして再生を試みるという事例が少しずつ増え、成果を出し始めています。もちろん一企業の取り組みである場合、いきなり地域全体を再生するということではなく、ごくごく小さな場所や事業からスタートすることも多いのですが、その影響が地域全体に波及することも少なくありません。そのような企業発の地域再生の事例をもとに、これから新たな地域再生の形を探ります。
銀行、民間シンクタンクを経て2008年に三井住友海上に入社して以来、一貫して環境取組を担当。 2016年から持株会社へ出向。2018年度からスタートした中期経営計画では「レジリエントでサステナブルな社会」の創出に向けて SDGsを道しるべとしたCSVをグループで推進する役割を担う。最近は、気候変動の適応と自然資本・生物多様性の領域を中心に取り組む。（文部科学省地球観測推進部会委員、国土交通省グリーンインフラ官民連携プラットフォーム金融部会幹事を務める）
企業発で始まる、地域の再生
地域を再生するための様々な試みが行われています。その多くは、自分たちの地域の現状や未来に危機感を感じた地元住民や自治体が始めたものです。これとは別に、その地域の可能性に気付いた外部の企業が、その知見や視点を活かして再生を試みるという事例が少しずつ増え、成果を出し始めています。もちろん一企業の取り組みである場合、いきなり地域全体を再生するということではなく、ごくごく小さな場所や事業からスタートすることも多いのですが、その影響が地域全体に波及することも少なくありません。そのような企業発の地域再生の事例をもとに、これから新たな地域再生の形を探ります。
1965年東京都生まれ。 1987年4月三菱地所(株)入社。 不動産有効活用部署及び大阪支店でマンション・建売住宅・ビル等の開発を担当後、 (株)三菱地所設計にて長年営業に携わったのち、2019年4月からは物流施設事業部長に着任。 2022年4月よりMEC Industry(株)顧問、同年５月に同社代表取締役に就任。 既存の考え方にとらわれない新たなビジネスモデルとイノベーションで、木造・木質化事業を展開。 鹿児島県湧水町から「木（もく）」を通じた社会課題の解決に挑む。
企業発で始まる、地域の再生
地域を再生するための様々な試みが行われています。その多くは、自分たちの地域の現状や未来に危機感を感じた地元住民や自治体が始めたものです。これとは別に、その地域の可能性に気付いた外部の企業が、その知見や視点を活かして再生を試みるという事例が少しずつ増え、成果を出し始めています。もちろん一企業の取り組みである場合、いきなり地域全体を再生するということではなく、ごくごく小さな場所や事業からスタートすることも多いのですが、その影響が地域全体に波及することも少なくありません。そのような企業発の地域再生の事例をもとに、これから新たな地域再生の形を探ります。
1992年竹中工務店入社。企画部門にて再開発や有効活用業務に従事。コンサルタントやシンクタンクへの出向も経ながら、都市を再構築する活動に取り組む。その後、営業部門での開発営業活動を経て、2022年４月からまちづくり戦略室にて、建設会社による地域の社会課題解決に挑戦している。
パーパスから事業創造を生み出すための組織＆コミュニケーション・デザイン
企業には、ミッションによる市場課題解決だけではなく、社会問題や環境問題のバランスを取りながら、どのような立ち位置を示すかというパーパスが求められています。現在、そのパーパスを組織内に浸潤させ、社内外で共有しながら事業活動を推進してきた成果が出てきている企業が出てきています。つまりパーパスは単なるお飾りではなく、実効させていくために組織において血液のようにその思想が隅々に伝達されていかなければなりません。 本セッションでは、登壇企業がパーパスを活性化させるために、どのようなコミュニケーションによって組織内外にこれを浸潤させ、事業活動や事業創造へと繋げているのかの最新事例を伺うことで、参加者の皆さん自身の次のステップが明確になることを期待しております。
クリエーターの目線から社会課題解決にアプローチするために、ソーシャルアクティビストとクリエーターのコラボレーションが自発的に発生する事を目的とした、オンラインコミュニティを主宰している。映像演出家としてはソーシャルグッドに特化しており、国内はもとより海外広告祭での受賞も多数。長年にわたり培った広告業界での表現手法やアイデアで社会課題解決のヒントを導き、人の心に届くストーリーを多く生み出すことに時間を費やしている。NEWHEROの設立とともに、広告とジャーナリズムの両方の視点から社会課題に向き合う表現者を、ドキュメンタリストと名付けた。
パーパスから事業創造を生み出すための組織＆コミュニケーション・デザイン
企業には、ミッションによる市場課題解決だけではなく、社会問題や環境問題のバランスを取りながら、どのような立ち位置を示すかというパーパスが求められています。現在、そのパーパスを組織内に浸潤させ、社内外で共有しながら事業活動を推進してきた成果が出てきている企業が出てきています。つまりパーパスは単なるお飾りではなく、実効させていくために組織において血液のようにその思想が隅々に伝達されていかなければなりません。 本セッションでは、登壇企業がパーパスを活性化させるために、どのようなコミュニケーションによって組織内外にこれを浸潤させ、事業活動や事業創造へと繋げているのかの最新事例を伺うことで、参加者の皆さん自身の次のステップが明確になることを期待しております。
現職：花王（株）PR戦略部門 PR戦略センター 事業PR戦略部長 1994年花王（株）入社。化粧品事業センター（当時）にて、ソフィーナのアドバイザー教育や化粧品のマーケティングを担当。育児休暇取得後、化粧品、ヘアケア、ヘルスケア、ファブリックケアなどのブランドPRを経て、現職に至る。
パーパスから事業創造を生み出すための組織＆コミュニケーション・デザイン
企業には、ミッションによる市場課題解決だけではなく、社会問題や環境問題のバランスを取りながら、どのような立ち位置を示すかというパーパスが求められています。現在、そのパーパスを組織内に浸潤させ、社内外で共有しながら事業活動を推進してきた成果が出てきている企業が出てきています。つまりパーパスは単なるお飾りではなく、実効させていくために組織において血液のようにその思想が隅々に伝達されていかなければなりません。 本セッションでは、登壇企業がパーパスを活性化させるために、どのようなコミュニケーションによって組織内外にこれを浸潤させ、事業活動や事業創造へと繋げているのかの最新事例を伺うことで、参加者の皆さん自身の次のステップが明確になることを期待しております。
2003年にサントリー㈱に入社。酒類事業会社にて営業企画やブランドマネジメント等のマーケティング、ホールディングスカンパニーにてコーポレートコミュニケーションやグループ戦略企画の業務に従事。2023年から現部署において企業広告「＃素晴らしい過去になろう」を担当。
食はすべてのSDGSにつながる Japan Nutritionは持続可能な社会づくりに貢献する
明治以降、食事・人材・エビデンスを組み合わせ、長寿国をつくりあげた日本の栄養100年の知見＝Japan Nutritionを世界へ広げ、持続可能な栄養改善基盤づくりを支援する日本の活動を紹介。 Japan Nutritionから、持続可能な社会づくりを考える。 食、栄養はSDGsすべての項目と深く関わっており、地球規模の社会課題解決につながる。 現在、Japan Nutritionは多くの国からの注目を集めており、世界に広げると岸田総理も東京栄養サミット2021で宣言している。
一般財団法人KODAMA国際教育財団理事、社会福祉法人共生会SHOWA評議員、学校法人片柳学園理事、NPO法人日本持続発展教育（ESD）推進フォーラム理事、ほか。 1986年に誰もが生き生きと活躍できる社会をつくるために㈱朝日エルを設立。社会貢献とビジネスの融合をめざす。1990年代には「サステナビリティ」の理念に着目し、その実現を実践していた米国ミシガン州グランドラピッズ市と2000年に連携。その後、朝日エルの経営方針をサステナブル社会の担い手となることを宣言。保健・医療、教育、福祉などの分野で提言と活動を続けている。 2003年に日本でニュートリション・ウィークを開始。その年にニュートリション運動推進会議を設立して栄養と食に関する専門家のネットワークをつくる。 その後、子どもの栄養、がんと栄養、農福食連携、障害のある人の食、食文化などをテーマとして、目の前にある食と栄養に関する社会課題に取り組む。 東京栄養サミット2021を契機に始まった「ラオス人民民主主義共和国の栄養改善プロジェクト」に参画。 主な編著書は「ゆりかごからゆりかごへ入門」（日本経済新聞社）、「女たちのすごいマーケティング13の法則」（中経出版）、「サステナブルなものづくり」（人間と歴史社）、「野菜の食べ方・選び方」（彩流社）、「患者の心を誰がみるのか」（岩崎学術出版社）
食はすべてのSDGSにつながる Japan Nutritionは持続可能な社会づくりに貢献する
明治以降、食事・人材・エビデンスを組み合わせ、長寿国をつくりあげた日本の栄養100年の知見＝Japan Nutritionを世界へ広げ、持続可能な栄養改善基盤づくりを支援する日本の活動を紹介。 Japan Nutritionから、持続可能な社会づくりを考える。 食、栄養はSDGsすべての項目と深く関わっており、地球規模の社会課題解決につながる。 現在、Japan Nutritionは多くの国からの注目を集めており、世界に広げると岸田総理も東京栄養サミット2021で宣言している。
管理栄養士、博士（医学）。 1972年徳島大学医学部卒業。新宿医院、聖マリアンナ医科大学病院で臨床栄養を実践。1978年より東京大学医学部に研究生として在籍し、1985年に博士号を取得。学位論文のテーマは 「健常過体重者の摂食行動と身体活動状況に関する研究」。 2003年神奈川県立保健福祉大学教授に就任。栄養学科長、学部長を経て、2011年から2023年3月まで学長。公益社団法人日本栄養士会代表理事会長、日本栄養学教育学会理事長。2008年第15回国際栄養士会議（ICD2008）組織委員長。2013年厚生労働省「日本人の長寿を支える『健康な食事』のあり方に関する検討会」座長。 約100年にわたる日本の栄養政策の歴史の後半部分に直接関わってきた功績は、「東京栄養サミット2021」の冒頭で行われた岸田首相のスピーチでも紹介された。国際的にも栄養学の第一人者として広く知られている。著書の『臨床栄養学者中村丁次が紐解くジャパン・ニュートリション』（第一出版）は、英語版と中国語版が相次いで出版され、全世界で読まれている。
食はすべてのSDGSにつながる Japan Nutritionは持続可能な社会づくりに貢献する
明治以降、食事・人材・エビデンスを組み合わせ、長寿国をつくりあげた日本の栄養100年の知見＝Japan Nutritionを世界へ広げ、持続可能な栄養改善基盤づくりを支援する日本の活動を紹介。 Japan Nutritionから、持続可能な社会づくりを考える。 食、栄養はSDGsすべての項目と深く関わっており、地球規模の社会課題解決につながる。 現在、Japan Nutritionは多くの国からの注目を集めており、世界に広げると岸田総理も東京栄養サミット2021で宣言している。
1935年、東京生まれ。 明治大学経営学部 在学中、世界卓球選手権大会に日本代表選手として出場。 その後、日本代表選手団監督としても活躍。獲得したメダルは、金メダル17個、 銀メダル13個、 銅メダル24個。現在は 日本学生卓球連盟名誉会長はじめ、明治大学体育会卓球部名誉総監督として後進の育成に尽力している。 経営者としては大学卒業後、兄とともにエレベータ会社を起業。1985年、50歳で 独立。株式会社スヴェンソンを創業。現在は株式会社スヴェンソンホールディングス代表取締役会長。 2015年、発展途上国の子供たちの教育のために何かできないかという思いから、 一般財団法人KODAMA国際教育財団を設立。ラオスへの学校・卓球スクール建設や教育の支援といった活動を通して、ラオス人民民主共和国トップと唯一無二の人脈を持ち、信頼を得ている。日本とラオスの両国間の橋渡し役として、ラオス栄養改善プロジェクトにおいて、その貢献度は高い。 また、iPS細胞研究の山中伸弥教授を支援するためのチャリティ開催など、世のため、人のため貢献できるよう様々な取り組みを行っている。 座右の銘は「思いは叶う」。 2023年、秋の叙勲にて旭日双光章を受章。
サステナブルな社会をDXでいかに加速化できるのか
日本におけるDX（テジタル・トランスフォーメション）やAIの文脈で、サステナビリティに触れられることが少ないように見受けられます。サステナビリティの実現には、企業においては事業活動のムダを削ったリーン・マネジメントが基本であり、そこにはDX（テジタル・トランスフォーメション）が前提となります。さらにはサステナブルで効率的な心地よい職場空間が、クリエイティビティに高い効果を生み出すことにも繋がっている事例も見受けられます。つまり、効率(efficiency）と効果（effectiveness)は対立する概念ではなく、それらを混在させずに意識的に切り分けることで両立するものにもなり得り、今日では”両利きの経営”とも言われてます。 一方、地域社会においてもエネルギーグリッドなどのエネルギー管理などや、地球全体を俯瞰して温暖化や砂漠化を監視していく上でも DXの役割は欠かせません。 このセッションでは、DXによってSX（サステナブル・トランスフォーメーション）がどのように実現されているのか。その最新事例をご紹介頂くことで、サステナブルな未来を皆で創造していきます。
慶應義塾大学環境情報学部卒業。同大学院政策・メディア研究科修了、２００５年東京大学大学院情報理工学研究科修了。博士（情報理工学）。英国ケンブリッジ大学コンピュータ研究所訪問研究員を経て、２００６年日興シティグループ証券（現、シティグループ証券）にてITサービス・ソフトウェア担当の証券アナリストとしてしたのち、２００９年フューチャーブリッジパートナーズ（株）設立。２０１０年（株）アプリックス社外監査役、２０１７年同代表取締役社長、代表取締役会長を経て、２０２０年野原グループ（株）取締役グループCFO、ジオコード（株）社外取締役、ネットスターズ（株）社外取締役。CFOとして、経営の視点から、企業戦略の策定、経営管理、M&A、資金調達・運用、データ活用を実施するとともに、作家として、テクノロジー×ビジネスに関する著作も手掛ける。著書に「これならわかるネットワーク」（講談社ブルーバックス、０８年５月）、「ネット企業の新技術と戦略がよ～くわかる本」（秀和システム、１１年９月）、「図解入門ビジネス 最新 Web3とメタバースがよ～くわかる本」（秀和システム、２２年８月）など多数。
サステナブルな社会をDXでいかに加速化できるのか
日本におけるDX（テジタル・トランスフォーメション）やAIの文脈で、サステナビリティに触れられることが少ないように見受けられます。サステナビリティの実現には、企業においては事業活動のムダを削ったリーン・マネジメントが基本であり、そこにはDX（テジタル・トランスフォーメション）が前提となります。さらにはサステナブルで効率的な心地よい職場空間が、クリエイティビティに高い効果を生み出すことにも繋がっている事例も見受けられます。つまり、効率(efficiency）と効果（effectiveness)は対立する概念ではなく、それらを混在させずに意識的に切り分けることで両立するものにもなり得り、今日では”両利きの経営”とも言われてます。 一方、地域社会においてもエネルギーグリッドなどのエネルギー管理などや、地球全体を俯瞰して温暖化や砂漠化を監視していく上でも DXの役割は欠かせません。 このセッションでは、DXによってSX（サステナブル・トランスフォーメーション）がどのように実現されているのか。その最新事例をご紹介頂くことで、サステナブルな未来を皆で創造していきます。
ソニー渉外部通商政策課、在京米国大使館経済部通商政策担当、ブルームバーグテレビジョン・アナウンサーを経て、1999 年以降、ソニー（再入社）、大和証券グループ本社、武田薬品工業、ANAホールディングス、NTT データグループの5 社にてサステナビリティ経営を推進。 国連GC・LEAD プログラム・メンバー、IIRC 統合報告パイロットプログラム・メンバー、内閣府「新しい公共」円卓会議構成員、日本経団連・社会貢献担当者懇談会座長、日本NPO センター理事、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科非常勤講師などを歴任し、現在は、国際協力NGO センター（JANIC）理事、日本ソーシャル・イノベーション学会理事、広告電通賞SDGs特別賞選考委員長、東京財団政策研究所CSR委員会WGメンバー、中央共同募金会「赤い羽根福祉基金」運営委員会メンバー、全社協全国ボランティア・市民活動振興センター運営委員会メンバー等を務める。 レディング大学大学院修士課程修了（多国籍企業論）、慶應義塾大学経済学部卒業（国際経済論）。
サステナブルな社会をDXでいかに加速化できるのか
日本におけるDX（テジタル・トランスフォーメション）やAIの文脈で、サステナビリティに触れられることが少ないように見受けられます。サステナビリティの実現には、企業においては事業活動のムダを削ったリーン・マネジメントが基本であり、そこにはDX（テジタル・トランスフォーメション）が前提となります。さらにはサステナブルで効率的な心地よい職場空間が、クリエイティビティに高い効果を生み出すことにも繋がっている事例も見受けられます。つまり、効率(efficiency）と効果（effectiveness)は対立する概念ではなく、それらを混在させずに意識的に切り分けることで両立するものにもなり得り、今日では”両利きの経営”とも言われてます。 一方、地域社会においてもエネルギーグリッドなどのエネルギー管理などや、地球全体を俯瞰して温暖化や砂漠化を監視していく上でも DXの役割は欠かせません。 このセッションでは、DXによってSX（サステナブル・トランスフォーメーション）がどのように実現されているのか。その最新事例をご紹介頂くことで、サステナブルな未来を皆で創造していきます。
「Japan CDO of The Year 2023」受賞。2021年4月より、三井化学にてCDOを担当、現在、常務執行役員 DX推進本部長。2019年より日本電産にて家電産業事業 専務 事業本部長。1989年IBM入社以降、30年にわたり営業（金融・製造・通信）およびブランド（ハードウェア・サービス・ソフトウェア）ならびに米国NY本社勤務を経験。クラウド、次世代金融コアバンキング、WATSON(AI)事業、ブロックチェーン、量子コンピュータプロジェクトの新規事業開拓、IBMの最重要顧客担当を歴任。
サステナブルな社会をDXでいかに加速化できるのか
日本におけるDX（テジタル・トランスフォーメション）やAIの文脈で、サステナビリティに触れられることが少ないように見受けられます。サステナビリティの実現には、企業においては事業活動のムダを削ったリーン・マネジメントが基本であり、そこにはDX（テジタル・トランスフォーメション）が前提となります。さらにはサステナブルで効率的な心地よい職場空間が、クリエイティビティに高い効果を生み出すことにも繋がっている事例も見受けられます。つまり、効率(efficiency）と効果（effectiveness)は対立する概念ではなく、それらを混在させずに意識的に切り分けることで両立するものにもなり得り、今日では”両利きの経営”とも言われてます。 一方、地域社会においてもエネルギーグリッドなどのエネルギー管理などや、地球全体を俯瞰して温暖化や砂漠化を監視していく上でも DXの役割は欠かせません。 このセッションでは、DXによってSX（サステナブル・トランスフォーメーション）がどのように実現されているのか。その最新事例をご紹介頂くことで、サステナブルな未来を皆で創造していきます。
1997年スカパーＪＳＡＴ入社。静止通信衛星のフライトディレクタや新規衛星の運用準備プロジェクトマネージャなど20年に渡る衛星運用経験を経て新規事業開発に携わる。 宇宙ビッグデータを活用した情報サービスプラットフォームSpatio-i（スペイシオ・アイ）を立ち上げる傍ら、社内スタートアップ制度を使い有志と共にスペースデブリ除去事業の検討を開始。2020年春から理化学研究所内に研究開発チームを設立し、非接触によるスペースデブリ除去要素技術を開発している。元理化学研究所客員研究員。元慶應大学SDM研究所研究員。
「子どものウェルビーイング」を意識できる社会へ ～企業・NPO・教育現場、ともに考える今と未来～
ポストSDGsのキーワードとも言われ、あちこちで聞かれるようになった「ウェルビーイング（Well-being）」。社会全体でウェルビーイングの実現が求められている昨今、企業やNPOはどのような方向性を示し、取り組んでいくべきであろうか。 日本の子どもたちは精神的な幸福や自己肯定感が低いと言われており、「子どものウェルビーイング」に社会からの注目が集まっている。 このセッションでは、「よく生きる（Well-being）」を掲げて30年以上の歴史を持つベネッセの「ベネッセ ウェルビーイングLab」と、子どもの居場所づくりに取り組む特定非営利活動法人「放課後NPOアフタースクール」に、活動を通じて見えてきたことなどを伺う。 さらに教職員の経験を持つパネリストも交え、日本におけるウェルビーイングの課題、多様な接点での子どもとの接し方や、未来に向けた視点など、「子どものウェルビーイング」をともに考える場を提供し、皆様と次なる一歩を踏み出すことを目指したい。
出版部などを経て、86年社内で出産休暇取得・復帰第1号となる。復帰後の93年に現・こどもちゃれんじの立ち上げに参加。97年の統括部長に着任後は ｢二児の母｣ としての経験を活かして、映像教材や生活習慣の学びを導入するなどの改革を進めた。13年にCHO（最高人事責任者）となり、男性の育休取得などの施策も推進。22年からESG・サステナビリティ推進本部長に就任し、社会に向けて ｢よく生きる（ウェルビーイング）｣ を発信している。
「子どものウェルビーイング」を意識できる社会へ ～企業・NPO・教育現場、ともに考える今と未来～
ポストSDGsのキーワードとも言われ、あちこちで聞かれるようになった「ウェルビーイング（Well-being）」。社会全体でウェルビーイングの実現が求められている昨今、企業やNPOはどのような方向性を示し、取り組んでいくべきであろうか。 日本の子どもたちは精神的な幸福や自己肯定感が低いと言われており、「子どものウェルビーイング」に社会からの注目が集まっている。 このセッションでは、「よく生きる（Well-being）」を掲げて30年以上の歴史を持つベネッセの「ベネッセ ウェルビーイングLab」と、子どもの居場所づくりに取り組む特定非営利活動法人「放課後NPOアフタースクール」に、活動を通じて見えてきたことなどを伺う。 さらに教職員の経験を持つパネリストも交え、日本におけるウェルビーイングの課題、多様な接点での子どもとの接し方や、未来に向けた視点など、「子どものウェルビーイング」をともに考える場を提供し、皆様と次なる一歩を踏み出すことを目指したい。
1996年に株式会社丸井入社。長女の誕生をきっかけに、放課後NPOアフタースクールを開始し、21校のアフタースクールの開校に携わる。 2019年新渡戸文化学園理事長就任。日本のモデルとなる未来の学校づくりに挑む。 2013～2019年、文部科学省中央教育審議会委員。2017年より渋谷区教育委員。
「子どものウェルビーイング」を意識できる社会へ ～企業・NPO・教育現場、ともに考える今と未来～
ポストSDGsのキーワードとも言われ、あちこちで聞かれるようになった「ウェルビーイング（Well-being）」。社会全体でウェルビーイングの実現が求められている昨今、企業やNPOはどのような方向性を示し、取り組んでいくべきであろうか。 日本の子どもたちは精神的な幸福や自己肯定感が低いと言われており、「子どものウェルビーイング」に社会からの注目が集まっている。 このセッションでは、「よく生きる（Well-being）」を掲げて30年以上の歴史を持つベネッセの「ベネッセ ウェルビーイングLab」と、子どもの居場所づくりに取り組む特定非営利活動法人「放課後NPOアフタースクール」に、活動を通じて見えてきたことなどを伺う。 さらに教職員の経験を持つパネリストも交え、日本におけるウェルビーイングの課題、多様な接点での子どもとの接し方や、未来に向けた視点など、「子どものウェルビーイング」をともに考える場を提供し、皆様と次なる一歩を踏み出すことを目指したい。
ベネッセ教育総合研究所 （元・東京都公立小学校 指導教諭） 東京学芸大学大学院教育心理学部臨床心理学科修了。専門は道徳。公立小学校教員を20年近く務めた後、現職。現在は学校や自治体を支援するために全国各地で教員研修や保護者向けセミナーを行っている。 「子どもがのびる「待ち上手」な親の習慣」（青春出版社）など著書多数。
CSR調達：ゲーム オブ チョイス体験会
SDGsを機に世界中で注目が高まるサステナビリティへの取り組み。寄付やボランティアといった社会貢献活動だけでなく、いかに本業として取り組むかが重視されています。 本業を営む上で欠かせない調達活動では、これまでのQCD（品質・価格・納期）だけでなく、人権や環境への配慮について強く求められるようになってきていますが、日本企業においては、まだまだ実感が伴っていないのが実情ではないでしょうか？ そこで今回、ＧＣＮＪサプライチェーン分科会が開発した、ＣＳＲ調達の重要性を体感するワークショップ「Game of Choice」の体験会を実施します。 ある社会・環境リスクに対して、企業の代表者だったら、どう動くか？サプライチェーン上のステークホルダーだったら、どのような行動を取るか？それぞれがサプライチェーン上のあるキャラクターになりきって、あるリスクに対する行動を選択し、その選定理由についてディスカッション頂きます。
国内大手金融機関にて、主に新規事業（スポーツ振興くじ）・新規部門（広告宣伝・女性活躍推進PJ・CSR・富裕層取引）立ち上げに従事。その後、2014年より、日本を代表する電気製品の試験・検査・認証機関である（一財）電気安全環境研究所（JET)に移り、関西事業所副所長を経て、製品安全普及啓発、CSR・サステナビリティ推進等を担当。現在は、サステナビリティ推進室長と電気製品安全センター副所長を兼務。 社外活動として、2008年にGCNJの前身である任意団体GCJNに監事として参画。2017年からGCNJ：GCの社内浸透研究分科会幹事（現任）、2019年からGCNJ:分科会推進委員長（現任）。GCNJ:サプライチェーン分科会普及促進タスクチームのリーダーも兼務。 ※GCNJ：グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン
CSR調達：ゲーム オブ チョイス体験会
SDGsを機に世界中で注目が高まるサステナビリティへの取り組み。寄付やボランティアといった社会貢献活動だけでなく、いかに本業として取り組むかが重視されています。 本業を営む上で欠かせない調達活動では、これまでのQCD（品質・価格・納期）だけでなく、人権や環境への配慮について強く求められるようになってきていますが、日本企業においては、まだまだ実感が伴っていないのが実情ではないでしょうか？ そこで今回、ＧＣＮＪサプライチェーン分科会が開発した、ＣＳＲ調達の重要性を体感するワークショップ「Game of Choice」の体験会を実施します。 ある社会・環境リスクに対して、企業の代表者だったら、どう動くか？サプライチェーン上のステークホルダーだったら、どのような行動を取るか？それぞれがサプライチェーン上のあるキャラクターになりきって、あるリスクに対する行動を選択し、その選定理由についてディスカッション頂きます。
感動体験を創造し続ける ～社会をもっと元気に、カラフルに。～ 私たちの開発した製品・サービスで「感動」や「共感」が溢れる社会を、そして世界中の人々の生活に「彩り」を。 生産統括本部購買部で主にぱちんこ・パチスロのメカニカル部品の調達に従事。 CSR調達の重要性を学び、サステナビリティ研修プログラムの企画・運営を行う。 2022年からグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン サプライチェーン分科会に参加。 同分科会の普及促進タスクチームにも所属し、CSR調達の裾野拡大を目的にサステナビリティ関連のイベント出展やセミナー開催に携わる。
CSR調達：ゲーム オブ チョイス体験会
SDGsを機に世界中で注目が高まるサステナビリティへの取り組み。寄付やボランティアといった社会貢献活動だけでなく、いかに本業として取り組むかが重視されています。 本業を営む上で欠かせない調達活動では、これまでのQCD（品質・価格・納期）だけでなく、人権や環境への配慮について強く求められるようになってきていますが、日本企業においては、まだまだ実感が伴っていないのが実情ではないでしょうか？ そこで今回、ＧＣＮＪサプライチェーン分科会が開発した、ＣＳＲ調達の重要性を体感するワークショップ「Game of Choice」の体験会を実施します。 ある社会・環境リスクに対して、企業の代表者だったら、どう動くか？サプライチェーン上のステークホルダーだったら、どのような行動を取るか？それぞれがサプライチェーン上のあるキャラクターになりきって、あるリスクに対する行動を選択し、その選定理由についてディスカッション頂きます。
大学卒業後、埼玉りそな銀行に入社。埼玉県内支店で法人・個人の融資審査・営業を担当後、社内公募を活用してりそなホールディングス コーポレートコミュニケーション部SDGs推進室に異動。非財務情報開示等を行う。現在はグループ戦略部サステナビリティ推進室において、グループのサステナビリティ推進企画全般、社内浸透・担い手の育成や企業向けの情報発信などを担当。 2018年よりグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン サプライチェーン分科会に参加。2023年度同分科会普及促進タスクチーム サブリーダー。
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例②：三方良し 笛吹市における旅行者に魅力的な観光まちづくり
ＪＴＢは、地域に眠っている資源「タカラ」を再発見し、日本の「チカラ」につなげるという思いのもと、地域・自治体の皆様と連携をし、地域の現状分析から、戦略立案、コンテンツ開発、ＰＤＣＡサイクルの検証まで持続可能性（サステナビリティ）を重視した「持続可能な地域づくり」をめざし、地域交流事業に取り組んでおります。 今回は、笛吹市と連携をし、「集客交流拠点整備・運営」「新しい人流の創出」への取組、その際に活用した事業方式についてお話をいたします。
山梨県笛吹市出身（旧石和町） 昭和４１年５月１１日（５７歳） 経歴 平成１年３月 拓殖大学政治経済学部 政治学科 卒業 平成１年４月 富士急行株式会社 入社 平成５年７月 衆議院議員 秘書 平成１５年４月 山梨県議会議員 初当選 平成１９年４月 山梨県議会議員 再選 平成２３年４月 山梨県議会議員 ３選 平成２７年４月 山梨県議会議員 ４選 平成２８年１１月 笛吹市長 就任 令和２年１１月 笛吹市長 ２期 笛吹市の将来像 「ハートフルタウン笛吹 ～優しさあふれるまち～」
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例②：三方良し 笛吹市における旅行者に魅力的な観光まちづくり
ＪＴＢは、地域に眠っている資源「タカラ」を再発見し、日本の「チカラ」につなげるという思いのもと、地域・自治体の皆様と連携をし、地域の現状分析から、戦略立案、コンテンツ開発、ＰＤＣＡサイクルの検証まで持続可能性（サステナビリティ）を重視した「持続可能な地域づくり」をめざし、地域交流事業に取り組んでおります。 今回は、笛吹市と連携をし、「集客交流拠点整備・運営」「新しい人流の創出」への取組、その際に活用した事業方式についてお話をいたします。
１９７０年生まれ ５３歳 １９９３年株式会社ジェイティービー入社。長く教育旅行の営業を担当 ２０１３年株式会社ＪＴＢ本社事業創造部にて新規事業開発に携わる ２０１６年埼玉支店副支店長を経て２０１９年２月より山梨県甲府支店長 現職 高校、大学、社会人でラグビー部に所属し、ラグビーで培った体力とコミュニケーション力を武器に営業現場で活躍。 現在は甲府支店長として法人、教育、個人旅行の取扱いだけでなく、温泉地の再開発やインバウンド向けオプショナルツアーの拠点作り、着地コンテンツ開発運営など地域交流事業を支店の新しい柱として位置付け、新しい事業モデルを鋭意構築中。
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例②：三方良し 笛吹市における旅行者に魅力的な観光まちづくり
ＪＴＢは、地域に眠っている資源「タカラ」を再発見し、日本の「チカラ」につなげるという思いのもと、地域・自治体の皆様と連携をし、地域の現状分析から、戦略立案、コンテンツ開発、ＰＤＣＡサイクルの検証まで持続可能性（サステナビリティ）を重視した「持続可能な地域づくり」をめざし、地域交流事業に取り組んでおります。 今回は、笛吹市と連携をし、「集客交流拠点整備・運営」「新しい人流の創出」への取組、その際に活用した事業方式についてお話をいたします。
2003年株式会社ジェイティービーに入社 教育事業、中央省庁への出向、地域交流事業などを経験し、2022年4月よりツーリズム事業本部地域交流チームにて地域交創プロジェクトを担当している。
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例③：データに基づく高付加価値な観光体験 ～草津温泉の新たな挑戦～
草津温泉観光協会は、「草津町の様々な魅力あるスポットへの集客」と「観光客のさらなる満足度向上」に向け、地域独自の観光プラットフォームを構築しています。 一人一人のニーズに即した快適な観光体験の提供を念頭に、ドコモグループとタッグを組み、「草津温泉公式観光アプリ」と「運用管理システム」からなるプラットフォームの開発を進めています。 3月のリリースに向け、本プラットフォームの仕組みから、長期的に草津温泉観光協会のめざす姿までご説明いたします。
群馬県草津町出身。東京の大学を卒業後、都内で就業し、2013年草津温泉観光協会に入社。 イベント業務やメディア対応の業務を担当した後、２０１６年からDMO事業を立ち上げ事業推進。 グローバルマーケティング部会、新観光創成部会、人材育成部会の３つの部会において、 地域の若手経営者とともに多岐にわたる施策立案・事業実施してきた。 ２０２０年より現職。草津温泉観光協会全体の事業を統括する。
自治体と企業による共創事例ピッチ 先行事例③：データに基づく高付加価値な観光体験 ～草津温泉の新たな挑戦～
草津温泉観光協会は、「草津町の様々な魅力あるスポットへの集客」と「観光客のさらなる満足度向上」に向け、地域独自の観光プラットフォームを構築しています。 一人一人のニーズに即した快適な観光体験の提供を念頭に、ドコモグループとタッグを組み、「草津温泉公式観光アプリ」と「運用管理システム」からなるプラットフォームの開発を進めています。 3月のリリースに向け、本プラットフォームの仕組みから、長期的に草津温泉観光協会のめざす姿までご説明いたします。
2013年NTTドコモに入社後、首都圏の大企業向けのソリューションコンサルティング営業やパートナー企業とのコラボレーションによる新規事業開発に従事。その後、金融/決済・エンタメ・ヘルスケア等を中心としたスマートライフ事業の戦略・企画策定に従事。2021年4月より現職に着任し、販売代理店のマネジメント、地方自治体のデジタル田園都市実現に向けた新規事業開発に取り組んでいる。
Opening Remarks
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1993年生まれ、名古屋大学大学院環境学研究科を修了後、㈱デンソーで研究開発に従事。大学時代に農業と環境問題に興味を持ち、人工土壌技術に出会いTOWINGを創業。TOWINGは名古屋大学発のグリーン・アグリスタートアップで、高機能バイオ炭「宙炭（そらたん）」を開発し、温室効果ガス排出削減と減化学肥料・有機転換を同時に実現する土壌改良資材として注目を集めている。 S-Booster2019などの受賞を経て、2020年11月に独立。2023年4月までに累計10億円の資金調達を実施し、TOWINGのミッション「サステナブルな次世代農業を起点とする超循環社会を実現する」に向けて積極的な活動を展開。Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2023にも選出され、JAアクセラレータ―第４期に採択、第8回Rise Up Festaで最優秀賞を獲得するなど、幅広い受賞歴がある。
Opening Remarks
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1995年生まれ。名古屋大学大学院工学研究科修了。同大学院環境学研究科在籍。2020年に兄の西田宏平と共に、TOWINGを共同創業、取締役CTOに就任。材料工学と土壌学をバックグラウンドに持ち、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構が開発した技術に、バイオ炭の前処理、微生物培養などに関する独自の技術を融合させ、社会実装化した。現在は3次元構造解析やバイオインフォマティクスを活用しながら、高機能バイオ炭のさらなる高度化、未利用バイオマス資源の高効率利用、超循環型農業システムの確立に関する研究に従事。 主な受賞歴として、MITテクノロジーレビュー主催「Innovators Under 35 Japan 2022」未来を創る35歳未満のイノベーター、Forbes JAPAN主催「Forbes JAPAN 30 UNDER 30 2023」世界を変える30歳未満等に選出されている。
時代に適合し「走る歓び」を進化させ続けていく～『飽くなき挑戦』で未来にもっとワクワクを～
今日、持続可能な社会の発展に向けての取り組みが重要な課題となっています。 自動車産業においても100年に一度の大変革期と言われ、カーボンニュートラルへの取り組みや、安全・安心・自由な移動が叶うクルマ社会の実現が求められています。 私たちマツダは、そのために「時代の要請に適合して社会と共にありつづけること」と同時に、「人々の生活に価値を提供しつづけること」が不可欠だと考えています。 本講演では、マツダの独自技術である「ロータリーエンジン」に着目し、その環境エンジンとしての可能性、時代に適合して「走る歓び」を進化させ続け、今後どのように移動の感動体験やときめきをお届けしようとしているのかを『飽くなき挑戦』の歴史とともにご紹介します。 すべては、走る歓び。そして、生きる歓びのために。 マツダの『飽くなき挑戦』が描く未来にご期待ください。
1983年、東洋工業（現マツダ）入社。主に営業やマーケティングを担当し、2002年にグローバルマーケティング本部長、2004年に欧州法人のマツダモーターヨーロッパ副社長に就任。 2016年からの5年間、米国法人マツダノースアメリカンオペレーションズの社長兼CEOを務め、ブランド価値経営の推進や販売網の再構築などに取組み、マツダの米国ビジネスを成長軌道に乗せた。 2023年6月より現職。代表取締役社長兼CEOでありながら、コミュニケーションやサステナビリティの統括にも自ら率先して取り組んでいる。
インパクト加重会計、企業価値創造の未来
企業価値をどのように定義し測定するかは急速に進化している。近年、企業は社会的・環境的価値創造「インパクト」を短・中・長期的な事業計画に統合し、企業価値を財務的・社会的価値創造として明確に定義している。しかし、企業が社会や環境に対して生み出している価値を効果的に測定し、それらの影響のビジネスとの関連性を投資家に伝えるにはどうすればよいのだろうか。騒がしいことが多いESGデータの世界で、投資家はどのようにして社会的および環境的課題に対処するための測定可能なソリューションを作成する立場にある真の持続可能性リーダーを特定することができるのか。インパクト加重会計「ＩＷＡ」は、これらの基本的な戦略的問題に対処するための強力なツールである。ハーバード・ビジネス・スクールで開発されたＩＷＡは、今や世界中の企業が社会的および環境的影響を特定し、測定し、評価するために使用するアプローチに成長した。企業は影響を評価することで（金額で換算することで）、同業他社との差別化を図り、バリューチェーン内の隠れたリスクや機会を特定し、社会的・環境的貢献を定量化し、影響をより効果的に企業価値創造に結びつけることができる。
2013年EY入所、2014年よりEYのサステナリビティ関連サービス(Climate Change and Sustainability Services)日本地区リーダー。ESGやサステナビリティの経営統合、ビジネスと人権、インパクト会計を中心に、企業へのサポートを行う。東北大学大学院非常勤講師、環境省中央環境審議会カーボンプライシングの活用に関する小委員会委員を歴任。現在、一般社団法人ESG情報開示研究会理事、企業と社会フォーラム(JFBS)理事、東京財団政策研究所CSRワーキンググループメンバーを務める。
インパクト加重会計、企業価値創造の未来
企業価値をどのように定義し測定するかは急速に進化している。近年、企業は社会的・環境的価値創造「インパクト」を短・中・長期的な事業計画に統合し、企業価値を財務的・社会的価値創造として明確に定義している。しかし、企業が社会や環境に対して生み出している価値を効果的に測定し、それらの影響のビジネスとの関連性を投資家に伝えるにはどうすればよいのだろうか。騒がしいことが多いESGデータの世界で、投資家はどのようにして社会的および環境的課題に対処するための測定可能なソリューションを作成する立場にある真の持続可能性リーダーを特定することができるのか。インパクト加重会計「ＩＷＡ」は、これらの基本的な戦略的問題に対処するための強力なツールである。ハーバード・ビジネス・スクールで開発されたＩＷＡは、今や世界中の企業が社会的および環境的影響を特定し、測定し、評価するために使用するアプローチに成長した。企業は影響を評価することで（金額で換算することで）、同業他社との差別化を図り、バリューチェーン内の隠れたリスクや機会を特定し、社会的・環境的貢献を定量化し、影響をより効果的に企業価値創造に結びつけることができる。
2001年シブサワ・アンド・カンパニー株式会社を創業、代表取締役に就任。07年コモンズ株式会社(現コモンズ投信株式会社)を創業し、翌年、取締役会長に就任。21年にブランズウィック・グループのシニアアドバイザー、22年ISSB（国際サステナビリティ基準審議会）議長の特別顧問およびIFVI理事、23年アフリカ向けインパクトファンド株式会社＆Capitalを創業し、代表取締役CEOに就任。経済同友会グローバルサウス・アフリカ委員会委員長、岸田政権「新しい資本主義実現会議」等、多数の政府系委員会の委員。UNDP（国連開発計画）SDG Impact Steering Group委員、東京大学総長室アドバイザー。
インパクト加重会計、企業価値創造の未来
企業価値をどのように定義し測定するかは急速に進化している。近年、企業は社会的・環境的価値創造「インパクト」を短・中・長期的な事業計画に統合し、企業価値を財務的・社会的価値創造として明確に定義している。しかし、企業が社会や環境に対して生み出している価値を効果的に測定し、それらの影響のビジネスとの関連性を投資家に伝えるにはどうすればよいのだろうか。騒がしいことが多いESGデータの世界で、投資家はどのようにして社会的および環境的課題に対処するための測定可能なソリューションを作成する立場にある真の持続可能性リーダーを特定することができるのか。インパクト加重会計「ＩＷＡ」は、これらの基本的な戦略的問題に対処するための強力なツールである。ハーバード・ビジネス・スクールで開発されたＩＷＡは、今や世界中の企業が社会的および環境的影響を特定し、測定し、評価するために使用するアプローチに成長した。企業は影響を評価することで（金額で換算することで）、同業他社との差別化を図り、バリューチェーン内の隠れたリスクや機会を特定し、社会的・環境的貢献を定量化し、影響をより効果的に企業価値創造に結びつけることができる。
EY Papan気候変動・サステナビリティサービス（CCaSS）のシニアマネージャーであるDavid Freiberg（デビッド・フライバーグ）は、クライアントの戦略的計画と管理の実践における影響管理、戦略、および会計の統合を支援しています。 ＥＹ入社前は、ハーバード・ビジネス・スクールのImpact-Weighted Accounts Initiative（IWAI）の創設メンバーの１人として活動しました。IWAIインパクト方法論の開発を担当し、企業や投資家とのグローバルな関与を主導しました。また、 「Sustainability & ESG」 と 「Civil Rights & Racial Equity Audits」 の両方の実践グループの開発を支援したKKS AdvisorsやPaul、Weissなど一流コンサルティング会社や法律事務所でインパクトとESGサービスの開発を主導しました。
Danish Crowns Sustainability Journey - 360° approach, so we scope and deliver towards all our stakeholders
Danish Crown take the lead in working towards the sustainable transition of food production and step up our investment in sustainability and innovation throughout our value chain from farm to fork to accelerate the development. Sustainability is the foundation of our new business strategy, Feeding the Future. Our ambition is to be a successful leading player in sustainable meat production by 2030. The key to fulfilling that ambition is to create more value from the resources available to us and base our business on sustainably produced high-quality meat.
Leading Danish Crowns sustainability program. More than 30 years within the abattoir and meat processing sector. Last 5 years worked with different areas within the sustainability agenda, and since june-19 as as lead for Group Sustainability, with a team of experts within Environment, Social and Governance (ESG) and sector specific risks like animal welfare. Danish Crown take the lead working towards the sustainable transition of food production and step up our investment in sustainability and innovation throughout our value chain from farm to fork to accelerate the development. Building on five main target areas, our sustainability strategy supports our new business strategy. The five target areas set the direction for our contribution to the UN 2030 Agenda for Sustainable Development and address opportunities and risks throughout our value chain from farm to fork. The five areas are: • Sustainable Farming • Sustainable Production • Good Jobs for Everyone • Together with Customers and Consumers • Feeding the World You can always read more: www.danishcrown.com #danishcrown #feedingthefuture #betterfoodbrighterfuture #sustainability
問題認識から解決策へ – サステイナビリティに対しての責任
自動車産業は世界のCO2排出量の9％を占めている。100年近い歴史を持つボルボ・カーズにも、それなりの責任がある。私たちの使命である安全性に真剣に取り組むことは、サステナビリティに真剣に取り組むことでもあり、それがボルボ・カーズの企業戦略における野心的な変革につながっている。
北海道出身。1991年、メアリービル大学 卒業。 2021年5月にボルボ・カー・ジャパン株式会社に入社後、Direct to Consumer Operations（DX関連部門）本部長に就き、顧客体験やDXを進める部門責任者を務めた。 2023年8月、ボルボ・カー・ジャパン初の女性代表取締役に就任。
SXへの挑戦 ～真のサステナビリティ経営をいかに実現させるか～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
マスコミを経て、花王に入社。企業理念「花王ウェイ」の花王グループ啓発活動を担当。 その後、グローバル社内広報やグローバルコーポレートコミュニケーション推進を担当。中期経営戦略に基づくプロジェクト（企業イメージ醸成プロジェクト）の推進に携わる。2018年に ESG部門 部門推進・ESG広報担当部長に就任し、花王ESG戦略Kirei Lifestyle Planの策定・推進を担う。2022年より現職。
SXへの挑戦 ～真のサステナビリティ経営をいかに実現させるか～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
一橋大学商学部卒。在学中、フランスHEC Paris 経営大学院留学。パリ大学Dauphine, Sorbonne MBA取得。 野村総合研究所 (NRI)、経営共創基盤、A.T. カーニー、ペルノ・リカール、MHD モエ ヘネシー ディアジオを経て2023年1月より現職。 経営やマーケティングの中に、社会・環境・ダイバーシティの観点を導入し、サステナビリティの仕組みやプログラムを立ち上げ、実施・拡大。 現職では、Food（食）, Planet（環境）, Community（社会貢献）, People（人）の4つの柱より成り立つ、サステナビリティ＆ESGに関わる戦略立案／計画策定／実行／コミュニケーションをリードし、チームメンバーと共に、主にコミュニティ（社会貢献／教育）、環境（ネットゼロ／廃棄物削減／ゼロプラスチック）、サステナビリティに関するガバナンス、ディスクロージャーにたずさわる。 2022年より、週1回、母校一橋大学で、CSR/CSV/サステナビリティの講義を主に交換留学生向けに英語で担当。 趣味はワイン（ソムリエ & WSET Level 3）とアート。
【ビデオ登壇】オープニング・トーク
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
筑波大学国際関係学類卒業、東海大学医学部医学科卒業後、東京大学医学部附属病院小児科入局、民間病院にて医師として勤務。2016年7月に参議院議員選挙比例区にて初当選（現在２期目）、厚生労働大臣政務官、内閣府大臣政務官を歴任し、2023年９月より現職。
【ビデオ登壇】オープニング・トーク
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
略歴 昭和54年(1979年) 3月 岡山大学教育学部附属小学校卒業 昭和57年(1982年) 3月 岡山大学教育学部附属中学校卒業 昭和60年(1985年) 3月 岡山県立岡山大安寺高校卒業 昭和60年(1985年) 4月 東京大学理科一類入学（１年間休学し、アメリカで語学研修） 平成 2 年(1990年) 3月 東京大学工学部卒業 平成 2 年(1990年) 4月 外資系経営コンサルティング会社入社 平成 5 年(1993年) 6月 同社退職 平成 7 年(1995年) 6月 スタンフォード・ビジネススクール修了 ＭＢＡ取得 平成 8 年(1996年) 5月 株式会社天満屋取締役就任 平成10年(1998年) 5月 株式会社天満屋代表取締役社長就任 平成24年(2012年) 5月 株式会社天満屋代表取締役社長退任 平成24年(2012年) 11 月 岡山県知事就任（11月12日） 平成28年(2016年) 11 月 岡山県知事再任（11月12日） 令和 2 年(2020年) 11 月 岡山県知事再任（11月12日）
未来の世界と日本のデザイン～ESGの本格化、VUCA時代をどう乗り越えるか～
ESG/SDGｓ本格化の時代の関係者の連携を探ります。 「混迷」の時代は、まさにVUCAです。 変動性（Volatility）、不確実性（Uncertainty）、複雑性（Complexity）、曖昧性（Ambiguity）。 VUCA時代を生き抜くために企業、自治体に求められるのは、イノベーションとそれを起こす多様性を重視した人材でしょう。 いよいよ、SDGsターゲットレベルでの当てはめの「規定演技」を終えて、強みを発揮する「自由演技」を進めていく必要があります。 「ポストＳＤＧｓの検討元年」にあたる2024年にSDGs未来都市やSDGs企業の連携をどう形成していくかヒントを探ります。 日本経済新聞社の「第３回全国市区SDGs先進度調査」において、全国１位の評価を得たさいたま市のSDGs政策から学びを抽出します。
（経歴） 昭和63年 松下政経塾卒塾（第7期生） 平成15年 埼玉県議会議員（南6区） 平成19年 埼玉県議会議員（南6区） 平成21年 さいたま市長（1期目） 平成25年 さいたま市長（2期目） 平成29年 さいたま市長（3期目） 令和 3年 さいたま市長（4期目） 共栄大学客員教授 （著書） 「2010年霞ヶ関物語」（共著 二期出版） 「繁盛の法則」（共著 TBSブリタニカ） 「犯罪のない安全なまちをつくろう」（共著 埼玉新聞社） 「さいたま市未来創造図 マイドリーム100年構想私案」（埼玉新聞社） 「さいたま市未来創造図2 スポーツで日本一笑顔あふれるまち」（埼玉新聞社） 「もっと身近に、もっとしあわせに」（埼玉新聞社） 「さいたま市未来創造図3 子どもが輝く絆で結ばれたまち」（埼玉新聞社） 「さいたま市未来創造図4 人と人を絆で結ぶスマートシティ」（埼玉新聞社） （好きな言葉） 「素志貫徹」（成功の要諦は、成功するまで続けるところにある）
未来の世界と日本のデザイン～ESGの本格化、VUCA時代をどう乗り越えるか～
ESG/SDGｓ本格化の時代の関係者の連携を探ります。 「混迷」の時代は、まさにVUCAです。 変動性（Volatility）、不確実性（Uncertainty）、複雑性（Complexity）、曖昧性（Ambiguity）。 VUCA時代を生き抜くために企業、自治体に求められるのは、イノベーションとそれを起こす多様性を重視した人材でしょう。 いよいよ、SDGsターゲットレベルでの当てはめの「規定演技」を終えて、強みを発揮する「自由演技」を進めていく必要があります。 「ポストＳＤＧｓの検討元年」にあたる2024年にSDGs未来都市やSDGs企業の連携をどう形成していくかヒントを探ります。 日本経済新聞社の「第３回全国市区SDGs先進度調査」において、全国１位の評価を得たさいたま市のSDGs政策から学びを抽出します。
東京大学法学部、ハーバード・ビジネス・スクール卒業。三菱商事を経て、マッキンゼーで約20年間勤務。デンソー、ファーストリテイリング、味の素、 SOMPOホールディングスなどの社外取締役、朝日新聞社の社外監査役、ボストン・コンサルティング・グループ、インタープランド、アクセンチュアなどのシニアアドバイザーを歴任。『パーパス経営』、『『シュンペーター』、『企業変革の教科書』、『コンサルを超える問題解決と価値創造の全技法』、『１０X思考』、『超進化経営』など著書多数。
未来の世界と日本のデザイン～ESGの本格化、VUCA時代をどう乗り越えるか～ーwell-beingの実現と人的資本への対応ー
サステナビリティが主流であるという価値観がスタンダードになりました。 今やE,S,Gの実践としてSDGsを経営に実装する企業や自治体が増えています。 ウィズコロナ、深刻化する気候変動、ウクライナ侵略など「混迷」の時代は続いており、まさに今、スピード感を持った変革が求められます。 特に、カーボンニュートラルへの総合的対応と人的資本経営が求められます。サステナブルな社会づくりを担うのは人です。そして人のウェルビーイングがサステナブルな社会づくりに必須の要素です。 そこで、SDGsとカーボンニュートラルを先駆的に推進してきた自治体の首長を囲み、ウェルビーイングを実現する持続可能な未来のまちづくりには、SDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決が必須となることを明らかにします。
1989年生まれ。「シェア(共有)」の概念に親しみながら育つ。シェアリングエコノミーを通じた新しいライフスタイルを提案する活動を行うほか、政府と民間のパイプ役として規制緩和や政策推進にも従事。2018年10月ミレニアル世代のシンクタンク一般社団法人Public Meets Innovationを設立。 新しい家族の形「拡張家族」を掲げるコミュニティ拡張家族Cift 家族代表。世界経済フォーラム Global Future Council Japan メンバー。USEN-NEXT HOLDINGS 社外取締役。ほかに「羽鳥慎一モーニングショー」木曜レギュラー、「真相報道バンキシャ！」「アサデス。」「ドデスカ！」にコメンテーターとして定期出演。2012年国際基督教大学(ICU)卒。新卒で(株)リクルート入社、その後(株)クラウドワークス経営企画室を経て現職。デジタル庁シェアリングエコノミー伝道師。大分と東京の二拠点生活。著書に「シェアライフ-新しい社会の新しい生き方-」、新著に「多拠点ライフ-分散する生き方-」Forbes JAPAN「日本のルールメイカー30人」に選出。米づくり3年目、特技は大人数料理を作ること。
未来の世界と日本のデザイン～ESGの本格化、VUCA時代をどう乗り越えるか～ーwell-beingの実現と人的資本への対応ー
サステナビリティが主流であるという価値観がスタンダードになりました。 今やE,S,Gの実践としてSDGsを経営に実装する企業や自治体が増えています。 ウィズコロナ、深刻化する気候変動、ウクライナ侵略など「混迷」の時代は続いており、まさに今、スピード感を持った変革が求められます。 特に、カーボンニュートラルへの総合的対応と人的資本経営が求められます。サステナブルな社会づくりを担うのは人です。そして人のウェルビーイングがサステナブルな社会づくりに必須の要素です。 そこで、SDGsとカーボンニュートラルを先駆的に推進してきた自治体の首長を囲み、ウェルビーイングを実現する持続可能な未来のまちづくりには、SDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決が必須となることを明らかにします。
大手通信事業者を経てNECに入社後、IoT、量子コンピュータ等の マーケットインテリジェンスに従事し戦略立案に貢献。内閣府において、 第6期科学技術・イノベーション基本計画の取りまとめに参画。 現在はNECグループの独立シンクタンクである株式会社国際社会経済研究所で スマートシティと行政デジタル化のThought Leadership活動を牽引。
未来の世界と日本のデザイン～ESGの本格化、VUCA時代をどう乗り越えるか～ーwell-beingの実現と人的資本への対応ー
サステナビリティが主流であるという価値観がスタンダードになりました。 今やE,S,Gの実践としてSDGsを経営に実装する企業や自治体が増えています。 ウィズコロナ、深刻化する気候変動、ウクライナ侵略など「混迷」の時代は続いており、まさに今、スピード感を持った変革が求められます。 特に、カーボンニュートラルへの総合的対応と人的資本経営が求められます。サステナブルな社会づくりを担うのは人です。そして人のウェルビーイングがサステナブルな社会づくりに必須の要素です。 そこで、SDGsとカーボンニュートラルを先駆的に推進してきた自治体の首長を囲み、ウェルビーイングを実現する持続可能な未来のまちづくりには、SDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決が必須となることを明らかにします。
略歴書 職名 岡山県真庭市長 氏名 太田 昇 （おおた のぼる） 生年月日 昭和26年8月25日 出身地 岡山県真庭市（旧：真庭郡久世町） 【最終学歴】 １９７５年（昭和５０年）３月 京都大学法学部卒業 【経歴】 １９７５年（昭和５０年）４月 京都府就職（土木建築部住宅課） １９９３年（平成０５年）４月 京都府総務部地方課参事 １９９６年（平成０８年）７月 京都府総務部財政課長 ２０００年（平成１２年）４月 京都府総務部理事（財政課長事務取扱） ２００１年（平成１３年）４月 京都府知事公室職員長（人事担当部長） ２００２年（平成１４年）６月 京都府知事室長 ２００６年（平成１８年）６月 京都府総務部長 ２０１０年（平成２２年）５月 京都府副知事 ２０１３年（平成２５年）２月 京都府副知事辞職 ２０１３年（平成２５年）４月２４日 真庭市長就任 ２０１７年（平成２９年）４月２４日 真庭市長就任（２期目） ２０２１年（令和０３年）４月２４日 真庭市長就任（３期目）
[Lunch Session] ビジネスにおけるエシカルの重要性 ー変革の機会創出に向けて
社会は大きな課題に直面し、包括的な解決策と方法を必要とする転換期にある。企業がこのような未来に備えるためには、組織内だけでなく、より広く社会でも、新しい才能や視点を育むための場を作っていく必要がある。個人一人一人の影響力を認識することは、すべての人に配慮した企業戦略を策定するための第一歩である。
慶應義塾大学総合政策学部卒業。TBS系『世界ふしぎ発見！』のミステリーハンターとして世界各地を旅した経験を持つ。エシカルな暮らし方が幸せのものさしとなる持続可能な社会の実現のため、日本全国でエシカル消費の普及を目指している。2021年から使用される中学1年生の国語の教科書（教育出版）に執筆。著書に『はじめてのエシカル』（山川出版社）、絵本『じゅんびはいいかい？〜名もなきこざるとエシカルな冒険〜』（山川出版社）、『エシカル革命』（山川出版社）ほか。東京都消費生活対策審議会委員、日本エシカル推進協議会理事、日本サステナブル・ラベル協会理事、中央環境審議会循環型社会部委員（2021.4〜）、産業構造審議会産業技術環境分科会資源循環経済小委員会委員（2023.9〜）、中央環境審議会静脈産業の脱炭素型資源循環システム構築に係る小委員会委員（2023.9〜）、消費者教育推進会議委員（2023.10〜）、鎌倉市エシカル消費推進アドバイザー、ほか。https://ethicaljapan.org
[Lunch Session] サステナブルサプライチェーン構築に向けた本質的な取組とは
EUによるCSDDD(コーポレート・サステナビリティ・デューデリジェンス指令)案は、サプライチェーンにおける環境および人権に関する透明性が更に求められることを示しています。 サステナブルなサプライチェーンを構築する為の、気候変動、水・大気・土壌汚染、生物多様性を含む環境分野、人権や労働安全など多岐に渡る課題について、具体的な事例を交えてディスカッションを展開します。
2023年にERM入社し、TNFD含めた経営戦略への自然資本アプローチの組み込みを中心に、広く企業サステナビリティ戦略のアドバイザリーに従事。また、ERMのアジア太平洋地域のリージョナル・ネイチャー・リードも務め、WBCSDなど国際ネットワーク等とのコワークも推進。 ERM入社以前は、USの国際NGOコンサベーション・インターナショナルの日本法人代表を20年間務め、本部バイスプレジデント、アジア気候変動リードなども歴任。途上国における自然保護プロジェクト、カーボンクレジットプロジェクトなどの開発・実施、環境影響評価、自然資本分野での国際環境協力政策提言、資金調達などに従事。 国連開発計画（UNDP）でアジア太平洋地域の環境プログラムオフィサー、野村総合研究所にて気候政策研究員
[Lunch Session] サステナブルサプライチェーン構築に向けた本質的な取組とは
EUによるCSDDD(コーポレート・サステナビリティ・デューデリジェンス指令)案は、サプライチェーンにおける環境および人権に関する透明性が更に求められることを示しています。 サステナブルなサプライチェーンを構築する為の、気候変動、水・大気・土壌汚染、生物多様性を含む環境分野、人権や労働安全など多岐に渡る課題について、具体的な事例を交えてディスカッションを展開します。
環境社会分野において、10 年以上の経験を有する。トランザクション・アドバイザリー（ESGデューデリジェンス）の他、ESG における情報開示、評価機関による評価向上に向けた支援の経験を多く有している。近年では人権および生物多様性の分野においても、アドバイザリーを行っており、民間企業のコーポレート・サステナビリティ全般における支援を行っている。
[Lunch Session] 交通ネットワーク整備が切り拓くサステナブルな未来社会
近年の重要なSDGs課題として挙げられる「脱炭素社会の実現」と「地方創生」について、これら双方で重要な役割を担っているのが鉄道建設・運輸施設整備支援機構だ。 都市間の移動時間を大幅に短縮し、人流の促進により地域経済の活性化を促す「新幹線」、都市を支え、利便性向上により都市の魅力形成に貢献する「都市鉄道」、人と物資を安全に運び、生活と産業を支える「内航海運」。これらは国民生活や経済活動に必要不可欠な交通インフラという一面だけでなく、他の輸送機関と比較してCO2排出量の少ない環境負荷低減に資する交通ネットワークである事や、地域の魅力を引き出した地域資源の活用や地域経済の活性化への貢献といった側面も併せ持っている。 本セッションでは、脱炭素と地方創生の双方に重要な役割を担う鉄道建設・運輸施設整備支援機構と交通ネットワークの整備という観点から、サステナブルな未来社会の実現に向けて議論していく。
96年住友銀行入行。01年2月東京三菱証券に入社し、06年11月まで国内債券の引受け業務に携わる。06年12月より、Mitsubishi UFJ Securities International PLC.のDebt Capital Marketsにおいて、ユーロマーケットのシンジケート業務を担当し、2010年からはデリバティブ・マーケティング業務も兼務。2011年7月より、三菱UFJモルガン・スタンレー証券にてサムライ債・ドル債のシンジケーション業務を担当。2014年12月よりGlobalチームの責任者となり、2018年4月よりFIGチームヘッドを兼務。2020年よりFIG、グローバル、パブリックチーム担当部長。2022年より現職。
[Lunch Session] 交通ネットワーク整備が切り拓くサステナブルな未来社会
近年の重要なSDGs課題として挙げられる「脱炭素社会の実現」と「地方創生」について、これら双方で重要な役割を担っているのが鉄道建設・運輸施設整備支援機構だ。 都市間の移動時間を大幅に短縮し、人流の促進により地域経済の活性化を促す「新幹線」、都市を支え、利便性向上により都市の魅力形成に貢献する「都市鉄道」、人と物資を安全に運び、生活と産業を支える「内航海運」。これらは国民生活や経済活動に必要不可欠な交通インフラという一面だけでなく、他の輸送機関と比較してCO2排出量の少ない環境負荷低減に資する交通ネットワークである事や、地域の魅力を引き出した地域資源の活用や地域経済の活性化への貢献といった側面も併せ持っている。 本セッションでは、脱炭素と地方創生の双方に重要な役割を担う鉄道建設・運輸施設整備支援機構と交通ネットワークの整備という観点から、サステナブルな未来社会の実現に向けて議論していく。
サステナビリティ経営・ESG金融アドバイザー。エンジェル投資家。東証プライム上場企業、機関投資家、スタートアップ企業、ベンチャーキャピタルを多数顧客に持つ。環境省、農林水産省、厚生労働省のESG分野の有識者委員。企業の社外取締役、社団法人やNPOの理事も複数務める。ニュースサイト「Sustainable Japan」編集長。テレビ、ラジオ、新聞、ウェブメディア等で解説を担当。全国・海外での講演多数。ハーバード大学大学院サステナビリティ専攻修士。サンダーバードグローバル経営大学院MBA。東京大学教養学部国際関係論専攻卒。著書『ESG思考』『超入門カーボンニュートラル』（講談社＋α新書）、『ネイチャー資本主義』（PHP新書）、『データでわかる 2030年 地球のすがた』（日経プレミアシリーズ）等。これまでに103ヶ国訪問。
[Lunch Session] 交通ネットワーク整備が切り拓くサステナブルな未来社会
近年の重要なSDGs課題として挙げられる「脱炭素社会の実現」と「地方創生」について、これら双方で重要な役割を担っているのが鉄道建設・運輸施設整備支援機構だ。 都市間の移動時間を大幅に短縮し、人流の促進により地域経済の活性化を促す「新幹線」、都市を支え、利便性向上により都市の魅力形成に貢献する「都市鉄道」、人と物資を安全に運び、生活と産業を支える「内航海運」。これらは国民生活や経済活動に必要不可欠な交通インフラという一面だけでなく、他の輸送機関と比較してCO2排出量の少ない環境負荷低減に資する交通ネットワークである事や、地域の魅力を引き出した地域資源の活用や地域経済の活性化への貢献といった側面も併せ持っている。 本セッションでは、脱炭素と地方創生の双方に重要な役割を担う鉄道建設・運輸施設整備支援機構と交通ネットワークの整備という観点から、サステナブルな未来社会の実現に向けて議論していく。
経理資金担当理事として、同機構のサステナビリティファイナンスに携わり、鉄道や船舶事業などの「グリーン性」や「ソーシャル性」を主に投資家の皆様に知って頂く役割を担う。また、「働き方改革推進チーム」のリーダーの一人として、職場環境改善や勤務ルールの見直しなど、組織内の改革にも取り組んでいる。 1985年に中央信託銀行入社後、中央三井信託銀行総合企画部長、総務部長、三井住友信託銀行執行役員内部監査部部付部長、三井住友トラスト・ビジネスサービス常務執行役員、三井住友トラスト総合サービス取締役社長を経て現職。
[Lunch Session]脱炭素社会実現に向けた観光を活用した共創事例 ～多様な産業と連携した、行動変容を促す旅行商品開発～
サステナブル・ツーリズムという概念が大きな広がりを見せています。国連世界観光機関（UNWTO）によれば、サステナブル・ツーリズムとは「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」を意味します。今までは、余暇の活動の一つであった「観光」が、「地球の未来のために貢献する産業に成長していくこと」を求められています。 本セッションでは脱炭素推進を通じてサステナブルな社会の実現を目指す企業・自治体が観光を通じた新しい商品開発に取り組む事例を紹介します。また、異日常での体験が日常にどのような影響を与えるかも考えていきます。
熊本大学教育学部卒業後、2005年４月株式会社日本旅行入社。九州内の支店に配属後、企業、教育機関、自治体営業に携わる。大型スポーツイベントや訪日観光客誘致のための海外プロモーション事業など時代の変化に応じ様々な旅行需要を取り扱う。2016年に起こった熊本地震後は冷え込んだ観光需要を回復させるため熊本県と連携して企画立案やプロモーションを行い、現在も地元の事業者と連携し活動している。2018年1月現部署に異動後は、法人部門全体の指針作成やＳＤＧｓを取り入れた体験型旅行プログラムの開発を行っている。
[Lunch Session]脱炭素社会実現に向けた観光を活用した共創事例 ～多様な産業と連携した、行動変容を促す旅行商品開発～
サステナブル・ツーリズムという概念が大きな広がりを見せています。国連世界観光機関（UNWTO）によれば、サステナブル・ツーリズムとは「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」を意味します。今までは、余暇の活動の一つであった「観光」が、「地球の未来のために貢献する産業に成長していくこと」を求められています。 本セッションでは脱炭素推進を通じてサステナブルな社会の実現を目指す企業・自治体が観光を通じた新しい商品開発に取り組む事例を紹介します。また、異日常での体験が日常にどのような影響を与えるかも考えていきます。
JR西日本に入社後、駅・乗務員といった鉄道の現業部門に従事した後、財務、人事、経営企画の各部門を経て、2021年から現職。脱炭素の取り組みを含む、グループ全体の地球環境保護の取り組み推進のマネジメントや、環境分野の情報開示等、社外ステークホルダーとのコミュニケーションを担っている。
[Lunch Session]脱炭素社会実現に向けた観光を活用した共創事例 ～多様な産業と連携した、行動変容を促す旅行商品開発～
サステナブル・ツーリズムという概念が大きな広がりを見せています。国連世界観光機関（UNWTO）によれば、サステナブル・ツーリズムとは「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」を意味します。今までは、余暇の活動の一つであった「観光」が、「地球の未来のために貢献する産業に成長していくこと」を求められています。 本セッションでは脱炭素推進を通じてサステナブルな社会の実現を目指す企業・自治体が観光を通じた新しい商品開発に取り組む事例を紹介します。また、異日常での体験が日常にどのような影響を与えるかも考えていきます。
2019年日産自動車中途入社後、商品企画部門に配属。3年間EVに携わり、企画観点で商品としてのEVの魅力や難しさを学ぶ。2023年4月より国内マーティングオフィスに異動し、日産アリア及びEV横断のマーケティングを担当。日本において「EVが当たり前になる社会」の実現を目指す一つの策として、EVにより触れてもらう機会創出のため、EVを使った観光プロジェクトを始動。現在、リーダーとして各自治体や社内外の関係者とともにプロジェクト実現と広がりを見据え準備を進めている。
[Lunch Session]脱炭素社会実現に向けた観光を活用した共創事例 ～多様な産業と連携した、行動変容を促す旅行商品開発～
サステナブル・ツーリズムという概念が大きな広がりを見せています。国連世界観光機関（UNWTO）によれば、サステナブル・ツーリズムとは「訪問客、産業、環境、受け入れ地域の需要に適合しつつ、現在と未来の環境、社会文化、経済への影響に十分配慮した観光」を意味します。今までは、余暇の活動の一つであった「観光」が、「地球の未来のために貢献する産業に成長していくこと」を求められています。 本セッションでは脱炭素推進を通じてサステナブルな社会の実現を目指す企業・自治体が観光を通じた新しい商品開発に取り組む事例を紹介します。また、異日常での体験が日常にどのような影響を与えるかも考えていきます。
2001年 株式会社 日本旅行 入社。都内の営業支店に配属後、MICEを中心とした営業（国内外会議、学会等）を担当。2007年社内公募を経て造成部門へ異動、東日本エリアの商品造成を担当、2011年の東北震災後東北6県を担当、東北の復興を目指し東北の施設様と共に商品開発等に従事。2018年本社にて全国のWEB商品の統括を担当後、同社初の管理職にて産休・育児休暇を取得。2人の子供を出産後、21年復職し同10月、Z世代以降の若者の旅行需要の喚起とWEB販売シェア拡大を目的とした合弁会社ミタイトラベル創設のため取締役副社長にて就任。１年間会社の経営・人事等を１から学び兼務にて現職に従事。現在インバウンドを中心に全国のSDGｓ商品開発に携わる。
サステナビリティで企業をドライブさせるための組織戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
横浜国立大学経営学部卒業、同大学大学院経営学研究科修士課程修了、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得退学。博士（商学）。山梨学院大学商学部専任講師、助教授、関東学院大学経済学部准教授、教授、副学長、経営学部長を経て現職。研究テーマは、企業不祥事、企業の社会的責任論。 学校法人関東学院理事、一般社団法人経営倫理実践研究センター上席研究員。 著書に『CSRのマネジメント』白桃書房、2011など。
サステナビリティで企業をドライブさせるための組織戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1993年日本航空入社。 国際路線事業や法人販売、欧州共同事業事務局など、特に海外におけるJALグループの認知向上に貢献。 2019年よりサステナビリティに関わる業務に従事し、JALグループ行動規範「社会への約束」、JALグループ環境方針の策定、環境マネジメントシステム(EMS)の体制構築を牽引。 2022年4月より現職。現在は、サステナビリティ部門長として、2050年のネットゼロエミッション実現に向けた取り組みやサステナブル・チャレンジフライトなどの具体的な施策の推進、サステナビリティに関する社内外コミュニケーション全般など、SDGs達成に向けたJALグループのESG経営の具体的戦略の推進をリードしている。
サステナビリティで企業をドライブさせるための組織戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1981年生まれ。大学卒業後、大手外資系コンサルティング企業にて、主に製造業の経営コンサルティングに従事。クライアントの外資系消費財メーカーにおける経営企画、国内営業責任者、アジア統括ブランドマネージャーを経て、B2Cサービススタートアップにて営業、マーケティング、事業開発の責任者を経験。2017年6月UCCホールディングスに入社。同社執行役員CSO、UCC上島珈琲副社長等を経て2024年1月より現職
サステナビリティで企業をドライブさせるための組織戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1994年、スウェーデン生まれ。スウェーデン・ウプサラ大学政治学部卒、上智大学グローバル・スタディーズ修士課程修了。2022年3月、ボルボ・カー・ジャパンにサステナビリティ・コーディネーターとして入社。入社前には、地球環境戦略研究機関にて、アジア太平洋地域におけるSDGsのガバナンスと進捗に関する研究に従事。また、世代間の気候変動対策をテーマにした研究を学術誌に発表している。
「正しい」パーパスが企業を強くする
パーパス経営が注目を浴びるようになって既に久しく、SBに参加される多くの企業がパーパスを掲げたり、パーパスを作る準備を進めているでしょう。その中で、パーパスが企業力を様々な点で上げているところもあれば、それほど効果をあげられていないというところもあるようです。その違いは一体どこから来るのでしょうか。パーパスを大きく掲げた経営を実践する企業と、日本企業のパーパスについての研究を行う研究者を交えて、企業を強くするパーパスの秘訣について考えます。
筑波大学国際総合学類卒業。高校時代にスウェーデンに留学したことがきっかけで、2006年にイケア・ジャパンへ入社。17年在籍し、不動産開発、マーケティング、コミュニケーションに携わる。カントリーコミュニケーションマネジャーを7年経験した後、2023年ユニリーバ・ジャパンへヘッド オブ コミュニケーションとして入社。小学校2年生と5年生の2児の母。
「正しい」パーパスが企業を強くする
パーパス経営が注目を浴びるようになって既に久しく、SBに参加される多くの企業がパーパスを掲げたり、パーパスを作る準備を進めているでしょう。その中で、パーパスが企業力を様々な点で上げているところもあれば、それほど効果をあげられていないというところもあるようです。その違いは一体どこから来るのでしょうか。パーパスを大きく掲げた経営を実践する企業と、日本企業のパーパスについての研究を行う研究者を交えて、企業を強くするパーパスの秘訣について考えます。
修士課程（環境学）を修了後、環境関連のベンチャー企業にて大手企業向けにコンサルティング、省庁・自治体向けに環境関連調査などを担当。2007年より事業会社の環境、CSR、サステナビリティの部署にて、グローバルCSR体系の立上と国内外事業所への社内浸透、サステナビリティ関連の情報開示等に従事。 2020年より豪モナシュ大学社会科学研究科博士課程に在籍し、パーパスとサステナビリティ（SDGs）の取り組みの関係について、日豪2か国の大企業を対象に研究。
「正しい」パーパスが企業を強くする
パーパス経営が注目を浴びるようになって既に久しく、SBに参加される多くの企業がパーパスを掲げたり、パーパスを作る準備を進めているでしょう。その中で、パーパスが企業力を様々な点で上げているところもあれば、それほど効果をあげられていないというところもあるようです。その違いは一体どこから来るのでしょうか。パーパスを大きく掲げた経営を実践する企業と、日本企業のパーパスについての研究を行う研究者を交えて、企業を強くするパーパスの秘訣について考えます。
損害保険ジャパン株式会社にて、営業企画、人事企画、子会社役員等、コーポレート部門を中心に経験。2011年よりＳＯＭＰＯホールディングス株式会社経営企画部にて、グループガバナンス、働き方改革、パーパス新設、中期経営計画策定等に携わる。 2021年4月より同サステナブル経営推進部長として現職。パーパス浸透/カルチャー変革・サステナビリティ推進・ブランド戦略等を担当。 ＭＹ パーパスは、「より良い世界への動力となる」こと。
ESD（教育）が拓く社会 対話による深い理解と価値ある実践
ESDの実践にあたっては「主体的・対話的で深い学び」の視点から不断の学習・指導方法を改善することが重要だとあります。授業改善を学習者を主語とした場合、対話的な学びとは、子ども同士、教職員と、地域の人と、先哲の考えとあります。残念ながら、2019年からのコロナ禍において対話的な学びが分断されてしまいました。 対話的で深い学びの重要性が増している今、ESDの理念に立ち戻りたく、第5回のテーマを上記とし、それぞれの登壇者にご発言いただきたい。 ●対話を実践！「子どもと大人がつながって仲間と共に未来へ進め」～対話を～生み出す西田の丘トークの実践 杉並区立西田小学校 秦さやか／石田まなみ ●「教育現場の声で社会を拓く」 愛媛県立今治北高等学校 徳永 俊一 ●「対話による深い理解と実践」 東京工科大学 教養学環教授（国際交流・教育改革担当） 副学長 勝浦 寿美
徳島県生まれ。早稲田大学第一文学部卒業。早稲田大学大学院文学研究科修士課程修了。 1990年、東京工科大学に着任し、現在は教養学環教授、国際交流・教育改革担当副学長。 専門はヤングアダルト文学の翻訳だったが、現在は国際交流担当副学長として大学の国際化に取り組み、海外プログラムや海外の教育機関との交流プログラムの開発を担っている。本学が国際交流に力を入れ始めた10年前から現在までに、語学研修3プログラム（イギリス・ブライトン、オーストラリア・ゴールドコースト、フィリピン・マニラDLSU）、研修4プログラム（ロサンゼルス、韓国、台湾、シンガポール）、インターンシップ研修（ベトナム・ダナンFPTU）を立ち上げ、多くの学生を派遣している。異言語・異文化・異空間において、学生が深くまた多様な学びをどう獲得するか、多様な人々との交流を通して学生はどう成長するか、どのようなプログラムに学生は関心を示すかなど、課題に直面しつつも仲間の教員と共に、本学が掲げる実学主義教育のグローバル化、海外でも活躍できるコミュニケーション力、語学力を持った学生を生み出すための施策を日々練っている。
ESD（教育）が拓く社会 対話による深い理解と価値ある実践
ESDの実践にあたっては「主体的・対話的で深い学び」の視点から不断の学習・指導方法を改善することが重要だとあります。授業改善を学習者を主語とした場合、対話的な学びとは、子ども同士、教職員と、地域の人と、先哲の考えとあります。残念ながら、2019年からのコロナ禍において対話的な学びが分断されてしまいました。 対話的で深い学びの重要性が増している今、ESDの理念に立ち戻りたく、第5回のテーマを上記とし、それぞれの登壇者にご発言いただきたい。 ●対話を実践！「子どもと大人がつながって仲間と共に未来へ進め」～対話を～生み出す西田の丘トークの実践 杉並区立西田小学校 秦さやか／石田まなみ ●「教育現場の声で社会を拓く」 愛媛県立今治北高等学校 徳永 俊一 ●「対話による深い理解と実践」 東京工科大学 教養学環教授（国際交流・教育改革担当） 副学長 勝浦 寿美
独創的な教育方針により、生徒の可能性を引き出し、何もないところから新しい価値を生み出してきた。これまでに全国大会５回優勝。37年間の教育実践をもとに、学校が拠点となった地域コミュニティを再構築し、教育と地域（ビジネス）を融合した新しい社会の実現を目指す。 1988年 第60回選抜高等学校野球大会 優勝 （毎日新聞社,日本高野連） 1999年 商業科 国公立大学合格者数 全国１位 （単独学級） 2011年 高校･高専生！わがまちコンテスト2010 大賞 （全信協） 2018年 四国初の観光甲子園日本一に輝き,観光庁長官賞,四国中央市長賞,愛顔のえひめ賞を次々と受賞。 2019年 全国初の高校生発インバウンド盆栽ツアー商品化。 2020年 内閣官房（首相官邸）と農林水産省より『ディスカバー農山漁村（むら）の宝』（第７回選定）授与。文部科学大臣優秀教職員表彰（教職員組織）受賞。 2024年 世界遺産検定の最高峰『世界遺産マイスター』認定。（世界遺産アカデミー）
ESD（教育）が拓く社会 対話による深い理解と価値ある実践
ESDの実践にあたっては「主体的・対話的で深い学び」の視点から不断の学習・指導方法を改善することが重要だとあります。授業改善を学習者を主語とした場合、対話的な学びとは、子ども同士、教職員と、地域の人と、先哲の考えとあります。残念ながら、2019年からのコロナ禍において対話的な学びが分断されてしまいました。 対話的で深い学びの重要性が増している今、ESDの理念に立ち戻りたく、第5回のテーマを上記とし、それぞれの登壇者にご発言いただきたい。 ●対話を実践！「子どもと大人がつながって仲間と共に未来へ進め」～対話を～生み出す西田の丘トークの実践 杉並区立西田小学校 秦さやか／石田まなみ ●「教育現場の声で社会を拓く」 愛媛県立今治北高等学校 徳永 俊一 ●「対話による深い理解と実践」 東京工科大学 教養学環教授（国際交流・教育改革担当） 副学長 勝浦 寿美
公立小学校教員。開発教育ファシリテーター。 北海道大学教育学部で国際理解教育を、筑波大学大学院環境科学研究科で環境教育の基礎を身に付ける。 学校教育におけるESDがライフワークであり、途上国での実体験をベースとして、地域やNPO団体、大学、JICAなどとコラボした実践を重ねてきた。専門は国際理解教育(多言語多文化教育)、環境教育、開発教育。目下の問題意識は、社会参画・社会変容に携われる子どもの育成、未来に向かうまちづくりへの子ども参加にある。
ESD（教育）が拓く社会 対話による深い理解と価値ある実践
ESDの実践にあたっては「主体的・対話的で深い学び」の視点から不断の学習・指導方法を改善することが重要だとあります。授業改善を学習者を主語とした場合、対話的な学びとは、子ども同士、教職員と、地域の人と、先哲の考えとあります。残念ながら、2019年からのコロナ禍において対話的な学びが分断されてしまいました。 対話的で深い学びの重要性が増している今、ESDの理念に立ち戻りたく、第5回のテーマを上記とし、それぞれの登壇者にご発言いただきたい。 ●対話を実践！「子どもと大人がつながって仲間と共に未来へ進め」～対話を～生み出す西田の丘トークの実践 杉並区立西田小学校 秦さやか／石田まなみ ●「教育現場の声で社会を拓く」 愛媛県立今治北高等学校 徳永 俊一 ●「対話による深い理解と実践」 東京工科大学 教養学環教授（国際交流・教育改革担当） 副学長 勝浦 寿美
公立小学校教員として勤務し、ユネスコスクールの推進リーダーを務めている。JICAの青年海外協力隊として、ニカラグアとドミニカ共和国の教員養成大学や学校現場で活動する中で教育の価値を改めて実感した。日本の教育現場に戻ってからは外国にルーツをもつ子やその教育の環境、共生教育、地域の人材活用や開かれた学校づくりに興味をもっている。
ISSB基準確定後のESG情報開示～自由演技による「対話」に向けたストーリーづくり
2023年6月に国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）による「IFRSサステナビリティ開示基準」が公開された。全般的な開示要請事項（Ｓ１）とテーマ別開示要請事項（Ｓ２）が公開されたことで、サステナビリティ関連事項が折り込まれた財務情報の義務開示に向けたグローバル基準が設定されたこととなる。では、事業会社はこの基準を満たすだけでよいのか？ 本セッションでは、こうした規制や義務など基準に沿って対応（リアクティブ）するあり方と、社会が何を問題としているかについて自社/自社産業/今後の事業展開に引き付け、自ら対応する（プロアクティブ）の違いについて、情報開示の在り方から議論していく。具体事例の発表を踏まえながら、理想的な情報開示のあり方、実践における課題や可能性について探っていく。
大学卒業後、広島県北部を中心としたアートマネジメント及び地域創生プロジェクト従事。英国Volunteer Matters（Community Service Volunteers)に参加の後、2003年英国バーミンガム大学にてMBAを取得。帰国後、企業の環境CSR領域のコミュニケーション活動支援及びCSRコンサルティングに従事。CSR/ESG/CSV関連の活動支援・コンサルテーション・情報発信支援実績多数。
ISSB基準確定後のESG情報開示～自由演技による「対話」に向けたストーリーづくり
2023年6月に国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）による「IFRSサステナビリティ開示基準」が公開された。全般的な開示要請事項（Ｓ１）とテーマ別開示要請事項（Ｓ２）が公開されたことで、サステナビリティ関連事項が折り込まれた財務情報の義務開示に向けたグローバル基準が設定されたこととなる。では、事業会社はこの基準を満たすだけでよいのか？ 本セッションでは、こうした規制や義務など基準に沿って対応（リアクティブ）するあり方と、社会が何を問題としているかについて自社/自社産業/今後の事業展開に引き付け、自ら対応する（プロアクティブ）の違いについて、情報開示の在り方から議論していく。具体事例の発表を踏まえながら、理想的な情報開示のあり方、実践における課題や可能性について探っていく。
専門分野 企業のサステナビリティ戦略・マネジメント・情報開示 企業および都市のサステナビリティ評価（サステナビリティ評価／ESG格付けなど） 略歴 2000年より自動車メーカーにて環境担当として9年間にわたり環境戦略立案と実行、環境マネジメント、環境コミュニケーション、環境情報開示、環境・エネルギー領域の長期動向予測調査、自動車燃料のライフサイクルGHGアカウンティング、コーポレート生態系サービス評価に従事。 2011年よりPwCあらた監査法人（現PwC Japan監査法人）にて自動車、重工業、通信、化学、食品・飲料、製薬、航空など幅広い産業におけるサステナビリティに関する戦略立案、情報開示、格付けなどのコンサルティングを担当。企業の中長期的な社会環境課題における重要課題の特定とそれに基づくKPIの策定、グローバルなサステナビリティ評価を活用したマネジメントや情報開示向上支援やグローバルな投資家・NGO・情報開示基準策定機関などとのステークホルダーエンゲージメント支援に数多く携わっている。サステナビリティ日本フォーラム評議員、日本公認会計士協会企業情報開示専門委員会委員を歴任
ISSB基準確定後のESG情報開示～自由演技による「対話」に向けたストーリーづくり
2023年6月に国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）による「IFRSサステナビリティ開示基準」が公開された。全般的な開示要請事項（Ｓ１）とテーマ別開示要請事項（Ｓ２）が公開されたことで、サステナビリティ関連事項が折り込まれた財務情報の義務開示に向けたグローバル基準が設定されたこととなる。では、事業会社はこの基準を満たすだけでよいのか？ 本セッションでは、こうした規制や義務など基準に沿って対応（リアクティブ）するあり方と、社会が何を問題としているかについて自社/自社産業/今後の事業展開に引き付け、自ら対応する（プロアクティブ）の違いについて、情報開示の在り方から議論していく。具体事例の発表を踏まえながら、理想的な情報開示のあり方、実践における課題や可能性について探っていく。
1985年株式会社日立ソリューションズ入社 教育・人事勤労・人財開発関連業務に20年間従事。経営企画部長として経営戦略・中期経営計画等の構築に6年間従事。2015年4月に株式会社日立製作所へ転籍。2017年から2019年までサステナビリティ推進本部企画部長として日立グループのサステナビリティ戦略構築・推進に従事。2020年4月よりサステナビリティ推進本部主管。2020年6月一般社団法人ESG情報開示研究会設立と同時に共同代表理事に就任(現任)。2022年4月より京都大学経営管理大学院特命教授(現任)。
ISSB基準確定後のESG情報開示～自由演技による「対話」に向けたストーリーづくり
2023年6月に国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）による「IFRSサステナビリティ開示基準」が公開された。全般的な開示要請事項（Ｓ１）とテーマ別開示要請事項（Ｓ２）が公開されたことで、サステナビリティ関連事項が折り込まれた財務情報の義務開示に向けたグローバル基準が設定されたこととなる。では、事業会社はこの基準を満たすだけでよいのか？ 本セッションでは、こうした規制や義務など基準に沿って対応（リアクティブ）するあり方と、社会が何を問題としているかについて自社/自社産業/今後の事業展開に引き付け、自ら対応する（プロアクティブ）の違いについて、情報開示の在り方から議論していく。具体事例の発表を踏まえながら、理想的な情報開示のあり方、実践における課題や可能性について探っていく。
留学生として来日。博士前期課程修了後1994年オムロンに入社。中国事業進出、グローバル特にBRICｓにおけるブランディング活動をリードし、渉外、広報、企業市民活動などコーポレートコミュニケーションのキャリアを積み、センター・オブ・エクセレントによるグローバルマネジメントの推進と異文化コミュニケーションを経験。オムロン中国地域本社取締役・経営戦略室長、オムロン デジタルコミュニケーション部長、ブランドマネジメント＆ガバナンス部長を経て、2020年現職。オムロンのサステナビリティ推進室長として、取締役会と執行部門を繋ぎサステナビリティの推進を統括し、年間約400人のグローバル社員と、企業理念とサステナビリティについて直接対話を行い、気候変動・環境問題、ビジネスと人権など社会の持続的発展に影響するサステナビリティ課題解決と中長期的な事業戦略との統合を推進している。
脱サラ、移住、そして農家へ。ビジネスパーソンが見たRegenerating Local
世界的に再生農業 (Regenerative Agriculture)という化学肥料や農薬を減らして環境負荷を下げる一方、土中の微生物などの力を最大限引き出して、生物多様性や労働者の健康を守ろうという農業が注目されている。高温多湿な日本の気候において、どのようにこれが展開されており、どのような現状にあるのか？今後の展開をどのように見通しているのか。有識者や実践者の議論から日本のクリティカル・イシューを考える。
ひぐらし農園主宰。特定非営利活動法人福島県有機農業ネットワーク理事長。 1995年鉄鋼メーカーを退職し有機農家での研修を経て、1996年に自給的な暮らしを求め福島県喜多方市の山間部に移住。圃場内で資源が循環する有畜多品目栽培の小さな有機農園を営む。2001年より江戸時代中期から続く水路・本木上堰（もときうわぜき）と上堰棚田の保全活動を開始し「本木・早稲谷 堰と里山を守る会」を結成。2021年第50回日本農業賞食の架け橋部門奨励賞受賞。2022年上堰棚田が「つなぐ棚田遺産」に認定される。東日本大震災後は福島県の農業の復興に県内の有機農家たちと取り組む。近年は学校給食の食材の有機化や、子供たちの農業・自然体験のための地域活動にも注力している。主著『ぼくが百姓になった理由』（コモンズ、2012年）
脱サラ、移住、そして農家へ。ビジネスパーソンが見たRegenerating Local
世界的に再生農業 (Regenerative Agriculture)という化学肥料や農薬を減らして環境負荷を下げる一方、土中の微生物などの力を最大限引き出して、生物多様性や労働者の健康を守ろうという農業が注目されている。高温多湿な日本の気候において、どのようにこれが展開されており、どのような現状にあるのか？今後の展開をどのように見通しているのか。有識者や実践者の議論から日本のクリティカル・イシューを考える。
ぶどうとりんごを栽培するGRAPPLE TAKADA代表。 新規就農者支援団体「信州ぷ組」執行事務委員。 長野県果樹研究会ぶどう県委員。JA上伊那果樹部会副部会長。 慶應義塾大学大学院修士課程修了後、王子製紙株式会社にて商品開発に17年間従事。2011年退職し長野県箕輪町に移住。県新規就農里親研修を経て2012年に就農。農業と並行しグリーンツーリズム里山自然体験ワイルドキャンプ、地元小学校のりんご栽培&販売農家体験会をコロナ禍前の9年間実施する。 現在は、新規就農者支援団体「信州ぷ組」にて、作物種や農法の垣根を超えた農家の実践的な学び場を提供。作物生理と土壌環境を活かす栽培技術、小規模農業経営と暮らしに関する農家同士の情報共有は新規就農者を強く支えている。JA上伊那果樹部会に所属し新規振興品目ぶどうの生産拡大に地域の中堅農家として力を注いでいる。
投資家や社会は企業のサステナブル・ブランドをどう評価するのか
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
商社、監査法人等の勤務をへて、1997年高崎経済大学経済学部講師。2008年教授、2021年より現職。専門は責任投資（ESG投資）、非財務情報開示。環境省「グリーンファイナンスに関する検討会」座長、金融庁「サステナブルファイナンス有識者会議」座長等を歴任。主な著書に『ESG投資－新しい資本主義のかたち』（日本経済新聞出版社）、『責任ある投資－資金の流れで未来を変える』(岩波書店)、『サステナブルファイナンス最前線』（編著、きんざい）など。
投資家や社会は企業のサステナブル・ブランドをどう評価するのか
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
2005年より株式アナリスト業務に従事。途中、米国研修を経て2008年より小型株ファンドマネージャーを務める。2012年企業年金向け小型株集中投資ファンド、2018年投資信託りそな日本中小型株SDGｓファンド（愛称：ニホンノミライ）、2020年グローバル中小型SDGｓファンド、そして2021年には上場株を投資対象としたグローバルインパクト投資ファンド（気候変動）を立ち上げる。R&Iファンド大賞、マーサー・ファンド・アワード、リフィニティブ・リッパー・ファンド・アワード・ジャパン、21世紀金融行動原則環境大臣賞等、受賞歴多数。GSG国内諮問委員会主催「インパクトIPOワーキンググループ会合」に委員として参加。
投資家や社会は企業のサステナブル・ブランドをどう評価するのか
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
独立系気候シンクタンクInfluenceMap東京オフィスより日本に関する調査、及びステークホルダーエンゲージメント担当。2020年7月より現職。前職は（一財）日本エネルギー経済研究所にてLNGや水素政策に関する研究員。慶応義塾大学環境情報学部卒、パリ政治学院環境エネルギー政策修士卒、北京大学国際関係学修士卒。（一般）スタンド・ウィズ・ウクライナ・ジャパン（Stand With Ukraine Japan）共同設立者・代表理事。
投資家や社会は企業のサステナブル・ブランドをどう評価するのか
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
国際人権法・国際労働法、欧州のサステナビリティに関する規制やアジア各国法を踏まえたグローバルな観点から、企業のサステイナビリティ対応を支援。M&Aを含む、国内外における様々な企業業務に従事した経験を生かし、各法分野横断的な対応を可能とするほか、様々な法域・ステークホルダーとの連携を行いつつ助言を行う。ビジネスと人権も取扱分野とし、日本企業にアドバイスを提供している。 日経新聞23年「企業が選ぶ弁護士ランキング」ビジネスと人権分野で受賞。住友商事サステナビリティアドバイザリーボードメンバー。経産省・産業構造審議会委員。経産省・環境省「繊維産業の資源循環システムに関する検討会」委員。経産省「繊維産業における責任ある企業行動ルール形成戦略研究会」委員。 国際労働機関（ILO）コンサルタントとしても活動し、日本繊維産業連盟が2022年7月に策定した繊維・アパレル業界の人権デューデリジェンスに関する「繊維産業における責任ある企業行動ガイドライン」の策定を国際機関の立場から主としてリード。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] レジリエントな脱炭素の地域社会づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
早稲田大学卒業。株式会社リクルートで事業開発やサステナビリティ推進に携わった後、アジアオセアニアでリペアサービスを展開するMinit Asia Pacific Co.,Ltd. にてChief Strategy Officerとして経営戦略に従事。2020年より経済産業省 資源エネルギー庁 エネルギー広報教育専門職員 兼 資源開発課 エネルギートランジション専門官。世界経済フォーラム（ダボス会議）Global Shapers 選出（2011年）。日本医療政策機構 プラネタリーヘルスプロジェクト アドバイザリーボード。GX人材育成や、GXコンサルティング（CO2排出量算定からTCFD,SBT等の開示まで、経営視点での包括的な脱炭素コンサルティング）を展開する。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] レジリエントな脱炭素の地域社会づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
人や国の活力でまちが変貌を遂げる様を目の当たりにし、建設業界への思いを巡らせていた学生時代。 熊谷組に入社後、支店・現場勤務を経て本社財務部へ配属。国際資金管理・調達、上場会社株式実務、IRに従事し2013年財務部長就任。 2015年より経営企画本部にて企業アライアンス推進、2021年から新事業開発本部副本部長就任し、洋上風力事業、ブラックバークペレット事業等の新事業領域を推進中。 「両利きの経営」の大切さと難しさに直面し精進の日々。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] レジリエントな脱炭素の地域社会づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
栃木県出身。1999年入社、法人営業を担当。2019年よりマーケティング部門にてプリンター・乾式オフィス製紙機などの販売推進を担当。同時に自社のペーパーレス化による働き方改革・環境貢献活動を責任者として推進。 2022年より現職、グリーンモデル推進部を新規組織化、社会課題の解決に向けて自社の環境対応ノウハウと技術を活かし、地域共創やお客様のサステナビリティ経営を支援中。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] レジリエントな脱炭素の地域社会づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1997年 NECホームエレクトロニクス入社 ・顧客向けの業務システム開発SE、社内向けの業務システム対応（開発・運用）に従事。 ・社内インターネット対応（設計構築・運用）、電子化対応（グループウェア・ペーパーレス） 2000年 NECシステム建設（現、NECネッツエスアイ）入社 ・顧客向けのネットワークおよびICT関連のアウトソーシング対応（プロジェクトマネジメント、システムインテグレーション）に従事 2017年 顧客向けオフィス/働き方改革（Enpowered Office）及びDX関連の対応（本部長/執行役員） 2021年～現在 企業及び自治体顧客に対する訴求・提案・コンサル対応 ・全社環境・カーボンニュートラル推進対応（執行役員） ・自社のカーボンニュートラル推進（実践・開示）及び、成長戦略としてカーボンニュートラルビジネス推進
[第6回 未来まちづくりフォーラム] レジリエントな脱炭素の地域社会づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
幸福の国々、北欧のサステナビリティ意識の根底に流れる思想と戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
文化翻訳家／Cultural Translator。会社員、米国留学、フリーの映像翻訳家を経て2001年デンマーク・ロラン島に移住。京都芸術大学 食文化デザインコース講師（2024年4月開講）。食のフォルケホイスコーレ開校のため様々な国際プロジェクトを企画、運営。デンマーク食糧省フードコミュニティプロジェクトのクリナリーアドバイザー。日本サステイナブル・レストラン協会アドバイザー。AIDA DESIGN LAB理事。オンラインコミュニティDANSK主宰。埋もれた価値の発掘と、新しい価値の創造をテーマに活動。教育、食、民主主義、政治、エネルギーなど、分野を横断して考えることを大切にしている。子どもと若者が幸せにありのままにのびのび生きられる社会をつくること、世界中の人がおいしくて健康な食を享受できる平和な社会をつくることがMY WILL。2012年デンマーク・ジャーナリスト協会東デンマーク地区ジャーナリスト賞受賞。著書：『ロラン島のエコ・チャレンジ〜デンマーク発100％自然エネルギーの島』（2012）
幸福の国々、北欧のサステナビリティ意識の根底に流れる思想と戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
ACADEMIC QUALIFICATIONS: 1995: – Master of Business Administration – International Business Economics University of Aalborg, Denmark 1988-1989: – International trainee with the Swiss trading company Edward Keller (Hong Kong) Ltd. 1984-1987 – Bachelor Degree in Business Economics, University of Aalborg 1981-1984 – A-levels/High School – Nørresundby Gymnasium, Denmark 1980-1981 – Attended 1 year in High School in the USA PROFESSIONAL EXPERIENCE Period: March 1st, 2020 until present day Minister-Counsellor (Food, Agriculture & Environment), Royal Danish Embassy, Tokyo Period: April 15th, 2019 – February 28th, 2020 Global Team Leader (Water, Environment and Urban Solutions) at the Trade Council, Ministry of Foreign Affairs of Denmark. Period: August 1st, 2018 – March 31st, 2019 Minister-Counsellor (Commercial) at the Royal Danish Embassy in New Delhi. Period: August 1st, 2013 – July 31st, 2018 Deputy Head of Mission and Minister-Counsellor (Commercial) at the Royal Danish Embassy in Seoul. Period: August 1st, 2012 – July 31st, 2013 Global Team Leader (Food and Agriculture) at the Trade Council, Ministry of Foreign Affairs of Denmark. Period: September 1st, 2007 – until July 31st, 2012 Minister-Counsellor (Commercial) at the Royal Danish Embassy in Tokyo. Period: September 1st, 2006 – August 2007 ICT team leader in Invest in Denmark, Trade Council of Denmark.
幸福の国々、北欧のサステナビリティ意識の根底に流れる思想と戦略
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
IKEA福岡新宮にてローカルマーケティング、マネジメント業務を経験後、サービスオフィスでのリテールマネジャーアシスタント業務を経て、2019年10月より現職。
フードシステムは今どう変革しつつあるのか
気候変動、生物多様性の喪失、水リスクなど、地球のサステナビリティに関わる重要な課題を解決するために世界的にフードシステムの変革が必要とされています。食に関わる様々な企業の現場でいま何が起きているのか、起きようとしているのか、そして私たちがこれからすべきことを考えます。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
フードシステムは今どう変革しつつあるのか
気候変動、生物多様性の喪失、水リスクなど、地球のサステナビリティに関わる重要な課題を解決するために世界的にフードシステムの変革が必要とされています。食に関わる様々な企業の現場でいま何が起きているのか、起きようとしているのか、そして私たちがこれからすべきことを考えます。
大阪府生まれ 学生時代に（株）あきんどスシローでのアルバイト経験を3年経て1999年4月に同社に入社。営業部に配属となり店舗の運営などに携わる。 その後、2007年に取締役となり、本社で人事総務部長を経て、2017年取締役常務執行役員へ。品質管理、社長補佐、経営企画なども管掌する。 2019年に、（株）スシロークリエイティブダイニング代表取締役となり新業態開発を進める。 2021年には、（株）FOOD & LIFE COMPANIES常務執行役員 新規事業開発管掌、2022年に全事業の要である商品本部において、仕入れ、商品開発、調達上流戦略を管掌し現在に至る。 趣味は、食べ歩き。お寿司のネタの好き嫌いはなし。
フードシステムは今どう変革しつつあるのか
気候変動、生物多様性の喪失、水リスクなど、地球のサステナビリティに関わる重要な課題を解決するために世界的にフードシステムの変革が必要とされています。食に関わる様々な企業の現場でいま何が起きているのか、起きようとしているのか、そして私たちがこれからすべきことを考えます。
東京水産大（現東京海洋大）大学院修了。2002年キユーピー入社、研究所 基盤技術研究部配属、食品の分析や評価に携わる。その後、研究企画でキャリアを積み、2023年7月より現職。GREEN KEWPIEブランドの企画、開発を経て、ブランドの育成に携わる。
伝統工芸から始まるエシカルなものづくり
日本の伝統工芸はいま世界中から注目を集めており、第二のジャポニズムとも呼ばれています。 インバウンド、特に富裕層が伝統工芸の里を訪ねるような流れも出ている中、一方でそれをどう存続させるか、しかもサステナブルな形でという課題もあります。同時に、エシカルなものづくりという視点で考えると、自然素材を使う、手作りであるなど、そこにはヒントがたくさんあります。 伝統工芸にそうした視点を学びながら、どうこの産業を持続可能にするか、様々な取り組みを実践されている方と議論します。
VOGUE、ELLEの副編集長を経て2004年より「マリ・クレール」の編集長を務め、独立。ファッション、アート、デザインから、社会貢献、エシカル・ファッション、クール・ジャパンまで、カルチャーとエシカルを軸とした新世代のライフスタイルを提案。2017年より、伝統工芸をベースにしたファッションとジュエリーの開発ブランド「HIRUME」(https://www.hirume.jp)をプロデュース、クリエイティブ・ディレクションする。
伝統工芸から始まるエシカルなものづくり
日本の伝統工芸はいま世界中から注目を集めており、第二のジャポニズムとも呼ばれています。 インバウンド、特に富裕層が伝統工芸の里を訪ねるような流れも出ている中、一方でそれをどう存続させるか、しかもサステナブルな形でという課題もあります。同時に、エシカルなものづくりという視点で考えると、自然素材を使う、手作りであるなど、そこにはヒントがたくさんあります。 伝統工芸にそうした視点を学びながら、どうこの産業を持続可能にするか、様々な取り組みを実践されている方と議論します。
1992年、愛知県にて、画家の父、画商の母の元に生まれる。 10代からアート作品の販売をはじめる。国内芸術家の経済活動における困難さを目の当りにし、大学在学中よりアーティストのプロモーション活動を開始する。 アート作品のコンセプト立案、WEB・映像制作そして100を超える展覧会の企画等に携わる。国外では、ヴェネチア、ニューヨーク、香港などでの個展やアートフェアの企画販売の実績を持つ。アートに関する企画・プロモーション全般を行う(株)ART BASE PROJECTを設立。 2016年、(株)丹青社に入社後、これまでの経験を活かしアート工芸を中心とした日本の美意識と現代要素を掛け算した新規事業の開発に従事する。2019年、アート・工芸×ブロックチェーンのプラットフォーム「B-OWND」を立ち上げ、プロデューサーに就任。アーティストのキュレーションをはじめとする本事業に関する戦略・企画を構想し、日本のアート・工芸作品の価値を高めることを目指している
伝統工芸から始まるエシカルなものづくり
日本の伝統工芸はいま世界中から注目を集めており、第二のジャポニズムとも呼ばれています。 インバウンド、特に富裕層が伝統工芸の里を訪ねるような流れも出ている中、一方でそれをどう存続させるか、しかもサステナブルな形でという課題もあります。同時に、エシカルなものづくりという視点で考えると、自然素材を使う、手作りであるなど、そこにはヒントがたくさんあります。 伝統工芸にそうした視点を学びながら、どうこの産業を持続可能にするか、様々な取り組みを実践されている方と議論します。
1969年東京都生まれ。バブル期を高校・大学で過ごし、大量消費社会の中で価値観を形成。その後、広告会社勤務を経て1999年に起業。成長した同社を上場企業にバイアウトして取締役などを歴任。2014年から貝印株式会社にジョインした。2010年頃からエシカル、サステナビリティの重要性を学び、2012年には日本国内での地域再生ベンチャーの設立や、国連のリオ＋20（Future We Want）に向けた日本の一般セクターの提言のとりまとめに関わるなど、持続可能な社会の実現に向けた活動を開始。貝印グループでは2016年からSDGsと経営体系の統合を進めている。現在は研究開発、地域サプライチェーン、食品ロス削減のための活動などを貝印の将来投資として進めている。
伝統工芸から始まるエシカルなものづくり
日本の伝統工芸はいま世界中から注目を集めており、第二のジャポニズムとも呼ばれています。 インバウンド、特に富裕層が伝統工芸の里を訪ねるような流れも出ている中、一方でそれをどう存続させるか、しかもサステナブルな形でという課題もあります。同時に、エシカルなものづくりという視点で考えると、自然素材を使う、手作りであるなど、そこにはヒントがたくさんあります。 伝統工芸にそうした視点を学びながら、どうこの産業を持続可能にするか、様々な取り組みを実践されている方と議論します。
1978年、元禄元年（1688年）より織物業を営む西陣織の老舗、細尾家に生まれる。 大学卒業後、音楽活動、大手ジュエリーメーカーでの勤務を経て2008年、細尾に入社。 西陣織の技術・素材をベースにしたテキスタイルを海外に向けて展開する事業を開始。建築家・ピーター・マリノ氏のディオール、シャネルの店舗に使用されるなど、世界のトップメゾンをクライアントに持ち、また、アーティストとのコラボレーションも積極的に行う。 2021年著書「日本の美意識で世界初に挑む」をダイヤモンド社より上梓。
ネットゼロに向けたバリューチェーンエンゲージメント
ネットゼロ社会の構築のためには、自分たちだけでできることは限られています。サプライヤーや顧客、時には同業他社など、さまざまなステークホルダーと、国内外で協働することが必要です。そして多様なステークホルダーとの協働において鍵となるのは、共通言語での対話、科学に基づく、グローバル基準に沿ったコンセプトを共有することです。本セッションでは、さまざまな協働のあり方を、事例を交えながら議論していきます。
2007年よりCDPの日本での活動に従事しはじめ、日本企業のCDP 質問書の回答取りまとめやスコアリングを担当してきた。現在は日本国内の情報開示の責任者を務める。環境分野における情報開示や先進的な取組みを促進するべく、企業や投資家、政府等様々なステークホルダーに働きかけるなど、国内でのCDPの活動全般に携わっている。博士（環境学）。
ネットゼロに向けたバリューチェーンエンゲージメント
ネットゼロ社会の構築のためには、自分たちだけでできることは限られています。サプライヤーや顧客、時には同業他社など、さまざまなステークホルダーと、国内外で協働することが必要です。そして多様なステークホルダーとの協働において鍵となるのは、共通言語での対話、科学に基づく、グローバル基準に沿ったコンセプトを共有することです。本セッションでは、さまざまな協働のあり方を、事例を交えながら議論していきます。
1999年にサントリー株式会社（現サントリーホールディングス株式会社）に入社。飲料事業の本社・工場の製造部門・工務部門において、生産企画や労働安全衛生、省エネ・環境保全活動、製造管理に従事。2023年4月より現職。現在は、当社サステナビリティビジョンの7つの推進テーマの一つに掲げる「CO2」について、自社拠点のみならずバリューチェーン全体におけるCO2削減の課題推進を行っている。
ネットゼロに向けたバリューチェーンエンゲージメント
ネットゼロ社会の構築のためには、自分たちだけでできることは限られています。サプライヤーや顧客、時には同業他社など、さまざまなステークホルダーと、国内外で協働することが必要です。そして多様なステークホルダーとの協働において鍵となるのは、共通言語での対話、科学に基づく、グローバル基準に沿ったコンセプトを共有することです。本セッションでは、さまざまな協働のあり方を、事例を交えながら議論していきます。
日系金融機関、Cornell大学東南アジア研究所客員研究員を経て1999年株式会社電通入社。 以降タイ・インド・中国に通算17年駐在し、現地法人マネジメントとして、拠点開設・営業開発・事業構造改革等に従事。 2023年4月より株式会社電通グループに出向、日本を中心にグループ145ヵ国・地域のグループ・サステナビリティ・オフィスのメンバーとして、電通グループのサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)を通じたB2B2S(Business to Business to Society)の推進を担当。
人的資本経営における課題と未来予想 ～事業変革期においていかにトランスフォームするか～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1986年住友林業入社。財務部、シンガポール出張所（現シンガポール住友林業）、ジャカルタ支社（現インドネシア住友林業）、住宅企画部 等の管理部門を経験の後、人事部長、経営企画部長、管理部門担当役員 等を経て、2024年1月に代表取締役 執行役員副社長に就任。
人的資本経営における課題と未来予想 ～事業変革期においていかにトランスフォームするか～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
外資系コンサルティングファーム入社後、20年にわたり人事コンサルティングに従事。人事戦略、プロセス、テクノロジーの事業責任者を務め、人事戦略策定、タレントマネジメント、DX構想から、業務設計、システム構築まで一貫したコンサルティングを多数実施し、クライアント企業の人事変革に貢献。 2022年よりアビームコンサルティングに参画。人的資本経営コンサルティングチームのリーダーとして、国内大手企業の経営/事業と人材戦略の連動、実行施策の立案などを通じ、企業価値向上に向けた活動を推進。 人的資本経営関連の各種外部セミナーへの登壇、雑誌・書籍への寄稿多数。
人的資本経営における課題と未来予想 ～事業変革期においていかにトランスフォームするか～
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1991年福武書店（現在のベネッセホールデイングス）入社。進研ゼミのマーケティング、商品サービス開発を担当した後、進研ゼミの事業部長、ベネッセコーポレーション人財部長、事業基盤本部長を経て、2023年1月よりベネッセホールディングスおよびベネッセコーポレーションの人財本部（現人財・総務本部）長を務める。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] ライフスタイルの変革を促す仕掛けづくり
「働き方改革」「ワークライフバランス」といった言葉が生まれ、さらにはコロナ禍を経た今、ライフスタイルの大きな変化が生じています。また、持続可能性が求められる中、個の幸福を求めるだけでなく、社会全体の最適化が必要な時代になってきました。本セッションでは、このような変わりゆく時代に向けて、会社事業のあり方や都市と地域の関係性、ダイバーシティなど、現代社会に必要なポイントについて、実践者からの視点で現状課題や未来ビジョンに迫っていきます。
1972年岐阜市生まれ。1996年横浜国立大学工学部電子工学科卒業。2010年3月にワールドカフェによる対話会を開始。企業で働く人や学生、NPO、主婦などあらゆる属性の人たちを集め、毎月テーマを変えたイベントを主催。2011年12月「企業間フューチャーセンター有限責任事業組合(LLP)」を設立。未来の社会について対話し、新たな価値創造に向けた活動を実施。2013年2月から現職。丸の内をオープンイノベーションの街にすべく、3×3Lab Futureの運営業務を通じ、社会的ビジネス創出に向け活動中。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] ライフスタイルの変革を促す仕掛けづくり
「働き方改革」「ワークライフバランス」といった言葉が生まれ、さらにはコロナ禍を経た今、ライフスタイルの大きな変化が生じています。また、持続可能性が求められる中、個の幸福を求めるだけでなく、社会全体の最適化が必要な時代になってきました。本セッションでは、このような変わりゆく時代に向けて、会社事業のあり方や都市と地域の関係性、ダイバーシティなど、現代社会に必要なポイントについて、実践者からの視点で現状課題や未来ビジョンに迫っていきます。
1978年生まれ、広島県福山市出身。2013年にWork Design Labを設立し「働き方をリデザインする」をテーマに、勉強会などのイベント開催、また企業・行政・団体等と連携したプロジェクトを全国各地で推進。首都圏複業ワーカーと地方企業をつなぐ様々な活動に注力している。 総務省 地域力創造アドバイザー、観光庁「新たな旅のスタイル促進事業」アドバイザー、中小機構 TIP*Sアンバサダー、経営情報イノベーション専門職大学 客員教授。
[第6回 未来まちづくりフォーラム] ライフスタイルの変革を促す仕掛けづくり
「働き方改革」「ワークライフバランス」といった言葉が生まれ、さらにはコロナ禍を経た今、ライフスタイルの大きな変化が生じています。また、持続可能性が求められる中、個の幸福を求めるだけでなく、社会全体の最適化が必要な時代になってきました。本セッションでは、このような変わりゆく時代に向けて、会社事業のあり方や都市と地域の関係性、ダイバーシティなど、現代社会に必要なポイントについて、実践者からの視点で現状課題や未来ビジョンに迫っていきます。
2021年大学卒業後、オカムラに入社。2年目からDE&I関連全般の推進、 主に育児との両立支援、女性活躍推進、障がい者・LGBTQに対する取り組みを担当。 仕事と並行してパラ卓球日本代表としてパラリンピックを目指す傍ら、 障がい・パラスポーツの普及活動にも力を注いでいる。 現在、パラ卓球世界ランキング4位（男子クラス4・2023年11月時点）
[第6回 未来まちづくりフォーラム] ライフスタイルの変革を促す仕掛けづくり
「働き方改革」「ワークライフバランス」といった言葉が生まれ、さらにはコロナ禍を経た今、ライフスタイルの大きな変化が生じています。また、持続可能性が求められる中、個の幸福を求めるだけでなく、社会全体の最適化が必要な時代になってきました。本セッションでは、このような変わりゆく時代に向けて、会社事業のあり方や都市と地域の関係性、ダイバーシティなど、現代社会に必要なポイントについて、実践者からの視点で現状課題や未来ビジョンに迫っていきます。
1988年、山陽スコット株式会社(現日本製紙クレシア株式会社)に入社。主にティシューペーパー、トイレットペーパーなど家庭紙を中心に営業職として勤務。その後、商品開発とマーケティングを担当し、環境や物流に配慮した商品や、家事労働・ネガティブマインドの軽減に注力した女性のミカタ商品を開発。2015年に発売したヒット商品、「スコッティ3倍長持ちトイレットロール」や「スコッティファイン洗って使えるペーパータオル」を手掛けた。2020年6月より、社内初の女性取締役に就任。現在は、営業推進本部長とマーケティング部長を兼務する。2019年より社内プロジェクト、「CSVPJ（クレシア シェアード バリュー プロジェクト）」を立ち上げ、日本製紙クレシアのSDGs発信に力を注ぐ。
Consumer Empowerment: Definition, challenges, and opportunities in a sustainable market
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
パーパス・コミュニケーションの新たな地平へ ービヨンド・グリーンウォッシュ
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
早稲田大学大学院政治学研究科修了（国際政治専攻）。1990年よりWWFジャパン職員。パンダマークのライセンス事業や企業との提携企画業務に長年従事し、自然エネルギー推進企画から原材料調達を中心とした生物多様性保全問題まで、幅広い環境テーマに取り組む。2016年に一般社団法人SusConを設立。環境省による「環境デュー・デリジェンスに関する検討会」「ESGファイナンス・アワード・ジャパン選定委員会」、農林水産省の「生物多様性戦略改定検討会」等の委員を歴任。電通「サステナビリティコミュニケーションガイド2023」作成協力者。TNFD（自然関連財務情報開示）タスクフォースオルタネートメンバーとして、TNFD提言の開発作業に2年間従事。海外のESG動向にも詳しい。
パーパス・コミュニケーションの新たな地平へ ービヨンド・グリーンウォッシュ
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
株式会社電通のコピーライター、クリエーティブ・ディレクター。オンライン、オフラインでの広告キャンペーンや企業ウェブサイトなどを企画・制作する一方で、広告コミュニケーションのスキルを社会の課題解決に応用できないかと考え、社内外のさまざまなプロジェクトに参加。貧困問題、気候変動、生物多様性、震災復興、防災、ジェンダー平等、包括的性教育などの社会課題に対し、書籍、アプリ、グッズ、ゲーム、ウェブサイトなどさまざまなコミュニケーションを開発。グループの横断組織 Team SDGsにて、電通サステナビリティ・コミュニケーションガイドの制作にも携わる。 電通SDGsコンサルタント。
